確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､現地通貨建ての新興国の公社債｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む世界各国の株式に幅広く投資を行う｡原則として、国別・産業別の投資配分には制限を設けずに、世界各国の産業を横断的に分析し、戦略的に優位にある企業を抽出し、投資銘柄の選定を行う。尚、外貨建資産については機動的に為替ヘッジを行い、為替変動リスクの軽減を図る。3､9月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式や債券(国債、政府機関債、社債、ハイ・イールド債券、モーゲージ債、物価連動債など)、通貨、商品および不動産関連の証券等の幅広い資産(デリバティブを含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、景気見通し、各資産のバリュエーション、資産間の相関などを考慮し、機動的な資産配分を行う。実質組入外貨建資産については、原則としてほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡円に対する豪ドルのコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNASDAQバイオテクノロジー指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資し､国内の株式市場全体のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から日本国内の株式運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式のうち､相対的に時価総額が中小型規模の株式｡新興市場の株式に積極的に投資する場合もある｡高い技術力､優れた商品開発力､特徴あるビジネスモデル､事業構造の改革などにより､飛躍的な成長が期待される企業の株式を選別してポートフォリオを構築する｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のトリプルB格(トリプルBマイナス格含む)相当以上の国債､政府関係機関債､社債､MBS｡原則として､ポートフォリオの平均格付はダブルA格(ダブルAマイナス格含む)相当以上を維持｡対円で為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

内外の債券(国債や社債等)を主要投資対象とし､利息収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に投資｡内外株式の組入れ等により､ファンド全体のリスク抑制をめざす｡各資産･通貨の値動きの違いに着目し､資産配分を決定｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

実質的に米国の取引所上場株式に投資し、S&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。ポートフォリオ構築は原則として月次で見直しを行い、S&P500インデックス、NYダウ、ナスダック100インデックスの配分比率を定量判断アプローチで検討し、最終的に定性判断も加えることで決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は日本の株式｡日本株運用で実績のある運用会社が運用する複数のファンドに投資し､各ファンドマネジャーが､それぞれ独自の運用スタイルで運用することで､ファンド全体のパフォーマンス向上を図る｡原則として､資金増減に伴う買付けまたは売付けは､直前の投資比率に基づいて行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主として米国を中心に世界の取引所に上場されている中型企業の株式(主要な株価指数において中型株式に分類されている銘柄およびそれと同等の時価総額の銘柄)等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチに基づき銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)の中から、地方創生企業(地方創生に貢献する、または地方創生から恩恵を受けると考えられる企業(金融業を除く)に投資する。投資候補銘柄の中から、成長性やバリュエーションを考慮し、投資魅力の高い銘柄を選定する。投資候補銘柄およびポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

わが国の株式等(リートを含む)の中から、東京圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)の経済活性化により恩恵を受けることが期待される銘柄に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、選定した投資候補銘柄は適宜見直しを行い、投資環境および個別企業の分析により投資魅力の高い銘柄を選定し、ポートフォリオを構築する。ポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする。個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡基本資産配分は､国内株式20%､国内債券50%､外国株式10%､外国債券15%､短期金融資産5%｡基本資産配分に基づいて､各マザーファンドの指数を合成したベンチマークを上回る投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は中国企業群の株式および､中国関連株式｡企業調査をもとに銘柄を発掘し､長期投資を行う｡ボトムアップ･アプローチを基本としつつ､トップダウン･アプローチを組み合わせ効率的な運用を行う｡実質株式組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡運用は､マクロ経済分析をもとにしたトップダウンアプローチで行い､独自に定めるユニバースを構成する業種ごとの基準ウエイトから一定の範囲内で乖離をとる業種配分と､企業の中長期成長力およびバリュエーションを重視した銘柄選択により超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT(リート､不動産投資信託)｡米国リートに分散投資を行うことにより､配当収益の獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡MSCI米国REITインデックス(円ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡保有外貨建資産については､同指数の動きに連動させることをめざして為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式(上場予定を含む)を投資対象とし､投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､同指数への連動性を随時チェックし､必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米ドル建ての新興国の公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する「層化抽出法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場(上場予定を含む)および店頭登録(登録予定を含む)の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券｡投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の公社債に投資し､投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DRI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､マルチファクターモデルを用いるとともに､残存年限別構成比率等をチェックする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡個別企業分析により､株式時価総額の大小にかかわらず高成長と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡個別企業分析にあたっては､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本の取引所に上場している株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選択にあたっては、経営戦略、マネジメント力、商品開発力、競争力等の定性分析に加え、成長性やバリュエーション等に関する各種指標を用いた定量評価をベースに、企業規模にとらわれることなく、銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。