米国､カナダおよびメキシコのシェール関連企業の株式(DR(預託証券)を含む)に投資｡投資にあたっては､シェールガス/オイルの生産拡大により成長が期待される企業､エネルギーコストの低下により恩恵を受ける企業に着目｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資環境および企業の業績動向､成長性等を勘案｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)に広く分散投資を行う。投資に当たってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。企業の規模、株価の割安度、企業の業績の3つのファクター(特性)に着目し、持続性や信頼性が確認された収益源に着目したポートフォリオの構築で長期的にはインデックスを上回る収益を目指す。対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等をアジア･オセアニアの通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

THEOグロース･マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主要投資対象は､新興国の消費関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡株式への投資にあたっては､財務内容､ビジネスモデル､バリュエーション等の観点からファンダメンタルズ分析を行い､投資銘柄を選定する｡また､ポートフォリオの構築にあたっては､地域･業種等の分散等を考慮して､組入比率を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4月決算｡

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式およびグリーンボンドに投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主として､日本を含む先進主要国および新興国の株式､世界の高利回り社債や新興国債券､オルタナティブ運用を行う､各投資信託証券に分散投資｡オルタナティブ運用では､株式等通常の投資資産が下落する際にヘッジとなる可能性がある資産や運用戦略にも配分する｡原則として､実質組入外貨建資産の割合に応じて､先進国為替はヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡中長期的観点から｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡｢JPX日経インデックス400｣構成銘柄に限定することなく､同指数に採用が見込まれる銘柄も投資対象とする｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。運用にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に分散投資を行う。Jリートの組入比率は原則として高位に保つ。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所を主たる市場とする普通株式等のうち､高ROEの継続性を評価して150銘柄を選定し算出される株価指数｢iSTOXX MUTB JAPAN クオリティ150インデックス(配当込み)｣採用銘柄の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

--

わが国及び外国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､主としてわが国の金融商品取引所上場株式の中から､企業の収益性､成長性や株式市場のテーマ性を重視して選定した銘柄に投資｡わが国の株式と諸外国の株式との相対的魅力度によっては､純資産総額の30%を限度として外国株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保つ｡3月決算｡

主としてアジア地域の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主に､国内債券40%､海外債券15%､エマージング債券5%､国内株式10%､海外株式5%､エマージング株式5%､国内リート10%､海外リート10%の割合で分散投資｡国内債券の組入比率を高め､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

米国株式市場に投資を行い、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。投資にあたっては、ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETF、および米国の株式を主要投資対象とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

日本の取引所に上場している株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選択にあたっては、経営戦略、マネジメント力、商品開発力、競争力等の定性分析に加え、成長性やバリュエーション等に関する各種指標を用いた定量評価をベースに、企業規模にとらわれることなく、銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として､わが国の金融商品取引所上場銘柄を投資対象とし､クオンツモデルで定量的に銘柄を分析することにより､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対して中長期的に安定した超過リターンを獲得することをめざす｡委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本および海外におけるインフラ事業の拡大により利益成長が見込まれる日本の企業の株式へ投資を行う。投資にあたっては、インフラ関連企業(産業や生活の基盤となる設備やサービスの提供を行う企業、およびインフラの発展に伴って恩恵を受けると考えられる企業)に着目し、業績動向、財務状況、成長力、バリュエーション等を勘案して銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性等を勘案して行う。4月決算。

21世紀の新潮流になると考えられる成長分野や経営内容についての有望な投資テーマに沿った銘柄へ投資｡成長分野として､情報通信､ソフトウェア･コンテンツビジネス､高齢化に向けたライフサイエンス､環境対応技術等を､経営内容として､資産効率の重視､キャッシュフローの追求､高水準のROE等をこれからの有望な投資テーマと位置付ける｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に採用されている新興国の現地通貨建て債券または新興国債券の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として､わが国の公社債等(各種の債権や資産を担保･裏付けとして発行された証券を含む)に投資しベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築に当たっては､金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークと同程度となるように､リスクモデルを用いて最適化を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の取引所に上場されている株式を主要な投資対象とする。日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざす｡マルチファクターモデル用いてポートフォリオの構築､最適化および残存年限別構成比率等のチェック､リバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界の株式、債券、REIT、並びに金に分散投資する。「経済環境」および「金融環境」に関する経済指標等を用いて、市場の緊張度合いを測り、これに応じて「リターン獲得ポートフォリオ」及び「リスク抑制ポートフォリオ」への投資割合を変更する。原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主要投資対象は､ブラジルの株式(DR(預託証券)を含む)｡個別企業のファンダメンタルズ､成長性､株価バリュエーション等を総合的に勘案してポートフォリオを構築し､中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはボベスパ指数(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡