主要投資対象は､わが国の株式を主たる投資対象とする投資信託証券｡買い建てによるロング･ポジションだけではなく､売り建てによるショート･ポジションも構築して積極的に収益の獲得を目指すロング･ショート戦略に基づく運用を行う投資信託証券に投資を行う場合がある｡定性評価､定量評価等を勘案して投資を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主としてロシアを除く東欧の新興国の株式市場を対象とする、MSCI EM イースタン・ヨーロッパ(除くロシア)・インデックス (税引後配当込み、円換算ベース)をベンチ―マークとし、同指数に連動する投資成果を目指す投資信託証券等に投資する。長期的な信託財産の成長を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式に投資｡信託財産の長期的な成長に重点を置き､積極的な運用を行う｡日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄の中から原則として200銘柄以上に同じ株数ずつ投資｡日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用する場合がある｡原則として株式の組入比率は高位を維持｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジによる為替変動リスク回避を基本とする｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。世界(日本を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債への投資を行う。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの実質的な平均最終利回りは構築時において、年1%程度の水準をめざす。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は世界各国の株式及び債券｡銘柄の選定ではグローバルにみた成長性､時宜を得たテーマや投資対象などを考慮｡先進国市場では投資機会に機敏に対応するほか､各国の景気循環の相異に着目して国別･資産別配分を行う｡弾力的に為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ＮＹダウ)(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア地域の株式｡アジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場見通しに基いて決定。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2045年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2035年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に､ベトナムの株式60%､ASEAN地域の債券40%の割合で分散投資｡ASEAN地域の債券への投資にあたっては､主として各国の自国通貨建および米ドル､ユーロなど外貨建の国債､地方債､国営企業債､社債等に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に国内外の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として、わが国の中小型株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う。ビッグデータの活用による投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選択を組み合わせ、ポートフォリオを構築する。運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社より、ビッグデータ解析を活用した投資テーマや当該関連銘柄に関する助言を受ける。1月決算。

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､日本製鉄株式会社およびそのグループ会社のうち､東証プライム市場および東証スタンダード市場に上場されている株式｡流動性を勘案した銘柄に投資し､日本製鉄およびそのグループ会社の銘柄群全体の動きを捉えることを目標に運用を行う｡組入れ銘柄の投資比率にあたっては､原則として組入銘柄の時価総額に応じて決定する｡7月決算｡

主として日本を含む世界の取引所に上場している株式の中から、持続可能な利益成長が期待できる企業、成長性に比べて割安と判断した企業の株式に投資を行う。実質的な運用は、長期運用の実績を持つマサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー(MFS)が行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち中小型株式に投資し、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。個別企業の調査・分析等を中心とした「ボトムアップ・アプローチ」に基づいて、個別銘柄の選定及びポートフォリオの構築を行う。銘柄の選定・組入については、企業の成長性、収益性、競争優位性等の分析・評価を行い、株価のバリュエーションを踏まえた上で行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2040年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､米ドル建てハイイールド債｡マークイットiBoxx米ドル建てリキッド･ハイイールド･キャップト指数(円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡ハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。2月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式が投資対象｡21世紀の日本を代表する経営者を発掘し､その成長性に富んだ企業の株式に投資｡銘柄選定にあたり､財務分析による緻密な定量分析､経営者インタビューなどによる定性分析を通じ､事業分野､経営戦略､経営資源､競争力､成長性､バリュエーションなど複数の銘柄選別基準により企業の投資価値を多面的に判断｡2月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡計算期末の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

国内の上場株式を主要投資対象｡銘柄選定基準は､企業訪問や産業調査など徹底したファンダメンタルズ分析に基づくボトムアップ・アプローチにより個別企業の投資価値判断を行い､中・長期的に投資魅力が高い銘柄を厳選し投資｡規模・業種別の投資比率には制限を設けず様々な側面から有望銘柄の発掘に努める｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡4月決算｡

主要投資対象は､電力､ガス､水道等を供給する世界各国の公益企業･公社が発行する債券｡投資対象は､取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とし､組入債券の平均格付けは､原則としてA格相当以上となることを目指す｡インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に､アジア諸国(除く日本)の好配当株式へ分散投資｡配当利回りに着目しつつ､配当の安定性や成長性を考慮し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資を行う｡個別銘柄の流動性､ファンファメンタルズおよび株価水準等も勘案し､組入れ銘柄を決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､世界(新興国を含む)の政府および政府機関が発行する債券､事業債(ハイイールド債券も含む)等｡債券への投資にあたっては､景気サイクルや投資機会の変化を捉え､投資する債券の配分比率を機動的に変更する｡原則として､ポートフォリオの平均格付けはBBB-格相当以上とする｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

ブラジル国内の株式およびブラジル経済の発展と成長に係わる企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている､ブラジル以外の国の企業の発行する株式に投資し､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主として米国株式デイリートレンド戦略(一定のルールに従って株式市場が一定率以上上昇した場合には買い建てポジションを、一定率以上下落した場合には売り建てポジションを構築し、全てのポジションを当該取引日の終了時までに解消する戦略)に基づいて償還価格が決定される円建債券に投資する。米国株式市場の1日の取引時間中の値動きを捉えることを目的とする運用を行い、収益の積み上げを目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債及び短期金融資産｡公社債への投資にあたっては､ トップダウンアプローチを行い､組織的な意思決定プロセスのもと､ポートフォリオ全体のデュレーション･コントロール､残存構成の決定､銘柄選定などを行う｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式45%､国内債券20%､外国株式25%､外国債券10%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

豪ドル建ての公社債を主要投資対象とする。ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(0-3年、円換算ベース)をベンチマークとする。組入債券の平均格付は、原則としてAA-格相当以上を維持し、また投資する公社債は、原則として購入時においてA-格相当以上の格付を取得しているものに限定する。運用は、UBSアセット･マネジメント(オーストラリア)リミテッドに委託する。原則、為替ヘッジを行わない。5月決算。

主に､わが国を除く世界主要国の債券に70%､わが国を除く世界主要国の株式に30%の割合で分散投資｡債券においては､信用力が高く､かつ､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡株式においては､配当利回りが高い銘柄および配当成長性が高いと判断される銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(8%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の通貨建ての短期債券｡高金利の10通貨を選定し､均等分散する｡通貨選定にあたっては､各通貨の金利水準を最重要視するが､各国のファンダメンタルズや短期市場の流動性等も考慮する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算。