ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ヘッジ･円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

先進国から新興国までの幅広い地域の債券､株式､REIT(不動産投資信託)およびコモディティ等へ実質的に分散投資し､安定した利子､配当収益の確保とともに､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本資産配分は債券50%程度､株式30%程度､REIT･コモディティ20%程度とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

米ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を中心に分散投資を行い、高水準の利息等の収入を確保するとともに、値上がり益の追求を目指す。格付けに関しては、主に、Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資を行い。銘柄選択に関しては、個別企業分析により判断する。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界各国の債券､株式､資源資産に実質的に投資。債券、株式への投資は、当該資産への直接投資や上場投資信託証券への投資の他、デリバティブ取引を活用。3資産の配分については、市場環境や価格変動の大きさなどを考慮して決定。原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､欧州のラグジュアリー株式(高級な商品やサービスを提供する企業､または世界的に強固なブランドイメージを有する企業の株式)｡運用はラグジュアリー株式への投資に強みを持つエドモン･ドゥ･ロスチャイルド･グループが行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､インドルピー建ての公社債等への投資効果を追求する投資信託証券｡投資対象とする投資信託証券の投資比率には特に制限は設けず､投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向等を勘案のうえ決定し､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目標に運用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､Ba格以下またはBB格以下の格付けの海外の高利回り事業債(ハイ･イールド債券)｡米国､欧州､アジアの3つの地域のハイ･イールド債券に概ね1/3ずつの比率で分散投資｡銘柄選別に関しては､個別企業分析により判断｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主要投資対象は､国内の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券｡東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として､高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2862)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

主として､日本を含む先進国および新興国の中小型株式に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､株価変動が小さい銘柄群の中から､割安で成長期待が大きいと考えられる銘柄を中心に､投資魅力度の高い銘柄を選定する(LVリターン向上戦略)｡銘柄選定にあたっては､アセットマネジメントOneの海外運用拠点とみずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡11月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、「いのちを守る」(医療、食料、環境など、生きていくうえで必要不可欠な分野における様々な課題を解決する企業)および「いのちを輝かせる」(技術革新を通じて、より便利で豊かな生活を実現させる企業)の2つのテーマに関連する企業の株式等に投資する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

主要投資対象は、 取得時においてBBB格相当以上の格付けを有する日本を除く先進国の公社債(投資適格債券)。投資適格債券のうち、普通社債、劣後債、国債等に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。

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主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国(新興国を含む)の各債券、国内および外国(新興国を含む)の各株式、国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。内外債券65%、内外株式35%、内外REIT5%を基本投資割合とする。原則として毎月、リバランスを行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の株式等｡日本の株式市場を代表する指数である日経平均トータルリターン・インデックスに連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡効率的な運用を目的として､株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5、11月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式の中から、企業の成長性が高く、かつ株価水準が割安であると判断される銘柄を中心に投資する。中小型株に特化した、いちよしアセットマネジメント株式会社の運用アドバイスを受ける。ボトムアップ･アプローチによる銘柄選定を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてインドの内需成長を牽引する消費関連(流通・小売・サービス業など、消費者向けの事業を展開しているインド企業)およびインフラ関連(運輸、エネルギー、電気通信、道路・電力等の公益事業など、インドの経済発展に不可欠な社会基盤の整備において重要な役割を担うセクター)の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主としてインドネシアの国債､政府保証債､政府機関債､準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)､地方債および社債等に投資を行い､インカム･ゲインの確保とトータル･リターンの最大化を目指す｡主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定する。投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

構造的な変化により成長が見込まれる分野で、高い競争優位性を有する世界の企業の株式に厳選して投資する。企業の成長見通しや株価の割安度等の分析・評価を行い、銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。各計算期末の前営業日の基準価額(支払済み分配金(１万口当たり、税引前)累計額は加算せず）に応じた金額の分配を目指す。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債を中心とした高格付け債｡金利戦略とクレジット戦略を収益源泉として､安定的な超過収益の確保を目指す｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リターンを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して0%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の上場株式の中から､女性の活躍により成長することが期待される企業に投資する｡投資候補銘柄は､女性の活躍を推進する企業､女性の社会進出を助ける企業､女性向けまたは女性に人気の商品やサービスを提供する企業､女性の所得が増加することにより恩恵を受ける企業｡徹底したリサーチにより投資魅力の高い銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。