投資一任口座専用ファンド｡世界のさまざまな種類の債券等に分散投資を行い､トータル･リターンの最大化をめざして運用を行う｡組入債券の平均格付けは､原則として投資適格(BBB-相当以上)とする｡景気動向や投資環境の変化を捉え､債券および通貨の配分を機動的に変更することにより､市場環境にかかわらず収益の獲得をめざす｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。リスク資産(日本・米国・欧州・豪州の株式や債券、通貨)および無リスク資産に投資を行い、リスクをコントロールしながら収益の獲得をめざした運用を行う。目標ボラティリティを2%とし、毎営業日、ポートフォリオのボラティリティを算出した上で、リスク資産と無リスク資産の比率を適宜調整し、低リスク運用をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の上場株式の全銘柄を投資対象とし､銘柄選択を重視したボトムアップ型のアクティブ運用を行う｡｢良い会社を普通の価格で､普通の会社を安い価格で｣の投資哲学のもと､本来の｢質｣に比較して割安に放置されている銘柄を発掘｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

新興国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2060年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は、東京証券取引所上場銘柄の株式。株価指数先物取引等の派生商品の活用により､取引コストや価格変動リスクを低減させるとともに､株式(現物)と株価指数先物取引を合計した実質組入比率を高位に保ち､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)との連動性の向上を図る｡購入時無手数料｡7月決算｡

東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､TOPIX(配当込み)との連動性を重視しつつ長期的にこれを上回る収益の確保を目的として運用｡クオンツモデル(グループごとに投資尺度の有効性を検証し、有効性が高い投資尺度を組み合わせた銘柄評価モデル)を活用し､業種分散などに配慮しながら銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の50%程度とし､株式と公社債をほぼ同比率の組入れとする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

S&P上場プライベート・エクイティ指数(TTM、円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指す有価証券を主要投資対象とする。主要投資対象有価証券を通じて、世界の上場プライベート・エクイティ企業に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)を活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して30%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として､内外の債券､株式および不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を重視した運用を行う｡各資産クラスの配分比率、投資信託証券の選定にあたっては、リスク分散を重視する。外貨建て債券への投資は､為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く先進国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1356)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXダブルインバース（-2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

日本を除く世界の高格付高金利公社債と先進国の好配当利回り株式に分散投資｡基本組入比率は､公社債70%､株式30%｡リスクを低減しつつ､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックスの情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡3､6､9､12月決算｡

インドの主要なテクノロジー企業(ソフトウェア、デジタル・テクノロジー、通信等)の株式を実質的な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行う。S&P India Tech Index(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。12月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。原則として、個別企業の時価総額に対する配当総額や自社株買い総額の割合等の指標に基づき投資銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､投資適格格付を付与された豪ドル建の国債･州政府債･国際機関債･社債･モーゲージ証券･資産担保証券等の公社債等｡ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ヘッジなし､円換算ベース)を参考指数として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡東証REIT指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式(TOPIX500に含まれる銘柄)および日本の中小型株式(TOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡中小型株式への投資は5%-10%程度の範囲で､市況動向等によって機動的に配分を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡中長期的にMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界各国の債券、株式、リートに分散投資する。各資産への投資配分は、安定したインカム収益を長期的に獲得することを目的とし、資産間のバランス等を勘案して決定することとし、原則として固定配分とする。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に連動する投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

「自分たちが本当に良いと思うものをお客様にも提供したい」との想いから、委託会社のグループ企業やその社員などが『あいのり投資』の精神に基づき、委託会社ファンドへ投資している。「長期投資」、「分散投資」とし、「厳選したファンド」を組み入れる。実質組入外貨建資産については、原則として為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本と米国の債券を中心に、日本と米国の株式に分散投資する。日本と米国の債券に90%、日本株式に5%、米国株式に5%投資することを基本とする。債券部分の日本と米国の投資割合は、それぞれの10年国債の利回り水準により決定する。日本と米国の債券は、国債に加え、利回り向上を目指し、社債にも投資する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

主として日本を除く世界各国の政府､政府機関､国際機関等が発行･保証の普通債､社債､ドイツのファンドブリーフ債､モーゲージ証券､資産担保証券､転換社債､および私募発行の有価証券ならびに短期金融商品等へ投資｡組入公社債の平均格付はA-格以上とし､BB+格以下の公社債の組入は25%以下とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(為替ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、米国短期国債、海外物価連動国債、国内物価連動国債、海外株式、日本および米国の住宅REIT、金に分散投資を行う。各投資信託証券への投資比率は原則として月次でリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として、為替の部分ヘッジを行うことにより為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。