世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約7%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI国債(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス国債)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

香港証券取引所に上場している「中国企業」の中で、業種(テック関連)・成長性・イノベーション指標の3要件を満たした銘柄のうち時価総額上位10銘柄を対象に構成された株価指数である、FactSet ATMX+指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に投資｡投資対象を相対的に価格変動リスクが小さいと考えられる資産(安定重視資産)と相対的に価格変動リスクが大きいと考えられる資産(成長重視資産)に区分し､市場の局面判断に基づいて定期的に組入比率を見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債･株式｡各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

S&P上場プライベート・エクイティ指数(TTM、円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指す有価証券を主要投資対象とする。主要投資対象有価証券を通じて、世界の上場プライベート・エクイティ企業に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)を活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2011)｡主として日本の取引所に上場する株式に投資し、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とする。J-REITの個別銘柄の組入れにあたっては、マクロ動向、不動産市況、個別銘柄の定量・定性面について分析し、投資対象銘柄の選定およびポートフォリオの構築を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､株式型ファンド90%(±10%)､絶対収益追求型ファンド10%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､フィリピンの取引所に上場している株式､ならびに世界各国･地域の取引所に上場しているフィリピン関連企業の株式｡トップダウン分析とボトムアップ分析を組み合わせたアプローチを用いて比較的割安で投資魅力度の高い銘柄への投資に注力し､分散されたポートフォリオを構築することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡リサーチ(個別企業調査分析に基づくユニバースの作成､マクロ･セミマクロ経済分析に基づく業種配分の決定)を基に､アクティブに個別銘柄選択(財務体質､技術力､競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資)を行う｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として上場投資信託証券に投資し、FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1620)｡TOPIX-17 素材･化学(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1596)｡TOPIXから「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29業種の銘柄を対象とする「配当込みTOPIX Ex-Financials」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

マザーファンド受益証券への投資を通じ、金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を含む先進国の株式のうち、MSCIワールド気候変動インデックス(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCIワールド気候変動インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､TOPIX(配当込み)との連動性を重視しつつ長期的にこれを上回る収益の確保を目的として運用｡クオンツモデル(グループごとに投資尺度の有効性を検証し、有効性が高い投資尺度を組み合わせた銘柄評価モデル)を活用し､業種分散などに配慮しながら銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として米ドル建てまたはユーロ建てのローン担保証券(CLO)メザニン債およびハイ・イールド債券に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。購入・換金の申込みは、原則として月に2回の「申込日」に限定される。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

外国債券20%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式11.6%､欧州株式11.6%､アジア･オセアニア株式11.6%､日本株式35%を標準組入比率として分散投資を行い､配当等収益の確保と､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本を除く先進国の国債等｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､国内投信用円ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡国債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2050年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。米ドル建ての組入れ投資信託証券については、当該投資信託証券が保有する日本円建ての資産相当部分を除いて、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

わが国の中小型株式を中心に成長性の高い銘柄などに幅広く投資する。中小型株の投資魅力である企業の成長性に主として着眼し、また、割安な企業、変化する企業を選別する。中長期的観点からの投資を基本とするが、企業の経営姿勢や業績の変化、株価水準等から総合的に判断し、個別銘柄に対する投資比率の調整を行う。株価が数倍化する可能性のある銘柄の発掘に努める。7月決算。

主として日本を除く世界の金融商品取引所に上場している半導体関連株式等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、徹底したボトムアップアプローチによる企業のファンダメンタルズ分析や、経営者との面談等による銘柄分析を通じて、中長期的な業績拡大によって株価上昇が見込まれる銘柄を選定する。原則として、計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

主として､各企業のESG(環境・社会・企業統治)に着目しながら､先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業の株式ならびに株式関連商品(デリバティブ含む)等に投資する｡原則として米ドル･日本円について為替ヘッジを行い､米ドル･日本円間での為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､投資適格格付を付与された豪ドル建の国債･州政府債･国際機関債･社債･モーゲージ証券･資産担保証券等の公社債等｡ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ヘッジなし､円換算ベース)を参考指数として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約2%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P 500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約13%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約10%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､ポートフォリオを構築することで､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2045年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のコミュニケーションDX関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Enterprise Collaboration Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。