日本を除く先進主要国のBBB-/Baa3格以上の各種債券に分散投資｡グローバルな情報交換体制で運用｡超過収益の源泉を分散させることにより､リスク･リターン特性の向上を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね60%程度とする。グローバル債券を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね40%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

わが国の上場株式約4000社から広くロング(買建て)とショート(売建て)の投資対象を選ぶことで絶対収益の獲得を目指す｡より多くの投資テーマを追い求め､あらゆるセクターを投資対象にする｡中長期投資を主眼としながらも､短期的な投資リターンの極大化という観点も取り入れた運用を心がける｡銘柄の選択や入れ替えは機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡個別企業調査や産業調査に基づき､中･長期的に投資魅力が高いと判断される銘柄を厳選｡投資魅力が大きいと判断される海外企業を見出した場合､ファンドの純資産総額の50%を上限に海外株式に投資することがある｡組入上位10銘柄で株式組入純資産総額の30%-50%程度となる集中投資｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2060年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主に､世界の高配当資産株80%､世界のソブリン債券20%の割合で分散投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資することでリスクの低減を図り､通貨分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界各国の債券を主要投資対象とし､世界分散投資を行い､信託財産の長期的な成長を図る｡独自の計量モデルを組み合わせてポートフォリオの最適化を図る｡基本資産配分は､債券80%､円短期金融商品20%｡外貨建資産については100%円ヘッジを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､社会的責任を果たすことにより､持続的に成長する可能性が高いと考えられ､財務面､環境面､社会･倫理面を強く意識する企業に投資｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本の国債を実質的な主要投資対象とするとともに､国債先物取引等を活用する｡リスクを抑制しつつ､｢日本の短期金利＋α(アルファ)｣の収益の獲得をめざす｡ポートフォリオを機動的に調整することによって､インカムゲイン(利息収入)の確保とともに､キャピタルゲイン(値上がり益)の獲得をめざす｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

米国の国債および上場投資信託証券を主要投資対象とする。米国の国債の投資にあたっては、原則として、残存期間が3カ月以下の国債に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、世界各国の株式の中から、クオリティが高く、イノベーションにより持続可能な成長が期待できる「ハイクオリティ・イノベーション銘柄」に対して、30から40銘柄に厳選して投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡個別企業の調査や産業調査等に基づき､中長期的に投資魅力が高いと判断される銘柄に投資する｡市況環境等に応じて大型株と中小型株に対する投資配分を柔軟に変更する｡実質的な運用にあたっては､｢いちよしアセットマネジメント株式会社｣に運用の指図権限の一部を委託｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている製造業に関連した株式｡S&P500(大型)､S&P400(中型)､S&P600(小型)指数採用銘柄等のうち､製造業セクターに該当する銘柄群を抽出し､最終的にファンダメンタルズが強固で､事業の伸びが期待できる銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

日本を含む世界各国の債券､株式､資源資産に実質的に投資。債券、株式への投資は、当該資産への直接投資や上場投資信託証券への投資の他、デリバティブ取引を活用。3資産の配分については、市場環境や価格変動の大きさなどを考慮して決定。原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､S&P/ASX200A-REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案し､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債型新株予約権付社債)を投資対象とし、保有するCBの発行企業の株式を売り建てることで、CBに内包される株価変動リスクの低減をめざす。加えて、CBの発行企業との相対取引も収益の源泉とする(ゼロ・トレンド戦略)。外貨建資産への投資にあたっては、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジ行う。奇数月決算。

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として円で為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡主に株価指数先物取引等を活用し､実質的な株式の組入比率(0-100%の範囲)を機動的にコントロールする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として､世界の株式に90%､世界の債券に0%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2050年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､新興国通貨建ての公社債等｡新興国通貨は､当面､韓国ウォン､南アフリカランド､トルコリラ､メキシコペソ､ロシアルーブル､ブラジルレアル｡新興国通貨それぞれについて､円に対する当該外国通貨のコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

新興国市場全体の収益機会の追求を目的として､実質的に新成長国の株式および債券に投資を行う｡資産配分は､原則として新成長国の株式20%､新成長国の債券80%(現地通貨建て債券60%､米ドル建債券20%の配分を基本)とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡組入資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

BB格からB格の米国社債の中から､相対的に魅力的な利回り､高リターン､信用力改善が見込まれる社債を中心に分散投資｡国内の公社債にも実質的に投資を行う｡各投資資産への投資比率は､市況環境および投資対象ファンドの収益性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

実質的に米国の取引所上場株式に投資し、S&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。ポートフォリオ構築は原則として月次で見直しを行い、S&P500インデックス、NYダウ、ナスダック100インデックスの配分比率を定量判断アプローチで検討し、最終的に定性判断も加えることで決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界各国の｢医療関連企業｣の株式に投資｡｢医療関連企業｣の中から､世界の医療関連ビジネス拡大の恩恵を受け､今後､利益成長が期待できる銘柄に投資を行う｡各銘柄の確信度､リスクコントロールなどの観点から投資銘柄･ウエイトを決定｡原則として､為替ヘッジを行わない。3､9月決算｡

主要投資対象は､アセアン諸国の株式および短期金融資産｡アセアン諸国の株式の組入比率は､原則として90%以上とすることを基本とする｡アセアン諸国の株式においては､独自のリサーチを重視したボトムアップ･アプローチ(個別銘柄選択)に基づき､超過収益の獲得を目指して集中的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

投資する公社債は、投資時点においてBBB格相当以上の格付を有する公社債とし、日本を含む先進国の国債等(国債、政府保証債、政府機関債、国際機関債、地方債)を中心に投資する。市場環境、利回り水準、為替ヘッジコスト等を勘案して国別配分、通貨配分、デュレーションの水準を決定し、ポートフォリオを構築する。なお、ポートフォリオのデュレーションは、原則として8年以内の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は、海外の金融商品取引所等に上場されている日本を除くアジアの国・地域の株式(DR(預託証券)を含む)。日経アジア300インベスタブル指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月17日決算。

主要投資対象は､国内外の株式･公社債等｡基本ポートフォリオは､国内株式10%､国内債券75%､海外株式5%､海外債券5%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期は設定されておらず､株式の組入の漸減･公社債および短期金融商品の組入の漸減を行わない｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。マザーファンドを通じて、高格付けの先進国のうち、為替ヘッジコスト考慮後の利回りや信用力などを考慮して複数国を選定し、その国の国債や、国際機関債などに投資する。外貨建資産については、原則として、対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。