日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内債券8%､外国債券20%､国内株式44%､外国株式21%､エマージング株式5%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡比較的高いリスクをとり､適度に高い収益を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合(ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の国債に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を除く先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ安定的にリターンの獲得を目指した運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国株式｡その時々で最も割安で魅力的と判断する中大型株(時価総額の大きな銘柄)20-50銘柄程度を厳選し､国や業種にこだわらず､銘柄本位でポートフォリオを構築することで､値上がり益の獲得および配当等収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を除く世界各国・地域の株式等に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に投資を行い､日経平均株価(日経225)と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化並びに流動性の確保を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、日本を含む世界の割安株や中小型株等に投資する。株価のバリュエーション分析に基づいた割安度等をもとに各国・地域への投資配分比率を決定し、原則四半期毎に見直す。投資対象とする国・地域(米国、欧州、日本および新興国)の配分にあたっては、いちよし証券の助言を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

個人家計の｢資産形成｣の支援を目的として運用｡｢期待収益率が高い｣と思われる資産として株式に特化し､グローバルな視点で投資を行う｡｢バイ&ホールド｣を基本とするが､割高時には現金比率を高め､割安時での買い増しにも備える｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、内外の債券、株式等(リートを含む場合がある)に投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。投資対象ファンドの選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する。資産配分比率は概ね国内株式25%、国内債券35%、海外株式20%、海外債券20%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､国内外の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡ベンチマークは設けず30銘柄程度に厳選投資を行い､短期的な売買は行なわず長期保有することを基本とし､投資信託財産の長期的な成長を図ることを目標にアクティブ運用を行う｡適時､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主として予想配当利回りが市場平均を上回ると判断できる株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保ち､銘柄の選定にあたっては､企業業績､財務の健全性､時価総額などを総合的に勘案して決定｡外貨建資産への投資は行わない｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国を除く世界主要国･地域を主要投資対象とし､外国株式に分散投資｡ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ指数(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

キャピタル･グローバル中期債マザーファンド(米ドル売り円買い)への投資を通じて、主としてルクセンブルク籍円建外国投資信託証券に投資する。同証券は、 世界各国の投資適格格付けの中期債を主要投資対象とする。運用にあたっては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主として海外の株式に実質的に投資し､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、金地金(きんじかね)価格の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は、日本を除く世界主要国の株式。ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算べース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引などを利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の2倍程度のNASDAQ100指数先物(米ドルベース)を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。為替変動リスクを低減するための、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2845)｡「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。新興国の成長をとらえる企業の株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

国内株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果を目指す｡原則として採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資し､株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として、国内の株式に投資を行い、「日経累進高配当株指数(トータルリターン)」(国内証券取引所に上場し、基準日時点で時価総額が500億円以上かつ10年以上連続して累進的な配当を続ける銘柄の中から、予想配当利回りの高い30銘柄で構成された時価総額ウェート方式の税引前配当を再投資した株価指数)に連動する投資成果を目指して運用を行う。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式市場全体の動向による価格変動リスクを抑制しつつ、絶対値基準での信託財産の中・長期的な安定的成長を図ることを目標に運用を行う。ロング・ポジションとショート・ポジションの絶対値の合計は、実質的に信託財産の純資産総額の150%以内を目途として運用を行うことにより、積極的に組入銘柄選択による収益の獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式12%、先進国株式3%、国内債券67%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。定量データを用い、主として東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている銘柄のうち、総還元利回りに基づく株主還元度合いが高く、株主還元度合いの継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､世界の株式､債券および短期証券｡確固とした投資哲学に基づき機動的(フレキシブル)に魅力的な資産､銘柄に投資することにより収益の追求を目指す｡資産の種類､地域､銘柄､資産配分等に運用制限を設けず､世界各国の魅力的な銘柄に分散投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国のナスダック市場に上場する、時価総額上位100銘柄(除く金融業)の時価総額加重平均によって算出されるNASDAQ100インデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式45%､国内債券20%､外国株式25%､外国債券10%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し､米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡ 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。資産の成長性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券7%、先進国債券(為替ヘッジあり)7%、先進国債券(為替ヘッジなし)4%、新興国債券5%、国内株式26%、先進国株式28%、新興国株式10%、国内リート6%、先進国リート7%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式37%､外国株式18%､外国債券5%､国内債券40%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、 取得時においてBBB格相当以上の格付けを有する日本を除く先進国の公社債(投資適格債券)。投資適格債券のうち、普通社債、劣後債、国債等に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。