主として、ベンチマークであるNOMURA-BPI総合に採用されている国内の債券に投資し、NOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。個別企業の分析を重視したボトムアップ手法による銘柄選択を行い、原則として日本の上場株式の中から持続的な成長が期待できると判断する比較的少数の銘柄でポートフォリオを構築し、長期的な投資元本の成長を追求する。事業の収益性、経営陣の質に加えて株価評価基準の総合評価、目標株価からの乖離、流動性等を勘案して、銘柄選択を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

PER､PBRなどの従来からの割安判断指標に加え企業の成長ステージに応じた判断指標を使用する､新しいバリュー投資の観点から投資｡基本投資比率85%程度は､東京証券取引所プライム市場上場の大･中型銘柄｡残り15%程度は東京証券取引所のプライム市場の上場小型銘柄、スタンダード市場およびグロース市場の上場銘柄ならびに地方証券取引所単独上場銘柄｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2625)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1368)｡指標の変動率が､TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された､TOPIXダブルインバース(-2倍)指数に連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

わが国の株式を主要投資対象とする。個別銘柄の流動性および収益性等を勘案して選定した銘柄の中から、継続増配を行っている企業の株式に投資することを基本とする。ポートフォリオの構築にあたっては、配当利回り等を勘案して、組入銘柄および組入比率を決定。当初ポートフォリオ構築後は、保有銘柄の将来の配当予想等を配慮し、定期的にリバランスおよび組入銘柄の見直しを行う。1、7月決算。

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/円買いの為替取引により対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

米国および米国外の投資適格国の国債･政府機関債､米国内のアセットバック証券､米国内外の投資適格社債および高利回り社債､エマージングカントリー公社債などを主な投資対象とする｡米国をはじめ世界中の公社債に分散投資し､インカムゲインの確保とともにキャピタルゲインの獲得を目指す｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2025年6月の決算日の翌日(第36計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り米ドルを買う為替取引､および米ドルを売りブラジルレアルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要取引対象は､世界各国の債券先物取引､株価指数先物取引､金利先物取引､商品先物取引､および為替予約取引等｡市場動向の方向性にそって､ロング･ポジション､あるいはショート･ポジションを構築することにより､中期的に米ドルベースでの絶対収益の獲得を目指す｡原則として､米ドル売りアジア通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:179A)｡主として残存期間が25年以上の米国国債により構成されるICE US Treasury 25+ Year Bond Index(円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､アジア(韓国､中国､香港､台湾､タイ､マレーシア､シンガポール､インドネシア､フィリピン､インド)の企業の株式｡投資対象銘柄の中から､経営戦略やビジネスモデル､市場構造などを分析することにより､持続的な競争力と成長性を有するアジアのセクターリーダー銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランドドル建ての公社債(国債､地方債､政府保証債､政府機関債､国際機関債､社債など)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､信用力､金利動向の見通し､利回りなどを重視し､リスク分散を考慮しながら決定する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主として､日本を含む世界の債券等(投資適格社債､バンクローン､新興国債券､ハイ･イールド債券、証券化商品等)に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､日本を除くアジア太平洋諸国･地域の株式､債券に投資する｡株式､債券の銘柄選択にあたっては､高いインカムに着目｡株式､債券への投資比率を柔軟に調整することで､安定したリターンの獲得を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､世界の株式に89.3%､世界の債券に0.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2040年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/メキシコ･ペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/ユーロ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/資源国通貨(豪ドル､ブラジル･レアル､南アフリカ･ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､アジア通貨(元､ルピー､ルピアの均等割合)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)の中から､割安と考えられる銘柄に投資｡個別銘柄の選定にあたっては､PBR(株価純資産倍率)を基本指標とし､企業の財務指標､マクロ経済指標､独自の企業リサーチ情報等を勘案の上、組入銘柄候補を決定｡組入銘柄の入替え､組入比率の調整は弾力的に行う｡11月決算｡

中国国内で事業展開している企業の中から、中長期的な運用視点に基づき、各業種毎に競争力の強いエクセレント・カンパニーに厳選して投資する。また、中国を代表する企業の新規公開にも着目し、選別投資することにより、より高い収益確保を狙う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所および金融商品取引所に準ずる市場に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡投資にあたっては､不動産市況および個別銘柄の調査･分析に基づいた銘柄選択を行うことにより付加価値を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界各国の国債等。原則として、FTSE世界国債インデックスに採用されている国の中から、組入時において、AA-格以上を取得している国(日本を除く)の国債等に投資。各国債等への投資比率は、各国の金利水準や債券の収益率等を勘案して決定。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。大型株を中心に、逆張り等の視点に基づいた投資アプローチを通じて、企業の本源的価値よりも割安だと判断され、投資魅力度の高い株式(バリュー株)に投資を行う。配当込みTOPIXをベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2050年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､豪ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡