東京証券取引所に上場(コード:1496)｡米ドル建て投資適格社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド投資適格指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

日本の取引所に上場している株式の中から、主として資本関係の変化等により資本効率や企業価値の向上等が期待できる企業の株式に投資する。銘柄選定にあたっては、PBR(株価純資産倍率)や当該企業の株式時価総額に対する利益の水準、株主構成等の定量面に加え、株主構成の変化の可能性等の定性面にも着目する。12月決算。

主要投資対象は国内外の株式等｡運用にあたっては､その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分し､その投資対象資産の中で､将来価値から考えて市場価値が割安と考えられる銘柄に選別投資し､割安が解消するまで持続保有する｢バイ･アンド･ホールド型｣の長期投資を基本とする｡8月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資を行行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内株式マザーファンドを通じて、主として東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている株式に投資する。運用の効率化をはかるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNYSE FANG＋指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本の株式で積極的な運用を行い､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1398)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。3、6、9、12月決算。

ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定含む)を主要投資対象とし､ダウ工業株30種平均株価(NYダウ)(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用｡株式等への投資割合は､原則として高位｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円換算ベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内の株式を実質的な主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM日経225マザーファンドを通じて、主として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている株式に投資する。運用の効率化をはかるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1482)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2623)｡ユーロ建て投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス TTM(為替ヘッジ有り、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2844)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託｡以下｢J-REIT｣)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への実質的な投資にあたっては、わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄の中から割安修正のきっかけまでの期間を考慮して厳選し、投資を行うことを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資｡企業の事業見通し､新商品の見込み､企業戦略､競合性等に重点を置いたボトムアップ･アプローチにより選定した銘柄に長期的なバリュー投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として､わが国の株式に投資し､投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動させることを目指して運用を行う｡投資成果を同指数の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄(225銘柄)のうち200銘柄以上に､原則として､等株数投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している相対的に配当利回りの高い「株式(優先株式を含む)」､「MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)」および「不動産投資信託(リート)を含む投資信託証券」｡実質的な組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

主要投資対象は日本の株式｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を除くアジア･オセアニア地域の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄を概ね等比率にて投資を行う。組入銘柄の見直しと組入比率の調整(リバランス)は、原則として1カ月毎に行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

わが国の中小型株に実質的に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡綿密な企業調査に基づくボトムアップ･アプローチにより､利益成長および成長の持続性等を勘案したファンダメンタルズ価値に対して､株価水準が割安と判断する銘柄に投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

実質的に全世界の株式(海外先進国株式、海外新興国株式、日本株式)および金に分散投資を行い、収益の獲得をめざす。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､市場平均等に比較し成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡