主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を株価水準により､値がさ株･中位株･低位株の3ランクに分類したうえで､低位株に属する銘柄群の中から成長性､業種分散等を勘案した銘柄に投資を行い､売買益の獲得と信託財産の成長をはかることを目標として運用を行う｡5月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含む)に実質的な投資を行い､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=8%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として本ファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。2026年9月8日以降において、基準価額(1万口当たり)が12,500円以上となった場合は、安定運用に切り替え、繰上償還する。原則として為替ヘッジは行わない。10月決算。

米国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とする。米国上場の主要な半導体関連銘柄で構成される株価指数「SOX指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の自動運転関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Autonomous Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡短期的な市場環境等の変化に対応して、リスク水準の異なる2つのポートフォリオの範囲内で、各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合を機動的に調整する。原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2259)｡残存期間が7年以上10年未満のフランスの国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSEフランス国債7-10年インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

米国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に投資する。米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動による影響を受ける。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行わない。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､ブラジルのサンパウロ証券取引所上場株式｡またはブラジル経済の発展と成長に係る企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている企業の発行する株式｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は米国の新興成長企業株式｡原則として､投資する時点で小型企業(時価総額が､ラッセル2000グロースインデックスの構成銘柄の最大時価総額を超えない企業)に限る｡企業独自の優位性､マーケットシェア､利益率､売上成長力､有能な経営陣の観点を考慮して投資ユニバースを選定し､2-3年後の企業の成長性及び事業環境を予測し､20-60社に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする｡独自開発の業種別銘柄選別モデルにより､MSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込み､企業訪問等による情報収集･分析をもとに国別配分･業種配分を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

日本を含む世界各国の株式に投資し､配当収益の確保および信託財産の成長をめざす｡また､ファンドが保有する個別株に対してコール･オプションの売却取引を行い､オプション料収入の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国･地域の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース、為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を活用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として上場投資信託証券への投資を通じて、FTSEグローバル・オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、想定されるポートフォリオの利回り等をもとに各期の目標分配額を定め、その目標分配額の実現を目指して運用を行う。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式運用部分にあたっては､中長期的観点からJPX日経インデックス400(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざす｡円建て資産については､原則として「円売り/米ドル買い」の為替取引を行う｡また､株式および通貨のカバードコール戦略を行うことで､オプションプレミアムの獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所プライム市場上場銘柄を中心に､国内の金融商品取引所に上場する(これに準ずるものを含む)株式｡主に､企業の適正価値に対して割安と判断する銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

日本を除く世界各国の証券取引所に上場されている不動産投信等(REIT)に投資し､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目標に運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

わが国の株式を実質的な投資対象とし､ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資する｡「高金利通貨戦略」では､相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行う｡「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで､オプションプレミアムの確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月4日決算｡

世界の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券において、クロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

米国の株式に投資し、投資成果をS&P Kensho Moonshots指数(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡