限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式(預託証券(DR)を含む)に投資。FactSet Global Space Economy Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

日本を含む世界の株式の中から、持続的な成長力を有すると判断される企業の株式に投資する。個別銘柄について、財務特性やマネジメント、競争優位性等に着目し、組入候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への厳選投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､日本および外国の金融商品取引所の上場株式｡日経平均採用銘柄を中心に投資を行い､一定の基準により選定した割安株と小型株で補完することにより､運用効率の向上をめざす｡リスク･コントロールを重視しながら銘柄を選定し､中長期的にベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡2月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､エマージング諸国の現地通貨建債券｡取得時においてBB格相当以上の政府､政府関係機関および国際機関等が発行する債券に分散投資｡通貨の地域配分にあたっては､欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域へ均等とすることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は国内の取引所上場株式。国内の株式市場の動きを捉えること及び信託財産の長期的な成長を目標に、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、日経平均株価(日経225)採用銘柄のうち200銘柄以上に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の小型株式市場のパフォーマンスを示す株価指数であるCRSP・US・スモールキャップ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡流動性基準等を勘案した投資対象銘柄群を設定し､計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は、わが国の株式。株式への投資にあたっては、最高益を更新してきた銘柄および最高益を更新していくことが期待される銘柄を対象として、業績動向等の分析に加え、競争力の持続性および経営方針等の定性評価を行い、投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資候補銘柄について、ESGへの取り組み、市場環境、業績動向、株価の割安性、時価総額や流動性等を勘案して組入銘柄と投資比率を決定する。1、7月決算。

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ヘッジ･円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券へ分散投資｡リスクの低減を図りつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡各資産への基本的な投資比率は､国内株式50%､国内債券20%､海外株式20%､海外債券10%｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つで､投資資金を一時的に待機させる機能をもつ｡信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行う｡1月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として米国の中小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本の金融商品取引所上場株式を投資対象とし､長期的な観点から日本の株式市場全体(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果の獲得を目指す｡割安と判断される銘柄に投資｡株式組入率は100%を維持し､市況環境等の変化に基づく実質株式組入率の変更は原則として行わない｡投資判断は､ファンダメンタルズ分析とバリュエーション分析により決定｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式の投資にあたっては、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、兵庫県、和歌山県に本社を持つ企業の株式の中から、企業の業績(売上高、純利益等)、株式の時価総額や平均売買代金等による評価から銘柄を選定し、財務リスク分析等による選別を経て組入銘柄を決定。個別銘柄の売買代金等を勘案して投資比率を算出し、ポートフォリオを構築する。9月決算。

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス等の医療関連(メディカル関連)企業の株式に分散投資｡徹底したボトムアップ･アプローチを行い､企業の適正価値に対して株価が割安と判断する銘柄に投資｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=5%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

世界の株式､債券､商品等に投資を行い､中長期的に英ポンドベースで絶対収益を追求した運用を行う｡実質的な運用を行う｢ニュートン･インベストメント･マネジメント･リミテッド｣の中長期的な運用見通しに基づき､リターン追求資産とリスク調整資産の配分を柔軟に変更する｡英ポンド建て資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として､ブラジルレアル建てのブラジル国債に投資を行い､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資割合については､資金動向や市況動向などを勘案して決定をし､ブラジルボンド･ファンドの組入比率は高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本の国債を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡国債の運用にあたっては､各残存期間毎(最長10年程度)の投資額面金額が同程度となるラダー型運用を行い､金利の変動リスクを平均化し､収益性もある程度確保する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡S&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界主要国(日本を除く)の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､中長期的に同指数を上回る投資成果を目指す｡運用にあたっては､クオンツモデルを活用する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所等(これに準ずるものを含む)に上場されているREIT(不動産投資信託証券)｡銘柄選定にあたっては､安定的な配当収入の確保を重視しつつ､銘柄毎の収益性･割安度･流動性等を勘案する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

米国の企業の株式を主要投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国の企業の株式に投資を行い、CRSP USトータル・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)に概ね連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。4月決算。

主として、日本、先進国(日本を除く)および新興国の株式に投資する。基本組入比率は日本株式6%、先進国株式55%、新興国株式39%とし、日本、先進国(日本を除く)および新興国のGDP(国内総生産)総額の比率にもとづき決定する。組入比率には一定の変動許容幅を設け、年1回見直しを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。