東京証券取引所に上場(コード:1678)｡インドルピーベースのNifty50指数(税引後配当込み)を対象株価指数とし､日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指す。株価指数先物取引、外国為替先物取引、外国為替予約取引等を主要取引対象とする。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式の中から､割安と判断される約20銘柄を厳選し､集中投資する｡対象企業の企業価値がいくらかになるかを､フリーキャッシュフローなどに着目して本源的価値を算出｡｢質の高い｣魅力的なビジネスを行っているかを検討し､詳細な対象企業の分析を必ず実施する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､外国の公社債｡投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての新興国の公社債に投資し、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界のさまざまな種類の債券等に分散投資を行い､トータル･リターンの最大化をめざして運用を行う｡組入債券の平均格付けは､原則として投資適格(BBB-相当以上)とする｡景気動向や投資環境の変化を捉え､債券および通貨の配分を機動的に変更することにより､市場環境に関わらず収益の獲得をめざす｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合インデックスに連動する投資結果を目指す｡公社債の組入比率は高位を保ち､社債および金融債等については投資調査部･企業調査部が信用分析を行い､リスク管理上の牽制に供する｡なお､公社債等に直接投資する場合もある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含むアジアの株式、主要先進国の債券および金に分散投資を行う。独自の調査活動を通じた企業選択能力をもとに、中長期的な成長が見込める良質な割安成長企業の株式を厳選する。先物取引も活用した分散投資により、投資効率を高める。為替ヘッジ(外国為替の予約取引)を機動的に行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2040年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の国債に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある。NOMURA-BPI国債 超長期(11-)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定するとともに、投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として内外の株式等および債券に投資する｡2031年をターゲットイヤーとし､株式等および債券の組み入れ比率を調整することにより､積極･成長･ミドル･安定の4タイプで､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡2031年以降も償還(2034年)まで「安定タイプ」で運用を行う｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2060年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2050年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本株式20%、日本債券55%、外国株式10%、外国債券15%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2860)｡ドイツ株価指数マザーファンドおよび対象株価指数の採用銘柄の株式を主要投資対象とし、DAX(ドイツ株価指数)(TTM、円建て、円ヘッジ、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。6月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､国内外の株式･公社債等｡基本ポートフォリオは､国内株式10%､国内債券75%､海外株式5%､海外債券5%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期は設定されておらず､株式の組入の漸減･公社債および短期金融商品の組入の漸減を行わない｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2553)｡中国A株市場の株価指数である「CSIスモールキャップ500指数」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。基準価額は1口当り。

内外の株式･公社債へ分散投資｡基本ポートフォリオは､国内株式40%､国内債券25%､海外株式20%､海外債券10%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期(2030年)に近づくにつれ､定期的に株式から公社債･短期金融商品へ組入れをシフト｡安定運用では短期金融資産に100%投資｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本株式45%、日本債券20%、外国株式25%、外国債券10%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、海外の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、ISE クリーン・エッジ・ウォーター指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合60%)、外国債券(同10%)、国内株式(同5%)、外国株式(同15%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジアの国･地域の企業などが発行する米ドル建ての社債｡BB＋格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資をする｡外国投資信託の純資産額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

豪ドル建ての公社債を主要投資対象とする。ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(0-3年、円換算ベース)をベンチマークとする。組入債券の平均格付は、原則としてAA-格相当以上を維持し、また投資する公社債は、原則として購入時においてA-格相当以上の格付を取得しているものに限定する。運用は、UBSアセット･マネジメント(オーストラリア)リミテッドに委託する。原則、為替ヘッジを行わない。5月決算。

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券(REIT)｡投資にあたっては､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案して投資銘柄を選定｡また､組入銘柄の業種および国､地域配分の分散を考慮｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡CSR(企業の社会責任)への取組みに着目して､持続的な成長が期待される銘柄に投資｡経営トップのコミットメント､倫理法令遵守のマネジメント体制等の観点から企業を評価｡ポートフォリオの構築にあたっては､企業のCSR評価と投資価値を勘案｡ベンチマークは､東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として新興諸国の株式に投資する。相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、成長企業への長期投資で定評のあるコムジェスト社が厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として新興諸国の株式に投資する。相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、成長企業への長期投資で定評のあるコムジェスト社が厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

東京証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。運用にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に分散投資を行う。Jリートの組入比率は原則として高位に保つ。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界の株式､債券及び不動産投資信託証券(REIT)｡基本資産配分比率は､原則として株式40%､債券40%､REIT20%とする｡地域別(国内､先進国及び新興国)の基本組入比率は世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則､年1回見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とする｡MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし､長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す｡ラッセル･インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し､それらをバランスよく組み合わせるとともに､必要に応じて入替等を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

北欧各国の株式に投資を行う｡主な投資対象は､ノルウェー･スウェーデン･デンマーク3カ国のグローバルにビジネス展開を行う北欧企業の株式｡投資不適格銘柄の排除､バリュエーション評価など徹底した調査･分析を通じて､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡