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米国の株式等に投資することにより、SOX指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は、米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）。米国リートからの配当収益や売買益(評価益を含む）等の中から、原則として毎月分配を行うことを目指す。MSCI米国REITインデックス(円ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

わが国の株式に投資すると同時に株価指数先物取引等を行う。AI(Artificial Intelligence：人工知能)等を活用した投資助言を基に運用を行う。株式個別銘柄戦略と先物アロケーション戦略の2つを組み合わせることで、絶対収益の追求を目指す。各運用戦略で採用するモデルはファンド全体のリスク･リターンに配慮して選定し、モニタリングと必要な見直し等を定期的に行う。ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算。

世界各国の配当利回りの高い企業の株式を中心に、同時に配当余力が高いと考えられる企業の株式に分散投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各銘柄毎の配当利回り水準、株式益回り水準、ファンダメンタル、割安性、流動性などの分析も行い投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月18日決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債に投資し、ダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、マルチファクターモデル(ポートフォリオのリスク分析、ポートフォリオの構築を主目的としたモデル)を用いるとともに、残存年限別構成比率等をチェックする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

世界の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券において、クロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本の上場株式の中から､女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する｡投資候補銘柄は､女性の活躍を推進する企業､女性の社会進出を助ける企業､女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業､女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業｡徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米国のNasdaq上場株式｡成長性､収益性､安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡スクリーニングおよび定性分析で買付候補銘柄を絞り込み､リスク分析や業種分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､Nasdaq総合指数(税引前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡公社債の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、環境・気候変動の課題解決に貢献する企業の株式に投資する。各環境・気候変動対策関連テーマの見通しと各投資信託証券の評価等に基づき、投資する投資信託証券および投資比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2646)｡メタルビジネスに関連する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Metal Business Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､米国の成長性が高いと考えられる中小型株式｡ファンダメンタルズ分析とクオンツモデル分析を用い､企業収益の成長性､収益構造等の観点からポートフォリオを構築｡米国中小型株式等の運用指図に関する権限は､アライアンス･バーンスタイン･エル･ピーに委託する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金)｡各資産の基準価額への影響度合いが､5資産の間で概ね均等になるような資産配分戦略(ファイン･ブレンド戦略)を用いて､基準価額が特定の資産から受ける影響を抑えることをめざす｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築し、信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)｡運用の効率化およびJPX日経インデックス400への連動を図るため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡JPX日経インデックス400をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い先進国の債券｡先進国の中から利回りが相対的に高い国を複数選定し､最も利回りの高い国に重点配分することで､相対的に高水準の利子収入の獲得をめざす｡ポートフォリオの構築は国別に行うこととし､残存期間毎に最終利回りの高い銘柄を中心に選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は豪ドル建の公社債など｡オーストラリアの金利水準や市況動向､信用格付などを総合的に勘案して投資銘柄を選定｡運用に当たっては､経済と市場価格の関係を調査･分析し意思決定を行うアクティブ運用を行う｡インベスコ･香港･リミテッドにマザーファンドの運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

世界の株式、債券および株価連動債等に分散投資を行う。投資対象とする債券には、信用格付が投資適格未満(BB格相当以下)の銘柄も含む。配当・利子などによるインカム収益を積上げることを主眼に運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがあり､このため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアドル建ての国債､州政府債及び国際機関債等｡組入対象となる公社債は､原則として取得時における格付けがA-格相当以上の格付けのものに限定し、組入債券全体の平均格付けはAA-格相当以上を維持する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券（Govt）インデックス（円換算ベース）｡毎月17日決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

岐阜・愛知関連株式(岐阜県または愛知県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とする。岐阜・愛知関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡環境問題への取組状況を基に信用リスクや流動性リスク等を勘案して絞られた投資候補銘柄について、独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較し、割安となっている銘柄に投資することを基本に、再度環境への取組評価やリスク分析等を加味して行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡7月決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行う。8月決算。

日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主として、連動債券に投資する。原則として、米国の株価指数先物取引の組入比率が信託財産の純資産総額の300%程度となるように買い建てつつ、複数(マルチ)のリスク関連指標を用いて市場局面を判定する委託会社の独自モデル(マルチアイ)に基づき、基準価額の下落リスクの抑制をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡