確定拠出年金専用ファンド｡主として日本の公社債に投資｡リスクを一定以下に抑えて収益の安定性を確保しつつ､定量的相対価値分析を駆使し､残存･セクター･銘柄間の割高割安を判断し､かつポートフォリオのデュレーションをベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)対比で乖離させ､ベンチマークを上回る収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､エマージング･カントリーを含む世界の各種債券｡各種債券の運用に優れていると判断した指定ファンドの中から､定性評価･定量評価等を勘案して分散投資を行う｡ハイ･イールド債およびエマージング･マーケット債への配分比率は純資産総額の概ね40%-60%程度｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を除く先進国の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国リートマザーファンドを通じ、日本を除く先進国の不動産投資信託証券、不動産関連株式および先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている小型株を主要投資対象とし､独自のサービス･技術等を持つ中堅企業の中から､今後一段の成長が期待される銘柄を選定して投資し､積極的な値上がり益の獲得をめざす｡銘柄選定にあたっては､個別企業の事業内容､将来性､業績等の調査･分析を企業訪問を中心に綿密に行い､有望銘柄の選定を行う｡6月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての米国国債(投資適格債)｡米国国債市場の動きを概ね捉えることを目指し､ベンチマークであるFTSE米国債インデックス(円ベース)の動きを概ね捉えつつ､毎月分配を行うことをめざす。運用の効率化を図るため､先物取引等を利用することができる｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､リスク資産を中心に組入れることで､より高い収益を目指す｡国内株式50%､国内債券7%､外国株式20%､外国債券20%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

PER､PBRなどの従来からの割安判断指標に加え企業の成長ステージに応じた判断指標を使用する､新しいバリュー投資の観点から投資｡基本投資比率85%程度は､東京証券取引所プライム市場上場の大･中型銘柄｡残り15%程度は東京証券取引所のプライム市場の上場小型銘柄、スタンダード市場およびグロース市場の上場銘柄ならびに地方証券取引所単独上場銘柄｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券ならびに取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券｡S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券(BB格相当以下の格付が付与されている社債)､転換社債(CB)等｡ポートフォリオの構築にあたっては､金利収入の獲得を重視し､債券価格の上昇による投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

日本と米国の債券を中心に､日本と米国の株式に分散投資｡日本と米国の債券に90%､日本株式に5%､米国株式に5%投資することを基本とする｡債券部分の日米の投資割合は､それぞれの10年国債の利回り水準により決定｡日米債券は国債に加え､利回り向上を目指して社債にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの企業またはアジア各国の成長により収益が期待される企業により発行された米ドル建ての投資適格格付未満に格付けされた債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､米ドルとアジア通貨との為替取引を活用することにより､アジア通貨への投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国･地域の公社債を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､債券市場の動きをとらえることを目指す｡債券への実質投資比率は､原則として高位を維持｡運用にあたっては､三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は世界のエマージング諸国の株式｡トップダウンの観点から投資対象国および業種の調査･分析を行うとともに､ボトムアップの観点から個別企業の調査･分析を行うことで投資銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界の国の通貨建ての債券等｡新興国を含む世界の中で相対的に金利の高い通貨の中から､為替見通しを勘案して通貨を選定し､当該通貨建ての債券等の円ベースでのリターンの追求を図り､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内株式33%､国内債券38%､外国株式15%､外国債券12%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は中国企業群の株式および､中国関連株式｡企業調査をもとに銘柄を発掘し､長期投資を行う｡ボトムアップ･アプローチを基本としつつ､トップダウン･アプローチを組み合わせ効率的な運用を行う｡実質株式組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)20%､債券(国内+海外+短期金融資産)80%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡公社債の実質組入比率については､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国債券への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし､西暦2060年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。 キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用。投資対象やアイデアの分散を図る。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う「ニューワールド(クラスCH-JPY)」に実質的に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

主としてMSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されているわが国の金融商品取引所上場株式（上場予定株式を含む。）に投資を行い、対象インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の食品・農業関連企業(包装、加工、流通、技術、食品関連・農業関連サービス、種子、農薬・食品添加物、食品生産の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本の金融商品取引所上場株式および海外の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式の中から､成長性や収益性などを勘案して選定した成長株を主要投資対象とし､長期的な信託財産の成長をめざして積極的な運用を行う｡真に実力のあると見られる内外企業の成長株を中心に重点投資を行うほか､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡1月決算｡

主要投資対象は日本の株式。21世紀の日本経済をリードする､成長市場における勝ち組企業を中心に投資を行い､中長期にわたる高い投資成果の獲得を目指す｡情報技術関連産業､高齢化･少子化関連産業､環境保全･対策関連産業に着目して徹底した企業調査を行い､原則としてこれら3分野から利益成長力の高い企業を発掘する｡11月決算｡

主要投資対象は日本を除くアジア諸国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACアジア(除く日本)･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。