米ドル建ての投資適格社債および上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、ブルームバーグ米国投資適格社債(1-10年)インデックス(円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡原則として保有する円建て資産に対して､対米ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主としてブラジルの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているブラジルの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

不動産等40%±10%､債券50%±10%､日本株式10%±5%の範囲内で分散投資を行い､高いインカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡投資信託証券への投資にあたっては､利回り水準､市況動向､安定性､流動性などを勘案し､不動産投信の銘柄選定にあたってはファンダメンタルズや割安性の分析も行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている(または採用予定の)不動産投資信託証券｡運用にあたっては､東証REIT指数(配当込み)をベンチマークとし､中長期的にこれを上回る投資成果をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の企業の株式等へ投資を行う。株価上昇の3大要因(企業の変化、評価の変化、企業の成長)に注目した3つの切り口で銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の幅広い種類の債券やそれらの派生商品等に分散投資を行う。中長期の市場見通しに基づいた資産配分および個別銘柄選定を行うことで、収益の獲得をめざす。原則として、投資する外国投資法人の投資信託証券において当該投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

原則として､ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて､先進国の株式､国債及び投資適格社債等を実質的な投資対象とし､分散投資を行う｡投資対象資産の組入比率を機動的に変更することで､信託財産の中長期的な成長と短期的な基準価額の下落を概ね一定水準(下値目安)に抑えることを目指す｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2035年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は投資適格格付が付与されているもしくは同等の信用度を有すると判断される世界の公社債などを実質的な投資対象とする投資信託証券。投資信託証券への投資にあたっては、株式会社ウエルス・スクエアからの助言に基づき、定性評価・定量評価等を勘案して指定投資信託証券の選定および投資信託証券への配分比率の決定を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

オーストラリア株式等に実質的に投資することにより、配当等収益の確保と信託財産の中期的な成長をめざす。相対的に配当利回りの高い「株式」および「リート(不動産投資信託)を含む投資信託証券」を主要投資対象とする。実質的な運用はフランクリン・テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月28日決算。

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国債券に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=12%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､債券型ファンド30%(±10%)､株式型ファンド50%(±10%)､絶対収益追求型ファンド20%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として､わが国の株式及びわが国の不動産投資信託証券(Jリート)に投資する｡株式とJリートの投資割合は､50%ずつを中心とし､各資産の期待リターンやリスク､市場環境等によって､それぞれ30%から70%の範囲で決定する｡相対的に高い配当利回りが期待される銘柄を選定し､予想配当の実現可能性や流動性等を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

S&P上場プライベート・エクイティ指数(TTM、円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指す有価証券を主要投資対象とする。主要投資対象有価証券を通じて、世界の上場プライベート・エクイティ企業に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)を活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界の国債に実質的に投資する｡加えて､ポートフォリオのリスクを概ね一定に維持することを目的として､市場環境に応じて為替ヘッジ比率の調整および内外の株式への投資を行う｡株式への投資は､金融商品取引所上場の投資信託証券(ETF)を通じて行う場合や株価指数先物取引等を活用する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。世界のヘルスサイエンス関連企業(医薬品、バイオテクノロジー、医療機器・用品、ヘルスケアサービス等)株式を主要投資対象とする。副次的な投資対象として、短期債券等に投資する投資信託証券にも投資を行う。実質的な主要投資対象ファンドは、ブラックロック・グループのヘルスサイエンスチームによって運用する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに不動産投資信託証券等に投資する。主に相対的に安定した配当等収益が期待できる株式ならびに不動産投資信託証券等を中心とした銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み･円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本とする｡効率的な運用を行うため､上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界の様々な債券等を実質的な主要投資対象とし､投資信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目標として運用を行う｡自由度の高い運用手法を用いて､債券種別､通貨およびキャッシュ(現金や短期金融商品など)等への資産配分を機動的に変更する｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建てのハイイールド債券｡BB格相当以下の低い格付のハイイールド債券に投資することにより､利子収益の確保および値上がり益の獲得を目指す｡投資信託証券への運用の指図に関する権限をUBSアセット･マネジメント株式会社に委託する｡原則として､投資する外国投資信託において為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主に日本、先進国、新興国の株式・債券、日本、先進国の不動産投資信託証券(リート)の８資産に分散投資を行い、基準価額の変動リスクを年率4％程度に抑えながら、中長期的に安定的な運用をめざす。分配金は投資収益にかかわらず、目標分配水準に応じて支払うことをめざし、原則3年毎に見直しを行う。為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月11日決算。

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資を行う。データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築には、ESG分析、バリュエーション分析を実施する。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

米国およびカナダの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート)に投資を行い、高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求する。想定されるポートフォリオの利回りや、予想される分配原資等をもとに委託会社が設定した1万口当たりの当面の目標分配額は、100円とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジアの国･地域の企業などが発行する米ドル建ての社債｡BB＋格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資をする｡外国投資信託の純資産額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､オランダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡4､10月決算｡

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式、ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。4、10月決算。

主として､米国のバンガードが設定するインデックス型の投資信託証券に投資を行い､実質的に日本を含む世界各国の様々な資産(株式､債券､REIT)に分散投資を行う｡資産配分は､信託財産の純資産総額に対し株式55%､債券35%､REIT10%を目安とする｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1591)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)および商品(コモディティ)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。