米国の投資適格社債に投資を行う。ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投信)｡市場環境などを考慮して､アジア諸国･地域の不動産関連株式への投資を行う場合もある｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主に海外の投資適格社債を対象としたETFに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡流動性を補完する目的で､海外の代表的な債券指数に連動する運用を目的としたETFに投資する場合がある｡為替変動リスクを低減するため､保有外貨および各ＥＴＦの取引通貨売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている製造業に関連した株式｡中長期の観点から独自の投資テーマを踏まえ、企業の収益成長とその持続性・安定性といった点などを考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

S&P上場プライベート・エクイティ指数(TTM、円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指す有価証券を主要投資対象とする。主要投資対象有価証券を通じて、世界の上場プライベート・エクイティ企業に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)を活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。計算期末の前営業日の基準価額に応じて所定の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

FTSE4Good Developed 100 Indexに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を実質的な主要投資対象とし、円換算したFTSE4Good Developed 100 Index(FTSE4Good Developed 100 Index に日々の為替レートを乗じて得た指数)の動きをとらえる投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2065年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

米国の株式市場の値動きを享受する債券（円建）、米国の株価指数先物取引等を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ Q-50指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界の先進国株式を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資する。相対的にボラティリティ(価格の変動性)を抑制したポートフォリオを構築することを目指す。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋3%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性を重視した信託財産の成長運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して85%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%､国内債券55%､外国株式10%､外国債券15%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本の円建短期公社債等に投資するとともに、先進国の債券先物取引及び世界主要通貨の為替予約取引を行うことで、絶対収益の獲得を目指す。債券先物取引及び為替予約取引等は、原則として定量的手法に基づいた複数の運用戦略を組み合わせることで行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円換算指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

フィデリティ・マゼランETFへの投資を通じて、主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式の中から、成長が期待できる銘柄および割安な銘柄に投資を行い、長期的な投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2055年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本と米国の債券を中心に、日本と米国の株式に分散投資する。日本と米国の債券に90%、日本株式に5%、米国株式に5%投資することを基本とする。債券部分の日本と米国の投資割合は、それぞれの10年国債の利回り水準により決定する。日本と米国の債券は、国債に加え、利回り向上を目指し、社債にも投資する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡徹底的な企業訪問調査をベースに､収益見通しと持続的成長性の観点から市場において過小評価されている企業を探し出し､これらを組込んだ分散ポートフォリオを構築し超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として国内外の株式に投資を行う｡ビッグデータの解析等を通じて市場の歪みを見出し､今後の株価の上昇が高い確度で予測される銘柄の組入れを行う｡人工知能(AI)を活用したビッグデータの解析､株価の予測等を通じて、継続的な運用の強化・充実を図る。原則､為替ヘッジを行う｡5､11月決算｡

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡株式運用部分にあたっては､中長期的観点からJPX日経インデックス400(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざす｡円建て資産について､原則として「円売り/米ドル買い」の為替取引を行い､米ドルへの投資効果を享受することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

日本の短期公社債を主要投資対象とし､日本の長期債券市場全体の値動きの5倍程度反対の投資成果を目指す｡主として円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に､コールローン等にも投資するとともに､日本の長期国債標準物を対象とする国債証券先物取引の売建額が､原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるよう調整｡4月決算｡

主として欧州の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。S&P欧州350配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持。運用の効率化を図るため、上場投資信託証券を活用することがある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2045年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式に投資し､中長期的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡中長期的に高い業績成長が見込まれる企業を厳選して投資するグロース投資スタイルで超過収益獲得を目指す｡運用にあたっては､年金運用など豊富な運用ノウハウを持つ三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

北米、欧州、日本の株式を主要投資対象とする。運用にあたっては、徹底したボトムアップアプローチにより構造的に強靭な企業を見出し、当該企業の本源的価格を算出して妥当なバリュエーションレベルで長期集中投資を行う。2020年4月1日以降の委託会社の基準報酬を「ゼロ」とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式10%+国内債券57%+先進国株式10%+先進国債券3%+新興国株式5%+新興国債券5%+Jリート3%+先進国リート3%+短期金融資産4%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡