主要投資対象は､わが国の公社債｡投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡DBI総合指数は､株式会社大和総研が開発した日本における確定利付債券市場のパフォーマンスを測定する指数｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:60%､国内債券:20%､海外株式:15%､海外債券:5%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の公社債に投資し､投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DRI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､マルチファクターモデルを用いるとともに､残存年限別構成比率等をチェックする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

海外の不動産投資信託に投資を行い､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に日本を含む先進国および新興国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。各マザーファンド受益証券の基本配分比率は、原則としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの国別構成比率に基づいて決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資することにより、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡6、12月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本を除く世界各国のREITを主要投資対象とし､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡効率的な運用を行うため､REIT指数先物取引､株価指数先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡外貨建資産への投資は行わない｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡原則として､東京証券取引所上場銘柄のうち､JPX日経インデックス400採用(採用予定含む)銘柄に投資を行い､同指数の動きに連動する投資成果を目指す｡ポートフォリオは随時分析を行い､対象インデックスとの連動性を確認｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:295A)｡FTSE Saudi Arabia Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

四国企業および地方創生企業の株式ならびに海外の債券に投資する。各資産の組入比率は、わが国の株式50%(四国企業25%、地方創生企業25%)、海外の債券50%(為替ヘッジなしのソブリン債等25%、為替ヘッジありの先進国通貨建て債券25%)を目処に投資する。四国企業とは、四国内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業、および四国に進出し雇用を創出している企業とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

主要投資対象は、わが国の株式。日本経済再生の恩恵を受けると考えられる銘柄に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として積極的な運用を行う。銘柄の選定にあたっては、マクロ経済環境や各種政策の分析等(トップダウンアプローチ)に加え、個別企業の財務分析、株価割安度、株価成長性等の分析(ボトムアップアプローチ)を活用する。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の政府､政府機関､もしくは企業の発行する債券｡ファンダメンタルズ分析やセクター･国別のバリュエーション分析､テクニカル分析に基づき､国別配分､個別銘柄選定等を決定し､ポートフォリオの構築をし､中長期的な成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として円で為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として､世界の株式に89.3%､世界の債券に0.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2040年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

外国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1572)｡ハンセン中国企業株レバレッジ指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:383A)｡S&P500均等ウェイト指数(円換算ベース)に連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は10口当たり。

主として、強靭(レジリエンス)なビジネスモデルを有し、利益成長の実現可能性が高いと判断する日本企業の株式に投資する。外部環境の変化に対する耐性や秀でた競争優位性、独自のブランド力等を有し、着実に利益成長を実現していくと判断する企業の株式に投資する。銘柄の選定にあたっては、利益の成長性と企業調査等に基づく成長の実現可能性をもとに約20から30銘柄程度に厳選する。ポートフォリオの構築にあたっては、等金額投資を基本とする。1、7月決算。

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1681)｡主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCIエマージング･マーケット･インデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:1322)｡CSI300指数に採用されている銘柄の株式を実質的な投資対象とし､円換算した同指数の動きと基準価額が高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は1口当り｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI USAインデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約5%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約13%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、米国の株式及び債券に分散投資を行う。基本配分比率は、株式50%程度、債券50%程度を基準とする。配分比率が基本配分比率から乖離した場合は、基本配分比率に戻す調整を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う。国内の経済成長が成熟化する環境においても、高い競争力を背景にグローバル展開を進めることにより、持続的な成長が期待できる国内企業へ厳選して投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:467A)｡米ドル建ての投資適格社債に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:223A)｡世界のAI(人工知能)およびビッグデータ分析関連の事業を行う企業の株式で構成される「Indxx Artificial Intelligence & Big Data Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1599)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経インデックス400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2853)｡外国の国債を主要投資対象とし、各国の気候リスクへの相対的エクスポージャーに応じてインデックスのウェイトを積極的に調整する「FTSEアドバンスト気候リスク調整世界国債インデックス(除く日本、国内投信用、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2258)｡米ドル建てハイイールド社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2255)｡主として、残存期間が20年を超える米国の国債を投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。