確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2055年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性と積極性のバランスを重視した信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)の中から、社会が抱える課題の解決を通じて成長が期待される企業に投資する。投資テーマに沿った企業の中から、1：人々や社会が抱える潜在的な課題をいち早く捉え、ビジネスとして取り組む企業 2：社会的に注目されている課題に取り組み、収益の獲得をめざす企業、3：製品やサービスの提供を通じて、課題解決への取組みをサポートする企業 4：課題が解決されることによって恩恵を受ける企業 を投資候補銘柄とする。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2850)。日本の大型・中型株の中からESGに着目した銘柄採用を行う「SolactiveジャパンESGコア指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当り。

中国の取引所上場株式(香港レッドチップ､香港H株､その他香港株式､上海及び深センB株､A株)を主要投資対象とし､中華経済圏の発展で恩恵を受けると思われる中国･香港籍の企業の株式から中長期的に株価の上昇が期待できる企業を中心に選定して投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託(リート)｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてユーロ圏各国の企業が発行する株式に投資｡個別銘柄の詳細な調査に基づいて厳選した銘柄を､特定の運用スタイルにとらわれない柔軟な視点でポートフォリオに組み入れ､優れた運用成果を追求する｡実質外貨建資産については､為替ヘッジによりユーロと円の間の為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主としてユーロ圏各国の企業が発行する株式に投資｡個別銘柄の詳細な調査に基づいて厳選した銘柄を､特定の運用スタイルにとらわれない柔軟な視点でポートフォリオに組み入れ､優れた運用成果を追求する｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の物価連動国債等へ投資を行うとともに、国債先物取引等のデリバティブ取引を行うことで金利変動リスクを抑制しながら、中長期的に日本国内の物価の動きに追随する投資成果をめざして運用する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の公社債を主要投資対象とする。国内の公社債に投資し、NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の金融商品取引所に上場している日本を除く不動産投資信託証券を主要投資対象とする。日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

複数のマザーファンドへの投資を通じ、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)および東証REIT指数(配当込み)をそれぞれ15%、NOMURA-BPI総合を70%ずつ組合せた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす。各資産への投資割合は、基本投資割合を維持することを目標とする。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に､アジア太平洋諸国(除く日本)と中東諸国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､コーポレートガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し､配当収益の確保を目指す｡また投資機会を広げることで､キャピタル･ゲインの獲得も目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

外国の株式に投資を行い､ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界の主要国の株式を主要投資対象とし､中長期的にMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指す｡株式の組入比率は､原則として高位｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

将来の世界を形成する4つの長期的なトレンド(人口動態、環境、テクノロジー、ガバナンス)に伴う課題に解決策を提供できる企業へ投資し、中長期的な運用成果の向上とサステナブル(持続可能)な社会の実現に資することを目指す。個別企業の戦略的ポジショニング、財務構造、経営者の資質、ESG分析等による質的評価、企業価値評価に基づき、個別銘柄選択を通じてポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率14%程度から16%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

M&Aを成長戦略の要とし、外部成長の取り込みにより企業価値向上を図っている世界(日本を含む)のM&A関連企業の株式等に投資を行う。運用にあたっては、定量的および定性的な指標を用いて独自のスコアリングを行い、組入銘柄を選定する。ポートフォリオについては、国や地域を分散することをめざす。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

海外の不動産投資信託に投資を行い､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米ドル建ての新興国の公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する「層化抽出法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の小型株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式68%､新興国株式14%､世界債券3%とし､西暦2050年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし､西暦2060年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2045年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

主として、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券(リート)に投資する。徹底したリサーチ・分析に基づく定性判断により、中長期的かつ安定的な成長が期待できる銘柄に投資を行う。配当利回り水準に配慮したポートフォリオを構築するため、成長性に比して割安な銘柄への投資も行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてUBS AG ロンドン支店が組成を取りまとめた海外籍特別目的会社(SPC)の発行する円建債券に投資し、AHL Partners LLPが運用する外国投資信託証券「Man AHL Diversified(Cayman) Ltd」の基準価額の値動きに概ね連動する投資成果を目指す。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

設定当初は国内株式6.4%、先進国株式38.4%、新興国株式19.2%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券12.1%、先進国債券15.3%、新興国債券8.6%の割合で分散投資を行う。2050年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

日本企業の株式に投資をする。株式市場が大幅に下落する可能性が高いと判断する場合には、株式の実質組入比率を引下げることがある。中長期的な視点から、収益力向上により株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資する。財務データとして確認できる情報だけでなく、企業の競争力の源泉である経営力･組織力などの「目に見えない資産」を重視して銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

先進国の環境、社会、ガバナンスへの取り組み評価が高い企業の株式で構成されるMSCI ワールド SRI ロー・カーボン・セレクト 5% イシュアー・キャップド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動することを目指す。主要投資対象である上場投資信託の運用はUBSアセット・マネジメント・グループが行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券の6資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果をめざす。基本組入比率は、株式40%、債券40%、不動産投資信託証券(REIT)20%とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資30%以下､外貨建資産30%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資50%以下､外貨建資産40%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている、再生可能エネルギー発電関連企業の株式等に投資を行い、配当収益と中長期的な値上がり益の獲得をめざす。企業の成長性分析等から持続可能な収益を生み出す企業を抽出し、ESG評価、配当の成長性・持続性分析等に基づくボトムアップ・アプローチにより厳選された銘柄へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。