米国の株式等に投資することにより、Solactive US Growth Mega10 Selectインデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式50%､債券50%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P 500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。効率的な運用を行うため、上場投資信託証券(ETF)を実質的に活用する場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70％､日本株式15％､日本REIT15％を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､日本の株式市場の動きと長期的な成長をとらえることを目標に､日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す｡同指数採用銘柄のうち200銘柄以上に､原則として等株数投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所に上場している次世代AI(高度な能力を備え、進化するAI技術)関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、組入候補銘柄から、企業調査などにより、中長期的な業績拡大によって株価上昇が見込まれる銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2622)｡米ドル建て新興国国債を主要投資対象とし、「J.P.モルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・コア・インデックス 国内投信用(円建て、円ヘッジ) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主としてわが国の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の不動産投資信託証券および商品(コモディティ)等のオルタナティブ資産に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を投資対象とし､うち200銘柄以上に分散投資を行う｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡株式の組入比率は､高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等や外国為替予約取引等を利用することがある｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース) に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

日本の証券取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動した投資成果をめざす｡原則として､同採用銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への実質的な投資にあたっては、わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄の中から割安修正のきっかけまでの期間を考慮して厳選し、投資を行うことを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡新興国を含む海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とする。米国の株式市場を代表する指数「NASDAQ100指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の株式で積極的な運用を行い､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1496)｡米ドル建て投資適格社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド投資適格指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場する株式｡インドにおけるグループ運用会社を中心に､グループ内のインド株式投資に関する専門知識と豊富な経験を最大限活用し､中長期的なトータル･リターンの最大限の獲得を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。プロテクト水準毎年設定型・米国株式ファンド(9月末ロール型)(適格機関投資家向け)を主要投資対象とする。毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式および公社債等に投資を行う。株式の実質組入比率は、原則として相場の局面判断や株式の収益率等に基づいて決定する。公社債等の実質組入比率については、株式部分の組入比率を決定した後、原則として相場の局面判断および投資環境等に基づき決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡今後予想される産業構造の変化の中で､経営力､技術力､製品市場の成長性等の面から今後とも成長が期待される内外の企業および産業構造の変化の中で企業間競争に勝ち残ると思われる内外の企業に投資｡外貨建資産への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以内｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてエマージング市場の株式、債券に投資を行い、リスク低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国における投資適格債に幅広く投資し、リスク低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。