投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の政府､政府機関､もしくは企業の発行する債券｡ファンダメンタルズ分析やセクター･国別のバリュエーション分析､テクニカル分析に基づき､国別配分､個別銘柄選定等を決定し､ポートフォリオの構築をし､中長期的な成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。日本円クラスは、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､各資産をバランスよく組入れ､ミドルリスク･ミドルリターンを目指す｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､時価総額､資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して､綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い､バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては銘柄分散に配慮する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し､投資銘柄を厳選することにより､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)に対する超過リターンを目指す｡株式への実質投資割合は､原則として信託財産総額の90%以上｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

銘柄調査と企業との対話に基づき、これからも日本を根幹で支えることができると判断される企業や、今後の成長を担うことが期待される企業を組入候補銘柄として選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、多様な成長機会を取り込むために、成長カテゴリー(製品・サービス等について、成長力や投資機会を見極めるために委託会社が独自に策定した分類)を活用し、株価水準も勘案しながら分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

新興国の金融商品取引所に上場している中小型企業やその他の金融商品取引所に上場している新興国と緊密な経済関係のある中小型企業の株式等を中心に投資する。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､米国の成長性が高いと考えられる中小型株式｡ファンダメンタルズ分析とクオンツモデル分析を用い､企業収益の成長性､収益構造等の観点からポートフォリオを構築｡米国中小型株式等の運用指図に関する権限は､アライアンス･バーンスタイン･エル･ピーに委託する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1478)｡配当性向や配当継続性、財務指標(ROE、負債・自己資本比率等)の要件を満たした銘柄の中で、配当利回りが高い銘柄で構成される指数「MSCIジャパン高配当利回り指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

主として海外の公社債に実質的に投資し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として、「ジパング企業」(日本企業や日本企業の海外子会社)などが発行する様々な債券に投資し、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。ジパング企業のなかでも、取得時にBBB-相当以上の格付けを有する発行体が発行する、普通社債や劣後債などに投資する。利回り向上などの観点から、円建ての債券に加え、外貨建ての債券にも投資する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円ヘッジ換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを活用し､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含むアジア(中国、香港、台湾、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、インド、インドネシアなど)の株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。ボトムアップ・リサーチによる個別調査銘柄に基づき、魅力的なビジネスと卓越した経営陣を併せ持つ企業で、企業価値に対して割安と考えられる銘柄の中から厳選して集中的に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡日経500種平均株価採用銘柄を予想配当利回りの高い順にランキングした上位70銘柄程度に投資｡各銘柄への資産配分が、概ね等金額投資となることを目標に運用｡原則として1ヵ月毎に組入銘柄の見直しと各銘柄の組入比率の調整を行う｡1､4､7､10月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、情報技術の開発、進化、活用により成長性が高いとティー・ロウ・プライスが判断する情報技術関連分野のリーディング・カンパニーの株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1654)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG（環境・社会・ガバナンス）要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､米ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

国内株式30%､国内債券30%､外国株式20%､外国債券15%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1356)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXダブルインバース（-2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2852)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を対象に、サスティナビリティに優れた銘柄の投資エクスポージャーを増やす「FTSE EPRA Nareitグリーン・フォーカスJ-REITセレクト・インデックス(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡2、5、8、11月決算｡基準価額は1000口当たり。

日本の株価指数先物取引及び日本の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行う。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式を主要投資対象とし､取得時にPER､PBRなどの指標または株価水準から見て割安と判断される銘柄のうち､今後株価の上昇が期待される銘柄に投資｡銘柄選定は､事業の再構築力･新しい事業展開､本業の技術力･市場展開力､株主本位の経営姿勢等の観点から行う｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界の債券､株式､リート(REIT)､その他の有価証券を投資対象とし､高いインカム収益および値上がり益が期待できるアセットクラスに分散投資｡マクロ経済の予測や､各アセットクラスの評価･分析の情報をもとに､市場環境等の変化に応じて組入れるアセットクラスおよびその配分を機動的に変更｡原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:404A)｡中国本土・香港および米国に上場している中国企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式10銘柄から構成される「Mirae Asset China Tech Top 10 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式｡運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた｢マルチ･マネージャー運用｣を行い､ベンチマークであるMSCI KOKUSAI(配当込み)を中長期的に安定して上回ることを目指す｡必要に応じて運用会社や目標配分割合の変更を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式を主要投資対象とし､中長期的に投資信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークの動きに連動する投資成果を追求する｡国内株式の組入比率はできるだけ高位を保つ｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡