主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「ヘルステック」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所等に上場しているアジア半導体関連企業(半導体産業の成長の恩恵を業績面で受けるアジアの企業)の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、アジア半導体関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析等を通じて成長性や株価バリュエーションを精査した上で銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本の円建短期公社債等に投資するとともに、先進国の債券先物取引及び世界主要通貨の為替予約取引を行うことで、絶対収益の獲得を目指す。債券先物取引及び為替予約取引等は、原則として定量的手法に基づいた複数の運用戦略を組み合わせることで行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてわが国の株式に投資し､中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオ構築における業種配分は､主として市場の成長性､国際競争力､技術革新等に着目し､調査･分析に基づいて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3、6、9、12月決算。

先進国や新興国の株式、債券、通貨等、国際的かつ多種多様な資産へ分散投資することによりリスクを分散し、値動きを抑え、良好なリスク・リターンのバランスを目指す。オルタナティブへの投資を通じ、安定的な運用を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､イタリアの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡6､12月決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主に､日本株25%､ベトナム株15%､インド株30%､中国株30%の割合で分散投資｡アジア地域からの収益が見込める日本企業は､収益､売上等の定量面､事業戦略等の定性面双方から総合的に判断する｡銘柄選定にあたっては､成長性･財務健全性､流動性等に配慮して厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は、日本を除く世界各国株式。その時々で最も割安で魅力的と判断する中大型株(時価総額の大きな銘柄)20-50銘柄程度を厳選し、国や業種にこだわらず、銘柄本位でポートフォリオを構築することで、値上がり益の獲得および配当等収益の確保を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リートおよび短期金融資産に投資する｡基本配分比率(国内株式5%､海外株式75%､国内リート1%､海外リート9%､国内債券5%､海外債券5%)を参考にポートフォリオを構築し､2060年に近づくにしたがって長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国株式に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1990sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界の先進国株式を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資する。相対的にボラティリティ(価格の変動性)を抑制したポートフォリオを構築することを目指す。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として米国社債の投資適格銘柄(格付けがBBB格相当以上)に実質的に投資を行う｡ステート･ストリート･グローバル･アドバイザーズ・トラスト･カンパニーに運用の指図に関する権限の一部を委託する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円換算ベース)に連動した投資成果の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア各国の株式｡収益性･成長性･安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡国別投資配分比率や為替リスクに対するヘッジ比率は市況動向を見て調整を行う｡ベンチマークは､MSCI AC アジア･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､国内の小型株｡小型株市場の中から､徹底した企業分析とバリュエーション分析で銘柄の割安度を総合判断して投資を行い､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Cap Growthインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の70%程度とし､株式を主体とするポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

英国を含む欧州各国(MSCIヨーロッパ採用国)の成長性のある企業の株式へ分散投資｡専門チームが各国株式市場の分析を行い､地域別資産配分を決定し､投資国を分散することでリスクの低減を図る｡また､各地域担当のファンド･マネジャーが直接企業訪問を行い､徹底した調査･分析を基にポートフォリオを構築｡為替ヘッジは機動的に行う｡5月決算｡

主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡米ドル建資産を原則として対円で為替ヘッジ(米ドル売り/日本円買い)を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は、日本の株式。主として、スチュワードシップ責任に沿って、「目的を持った対話」(エンゲージメント)を行うことで、企業価値向上が図られる可能性の高い銘柄に投資を行うことを基本とする。ボトムアップ・リサーチによって株価が割安に放置されている企業を発見し、選別投資する。10月決算。

Global X Japanが運用する日本の株式等を主要投資対象としたETF(上場投資信託証券)に投資する。ETFの選定および組入比率の決定にあたっては、メガトレンド(世界の長期的な構造変化)を捉え、成長が期待できるテーマのETFを選定し、中長期的な成長性と短期的なモメンタムをもとに、各ETFの組入比率を決定する。ETFの選定および組入比率については、適宜見直しを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として､わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果をベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡日本の多種多様な債券を投資対象とし､幅広い銘柄に分散投資｡債券の残存期間毎に均等に投資を行い､常にラダー(はしご)の形の満期構成になるようにするラダー型運用という手法を用い､金利変動リスクの分散効果と収益性の確保をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2030年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､利益成長性が高く､かつ割安であると判断される銘柄に投資｡東京証券取引所のプライム市場上場銘柄から新興市場上場銘柄まで幅広く投資対象を求め､中長期的に高い成長が期待できる銘柄からキャピタルゲインを追求｡銘柄の選択は､企業訪問等のボトムアップ･アプローチ方式で行う｡8月決算｡

実質的に先進国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2030年6月の決算日の翌日(第14計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第34計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定する。投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1633)｡TOPIX-17 不動産(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。