日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、アクサ・インベストメント・マネージャーズの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジによる為替変動リスク回避を基本とする｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の物価連動国債(全国消費者物価指数(生鮮食品を除く総合指数)の動きに応じて､元金額や利払い額が増減する国債)｡NOMURA物価連動国債インデックス(フロアあり)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(REIT)、マスター・リミテッド・パートナーシップ(MLP)、貸付債権(バンクローン)及びその他様々な資産クラスを投資対象とする日本を含む世界各国の金融商品取引所等の上場投資信託証券に分散投資する。各資産クラスのETFは流動性及び時価総額等を勘案し選定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークを中長期的に上回ることを目標にアクティブ運用｡複数のマザーファンドへの投資を通じて、金利戦略およびクレジット戦略を活用。ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界の株式の中から社会の構造変化を捉える2つの株式テーマ(「イノベーション株式」、「アーリー・ステージ株式」)に着目し、投資戦略を選定する。「インカム債券」をテーマとした投資戦略を加えることで、分散投資によるリスク低減も図りながら、インカム収益の獲得をめざす。債券における外貨建て資産への投資に際しては、高位に為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。中国の上海証券取引所および深セン証券取引所に上場する人民元建て株式(中国A株)の中から、主に消費関連株式(「中国の消費者ニーズの多様化・高度化」の恩恵を受けると平安ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッドが判断する株式)へ投資し、信託財産の成長を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として、国内の金融取引所に上場している株式に投資する。徹底したボトムアップ・リサーチにより長期的に利益が成長する可能性を秘めた企業を厳選する。原則、20銘柄以上保有し、一銘柄の投資割合は15%以内とする。企業との対話を通して企業価値の向上を図り、さらなる超過リターンの実現を目指す。6月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。投資配分比率の合計は、原則としてファンドの純資産総額の2倍程度となるように調整を行う。日本円クラスは、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

インドの小型株式に投資する。定量的要因と定性的要因をミックスした、慎重な資産配分と展開戦略に従う。組入外国投資信託の買付け等に支障がある場合、インドの株式を対象としたETFに投資を行う場合がある。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､主要先進国(OECD加盟国)のうち､信用力が高く､金利水準が相対的に高い国のソブリン債(国債､地方政府債､政府機関債､政府保証債､国際機関債)や社債等｡利子収入などを中心とする安定的な収益の獲得をめざす｡各国への投資比率は､流動性､信用力､金利や為替の方向性の分析などをもとに決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主に､日本を除く世界各国の資源関連の株式等へ投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡銘柄の組入れにあたっては､個別銘柄選択を重視し､埋蔵資源量､生産コスト､財務内容､マネジメント､成長性など企業のクオリティに着目して決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の公社債に実質的に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されているAA格相当以上の格付を有する先進国の国債等｡相対的に金利水準の高い3カ国程度の国債等に分散投資を行い､インカム･ゲインを中心とした収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､新興市場に上場された株式｡委託会社独自のユニバースを用い､対象となる株式を様々な観点から分析して､銘柄の選定を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄調査を通じて企業の成長力､競争力､収益力､経営力､株価等の観点から銘柄を選別し､業種比率､時価総額などにとらわれず､構築を行う｡4月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、エンテック関連企業(エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業)の株式等に投資する。投資テーマを設け、定量分析や成長性、経営状況等に着目したファンダメンタルズ分析に基づき、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を厳選する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1591)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。12月決算。

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

岐阜・愛知関連株式(岐阜県または愛知県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とする。岐阜・愛知関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡高い市場支配力､強い収益力､確固とした財務基盤の3つの性質を有する｢プレミアム企業｣の株式に着目し､景気変動の影響を受けにくく持続的な業績拡大が期待される企業を厳選､集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券の組み入れ比率を高め、堅実な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。7月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的な収益分配を行い､長期的な元本の成長を目指す｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡