主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額の2倍程度となるように調整を行う。日本円クラスは、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主として米国の株価指数先物取引を機動的に利用して実質的な株式への投資割合を調整し、米国株式市場における4つのトレンド(日々発生するモメンタム(日中トレンド)と、毎月の特定の時期に現れる3種類のトレンド(月初トレンド、月中トレンド、月末トレンド))を捉えることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

日本株式を主要投資対象とし､中長期的に高い成長の期待できる銘柄に積極的に投資を行う｡株主資本に着目した｢ボトムアップアプローチ｣により投資対象銘柄を絞り込み､バリュエーション評価等で､投資価値のある銘柄を選定｡ベンチマークはRussell/Nomura Total Market Growthインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡健康への貢献につながる企業理念･哲学をもつ企業を"健康応援企業"として選定､中長期にわたり成長が期待される40-60銘柄程度に厳選投資し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界各国の株価指数先物、債券先物等を主要投資対象とし、独自の数量モデルに基づき、デリバティブ取引を積極的に活用する。目標ボラティリティ水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得をめざす。なお、目標ボラティリティは10%とする。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､米国の株式(DR(預託証書)含む)｡米国の株式とは､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国において主要な事業活動に従事している先進国(米国および日本を除く)の企業の株式を指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、１年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

主要投資対象は､豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券及び資産担保証券等｡投資を行う公社債は原則としてA-/A3以上の格付けを付与されたものとする｡デュレーション･コントロール､セクター配分､銘柄選定の3つの戦略により超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、情報技術の開発、進化、活用により成長性が高いとティー・ロウ・プライスが判断する情報技術関連分野のリーディング・カンパニーの株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

主として日本を含む世界の米ドル建株式、債券及びその他の資産に分散投資を行い、相対的に高いインカム収益及び値上がり益の獲得を目指す。主要投資対象ファンドにおける銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

米ドル建ての公社債を実質的な主要投資対象とする。原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する米ドル建て公社債、または同等の信用度を有すると判断される米ドル建て公社債に投資することを基本とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として円建の外国投資信託への投資を通じて、世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コモディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産に投資を行う。外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式に実質的に投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証するCCC-格相当以上の債券に投資｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてB-格相当以上に維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含む世界の高配当株投資戦略の運用成果を反映するクロッキー高配当世界株指数から得られる総合収益の獲得､および分配実施による定期的な投資信託財産の一部払い出しを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として国内債券及び国内債券代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡各投資対象ファンドへの投資割合については定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また適宜リバランスを行う｡投資対象ファンドの選定及び各投資対象ファンドへの投資割合について､三井住友信託銀行株式会社の投資助言を受ける｡各投資対象ファンドにおいて､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として日本を含む世界各国の取引所に上場している次世代AI(高度な能力を備え、進化するAI技術)関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、組入候補銘柄から、企業調査などにより、中長期的な業績拡大によって株価上昇が見込まれる銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1627)｡TOPIX-17 電力･ガス(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式が主要投資対象｡マクロ経済動向や企業業績予測等ファンダメンタル分析に基づき､企業本来の投資価値に対する株価の割安度を主な投資基準として業種および個別銘柄選択を行い､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の債券｡NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡銘柄選択は運用モデルを活用して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア各国･地域(オセアニア含む)の取引所に上場している不動産投資信託｡収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

原則として、2050年に満期が到来する米国国債に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、利回りの水準、流動性等を考慮しながら決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。