国内、先進国および新興国の株式・債券ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な主要投資対象とし、「基本的資産配分」で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果を目指す。「基本的資産配分」は、株式が国内30%、先進国20%、新興国5%。債券が国内20%、先進国5%、新興国5%。リートが国内10%、先進国5%。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2865)｡NASDAQ100指数を対象に、「カバード・コール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe NASDAQ-100 BuyWrite V2 Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1345)｡主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

国内及び外国の各債券、国内及び外国の各株式、国内及び外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。6本のマザーファンドへの投資比率は、各6分の1を基本とし、原則として毎月、リバランスを行い、合成指数に連動する投資成果を目指す。主として「つみたて投資」(定期的に継続して投資すること)によって取得される資金の運用を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されているわが国の株式に投資を行う。日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国の金融商品取引所に上場(上場予定を含む)されている株式のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1328)｡内外の短期有価証券および対象指標(日本円換算した1g当りの金価格)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券を主要投資対象とし､同対象指標に連動する投資成果を目指す｡投資を行う公社債は､原則としてA格相当以上の格付を有する信用度の高いものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2862)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として積極的な運用を行う｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則85%以内とする｡各マザーファンドへの投資配分比率は､ファンドの投資助言会社である野村證券株式会社が決定する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は制限を設けない｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目的として運用を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1456)｡指数の変動率が、日経平均株価の前日比変動率(%)の-1倍となるように計算された、日経平均インバース・インデックスに連動するETF(上場投資信託)。国内の株価指数先物取引を売建てるとともに、残存期間の短い国内の債券に投資する。1月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1595)｡配当込み東証REIT指数に採用されている銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､投資信託財産の一口当たりの純資産額の変動率を同指数の変動率に一致させることを目的として運用｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当たり｡

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算。

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

日本を含む先進国および新興国の株式等に投資を行う。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国株式マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の株式、先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2085)｡わが国の株式を主要投資対象とし、中長期的な値上がり益の獲得および配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。投資にあたっては原則として、東京証券取引所に上場する大型株・中型株のうち、配当動向や信用リスクを勘案しつつ、予想配当利回りの上位銘柄を選定する。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡特定の市場等の変動に左右されない投資元本「絶対収益」の獲得を目指す｡主要投資対象は日本株式｡「ファンダメンタル価値対比割安なバリュー銘柄」と「将来収益への成長期待が高いグロース銘柄」を中心に投資｡株価指数先物取引等を活用し､株式市場の変動リスク低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として、電力需要の拡大や電力市場の変革に伴い恩恵を受けることが期待される、世界の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度等の分析を行うとともに、発電、送電、蓄電の3つの分野に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式(上場予定を含む)を投資対象とし､投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､同指数への連動性を随時チェックし､必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡予想配当利回りの高い銘柄を中心に投資を行い､｢高水準の配当収入｣と｢中長期的な株価の値上り益｣の獲得をめざす｡組入銘柄の選定にあたっては､｢流動性｣､｢配当の実現性｣､｢財務の健全性｣等を重視｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の国債に投資。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ先進国債券(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

購入時及び換金時に手数料がかからないノーロードタイプのインデックスファンド｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行い、同指数に連動する投資成果をめざす｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債およびわが国の公社債に代替しうる債券(対円での為替ヘッジを用いて為替変動リスクを低減させた形態で投資する世界各国の公社債)に実質的に投資する投資信託証券を中心に投資を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

わが国の金融商品取引所上場銘柄のうち､日経平均株価に採用された225銘柄を主要投資対象とする｡投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上への等株数投資を行う｡株価指数先物取引を含めて株式組入比率は原則として高位を維持｡1月決算｡

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本組入比率は地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるBSE SENSEXインデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

日本株式を主要投資対象とし､中長期的に高い成長の期待できる銘柄に積極的に投資を行う｡株主資本に着目した｢ボトムアップアプローチ｣により投資対象銘柄を絞り込み､バリュエーション評価等で､投資価値のある銘柄を選定｡ベンチマークはRussell/Nomura Total Market Growthインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1486)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。