主要投資対象は内外の株式｡アメリカ･イギリス･日本等の中･大型株を中心に優良銘柄を厳選して分散投資｡企業の投資価値に比べて､株価が割安と判断される銘柄に投資する｢バリュー投資｣を基本｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ベンチマークはMSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の中小型株式(おもにTOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､長期的にRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)を上回る運用成果をめざす｡ボトムアップ･リサーチに付加価値の源泉を求め､成長性を持ち､かつクオリティが高いと判断される50-80銘柄程度に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む全世界の株式及び債券へ分散投資を行う。株式及び債券の資産配分比率は当初、債券60%、株式40%を基本とする。また、株式及び債券の資産配分比率は、原則として年に1回、市況見通しの変化等により、基本とする配分比率に対して±20%の範囲で見直しを行う場合がある。債券運用部分については為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式(上場予定含む)のうち時価総額が特に小さいマイクロ･キャップの株式(マイクロ株式)｡トップダウン･アプローチおよびボトムアップ･アプローチにより､割安と判断される銘柄群の中から長期的に値上がりが期待できる銘柄に分散投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡

世界の株式の中から主に水素関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場しているインフラストラクチャー関連株式｡預託証書を用いた投資等や､国内の短期公社債及び短期金融商品への投資も行うことにより､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡特化型運用を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の安定性を重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は3-7%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資50%以下､外貨建資産40%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､日本の株式市場の動きと長期成長を捉えることを目標として運用｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに出来るだけ連動させるべく､原則として投資対象銘柄のなかから200銘柄以上に分散投資｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

新興国、日本を含む世界の取引所に上場している株式(不動産投資信託(REIT)を含む)から、主として食糧生産、食生活の変化を捉え高い成長が期待される企業の株式に厳選して投資する。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度、ESG評価等の分析・評価を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に分散投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡各国の市場動向に対する感応度がベンチマークに近づくように､ポートフォリオを適宜見直す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､原則として200銘柄以上に分散投資｡ポートフォリオの作成にあたっては､リスクモデルを用いて東証株価指数(配当込み)における業種別､銘柄別時価構成比率等を参考に､ベンチマークとの連動性を維持するように構築｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)をベンチマークとして､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保ち､株式以外の資産への投資割合は､信託財産総額の50%以下とする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国の株式等｡MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、主として次世代テクノロジー関連企業の中から、Web3・AI、量子技術、Newエネルギーなどのテーマ別に関連性の高い企業を選定する。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国バンガード社が設定したインデックス型の4つの米ドル建て米国籍外国投資信託受益証券に投資を行い､日本を除くグローバルな株式市場の動きを捉えることを目標に運用を行う｡基本配分比率は米国株式約65%､欧州株式約30%､新興国株式約5%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として､ブラジルレアル建てのブラジル国債に投資を行い､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資割合については､資金動向や市況動向などを勘案して決定をし､ブラジルボンド･ファンドの組入比率は高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

東京証券取引所上場(予定含む)株式のうち､配当込JPX日経インデックス400採用(採用が決定されたもの含む)を主要投資対象とし､配当込JPX日経インデックス400の動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として外国国債に投資をし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡通貨配分､国別配分､デュレーション､満期構成等を可能な限りベンチマークに近づけたポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

景気変動の影響を受けにくく、持続的な成長が期待できる企業に厳選投資することでリターンを追求する。TOPIX先物取引の売建て(ショート)を行うことにより、日本株式市場全体からの影響を抑えつつ、銘柄選択による収益の獲得をめざす。確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、バリュエーションが適正で中長期的に高い業績成長が見込まれる米国の金融商品取引所に上場されているマイクロキャップ株式(米国では、主に時価総額10億米ドル未満の超小型企業の株式。日本の小型株式と同程度の規模。)に投資する。組入銘柄数は、100から150銘柄程度を目処とする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､米国の銀行･金融機関の株式｡資本構成､資産の質､経営陣の能力､収益率､流動性および金利感応度などを精査し､中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する｡マザーファンドの運用は､マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが担当する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡信用度の高い(AA-格/Aa3格)ソブリン債(国債､政府機関債､州政府債､国際機関債､政府保証債等)に分散投資を行い､利子収益の確保と値上がり益の獲得をめざす｡ポートフォリオの平均デュレーションは､1年以上5年以内｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるBSE SENSEXインデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。