日本の株価指数先物取引および残存期間の短い日本の債券に投資する。株価指数先物取引の売建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場の値動きの2倍程度逆となることをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡略してグロソブと呼ばれることがある｡

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､組入銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2013)｡配当水準が比較的高位の米国株式で構成されるMorningstar配当利回りフォーカス指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1580)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均インバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70％､日本株式15％､日本REIT15％を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2556)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として投資信託証券への投資を通じて､日本を含む世界の高配当株投資戦略の運用成果を反映するクロッキー高配当世界株指数から得られる総合収益の獲得､および分配実施による定期的な投資信託財産の一部払い出しを目的として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所のグロース市場およびスタンダード市場(これに類する新興企業市場を含む)に上場されている新興企業の株式に投資を行う。直接企業訪問を行う等の｢ボトムアップ･アプローチ｣を基本として､中長期的に成長の期待､業績の回復が見込める企業を選別｡ポートフォリオの構築にあたっては､厳選投資の態度で臨み､株式の組入比率は､原則として高位を維持｡12月決算｡

主要投資対象は､世界の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定を含む｡また､DR(預託証券)を含む)｡ 企業訪問による調査や綿密な財務分析等を行い､株式の本源的価値と比較し割安と判断される銘柄を組入候補銘柄とする｡原則として､為替ヘッジを行わない。4月決算｡

主要投資対象は､米国の証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定にあたっては､業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値等についてバランス良く調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡今後予想される産業構造の変化の中で､経営力､技術力､製品市場の成長性等の面から今後とも成長が期待される内外の企業および産業構造の変化の中で企業間競争に勝ち残ると思われる内外の企業に投資｡外貨建資産への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以内｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内のインフラ(道路､鉄道､港湾､空港､灌楚、電力、通信、公共住宅など経済発展のために不可欠な社会基盤）関連株式等。トップダウンとボトムアップを併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:133A)｡残存期間が1か月から3か月の米国国債(T-Bills)により構成される「Solactive 1-3 month US T-Bill Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2630)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500指数(円ヘッジ・円換算ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

日本を含む世界の上場株式の中から、社会課題解決への寄与が期待される破壊的イノベーション(既存の技術やノウハウの価値を破壊し、まったく新しい商品やサービスを生み出すもの)関連企業の株式を実質的な投資対象とする。SDGs(持続可能な開発目標)を社会課題としてとらえ、銘柄選定を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､ハリス･アソシエイツ･エル･ピーに､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1343)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2､5､8､11月決算｡基準価額は100口当り。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

世界の株式に投資を行い、長期的な値上がり益の獲得をめざす。銘柄選定にあたり、世界の株式から業種・流動性・財務指標の各基準を用いて投資対象銘柄を絞り込み、その中から資本効率、ビジネスモデル、財務バランス、事業環境の変化への対応の観点などから優れていると判断される企業を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2644)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Semiconductor Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。