主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。各マザーファンドは、各資産クラスの代表的な指数に連動した投資成果をめざす。各マザーファンドへの投資を通じた各資産クラスへの配分比率は、均等を目標とする。時価変動等により、資産配分比率が均等比率から一定以上乖離した場合にはリバランスする。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の債券に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡保有外貨建資産については、同指数の動きに連動させることをめざして､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

各マザーファンドへの投資を通じて、世界の株式、債券、不動産投資信託(リート)に分散投資する。投資対象資産のマクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンに対して最適な投資配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の上場株式を主要な投資対象とし､市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資する｡組入銘柄の株価水準が割高と判断した時､あるいは市場価値が割安と考えられる銘柄が多くあると判断した時など､状況に応じて株式の組入比率は変化する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1595)｡配当込み東証REIT指数に採用されている銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､投資信託財産の一口当たりの純資産額の変動率を同指数の変動率に一致させることを目的として運用｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当たり｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に国内債券や為替を対円でヘッジした先進国債券への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1629)｡TOPIX-17 商社･卸売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:210A)｡日経高利回りREIT指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として米国の株式に投資し、SOXインデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1630)｡TOPIX-17 小売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主として日本を含む世界各国の取引所等に上場しているアジア半導体関連企業(半導体産業の成長の恩恵を業績面で受けるアジアの企業)の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、アジア半導体関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析等を通じて成長性や株価バリュエーションを精査した上で銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1660)｡国内金融商品取引所に上場する全ての不動産投資信託の中から、予想分配金利回りの高い銘柄を組み入れた指数「野村高利回りJリート指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

新興国の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIエマージング･マーケット･インデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う。運用の効率化をはかるため、不動産投信指数先物取引を利用することがある。このため、マザーファンドの受益証券の組入総額と不動産投信指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがある。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の2倍程度のNASDAQ100指数先物(米ドルベース)を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。為替変動リスクを低減するための、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2648)｡米国の公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。.3、6、9、12月決算｡基準価額は10口当たり。

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本株式｡日本の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし､金融ビジネスの拡大において成長が期待できる企業に投資｡金融セクター銘柄を中心に､成長性､バリュエーション､銘柄分散等を考慮しポートフォリオの構築を行う｡個々の銘柄への投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチにより投資価値が高いと判断される銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用。5月決算｡

主要投資対象は､外国の株式｡MSCIコクサイ指数(配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､株価指数先物取引や外国為替予約取引等を利用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、仮想現実関連技術を含むメタバース(メタ(meta：超越)とユニバース(universe：世界)を組み合わせた造語で、通信ネットワーク上に構築された仮想空間やそのサービス)関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国および新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1586)｡主要投資対象は､TOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄の株式｡TOPIX Ex-Financialsの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1478)｡配当性向や配当継続性、財務指標(ROE、負債・自己資本比率等)の要件を満たした銘柄の中で、配当利回りが高い銘柄で構成される指数「MSCIジャパン高配当利回り指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

主として内外の株式、債券、通貨および派生商品等に投資し長期的に市場動向に左右されない絶対収益を追求する投資信託証券に投資する。投資対象ファンドの運用は、ブラックロック・グループの運用会社が行う。主要投資対象ファンドでは、スタイルファクター戦略を用い、様々な尺度から各銘柄の投資魅力度を測り、銘柄選定を行う。米ドルに対する為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

エマージング市場の株式､債券等を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式のうち日経平均株価に採用された銘柄を主要投資対象とし、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうち200銘柄以上に、原則として、等株数投資を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:473A)｡配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す、「日経平均トータルリターン・インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2842)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数の「NASDAQ100インバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド。日本の株式に投資し、投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行う｡運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡TOPIX(配当込み)をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2510)｡国内債券 NOMURA-BPI総合マザーファンド受益証券およびわが国の公社債を主要投資対象とし、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、別に定める日本の高配当株式で構成される指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時手数料なし。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。