主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(｢ハイクオリティ成長企業｣という)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い、一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア･オセアニア地域の株式｡定量分析によるスクリーニングと企業訪問による定性分析に加え､配当利回りに着目して投資銘柄を選定｡国別および業種別にスペシャリストが異なる観点から分析をすることで市場心理の極端な動きに対応し､付加価値を高める｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

日本を含む世界の株式の中から、ペット関連企業の株式に投資する。ペット関連企業とは、ペット関連事業の売上があり、今後のペット関連市場の成長を享受すると判断する企業の株式をいう。運用にあたっては、企業の成長性、株価水準、財務状況、株式のバリュエーションおよび流動性等を勘案の上、ポートフォリオの構築を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算。

主として米ドル建ての米国国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債を投資対象とし､業種･銘柄を厳選､幅広く分散投資を行うことで､ファンド全体の信用リスクを抑え､運用収益の安定化を図る｡投資適格債の組入比率を85%以上､また組入債券の平均格付けは｢A格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジなし｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として国内債券及び国内債券代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡各投資対象ファンドへの投資割合については定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また適宜リバランスを行う｡投資対象ファンドの選定及び各投資対象ファンドへの投資割合について､三井住友信託銀行株式会社の投資助言を受ける｡各投資対象ファンドにおいて､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として対金(米ドルベース)でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果をめざす｡信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付会社によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国小型成長株｡4つの投資資格(企業独自の優位性､高いマーケットシェアと利益率､持続可能な売上成長力､有能な経営陣)で絞り込まれた投資ユニバース約300社から｢将来の大企業となる小型成長企業｣20-60社へ厳選投資｡実質的な運用は､RSインベストメンツが行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式が主要投資対象｡グローバルなボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、長期的に安定した信託財産の成長をめざす｡銘柄選定については､イノベーション(産業構造の変化･技術革新)に挑戦していく企業の株式を選定｡為替は原則フルヘッジを行う｡6月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､国内外の株式及び外国の公社債｡各資産への配分は､3つの資産への均等配分を基本とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本配分比率には各資産毎に一定の変動許容幅を設け､一定以上乖離した場合にはリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡個別企業の調査や産業調査等に基づき､中長期的に投資魅力が高いと判断される銘柄に投資する｡市況環境等に応じて大型株と中小型株に対する投資配分を柔軟に変更する｡実質的な運用にあたっては､｢いちよしアセットマネジメント株式会社｣に運用の指図権限の一部を委託｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。奇数月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

米ドル建ての米国企業向けバンクローン(貸付債権)等を中心に実質的な投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米国企業が発行する米ドル建てのハイイールド債券等にも投資を行う｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本国債｡運用にあたっては､残存期間20年程度までの国債を各年限ごとに分散して組み入れ､安定した利子収益の確保をめざす｡運用の効率化を図るため､先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界の主要国における時価総額が上位約1,000銘柄の中からニューメリック社の独自のシステム運用により個別銘柄の値動きの特徴についてモデル分析を行い、「個別銘柄のリスクの偏り」、「個別銘柄の値動き特性の偏り」をそれぞれ調整し、ポートフォリオのリスク低減と運用効率の向上を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界各国の債券を主要投資対象とし､世界分散投資を行い､信託財産の長期的な成長を図る｡独自の計量モデルを組み合わせてポートフォリオの最適化を図る｡基本資産配分は､債券80%､円短期金融商品20%｡外貨建資産については100%円ヘッジを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

国内の上場株式を主要投資対象｡銘柄選定基準は､企業訪問や産業調査など徹底したファンダメンタルズ分析に基づくボトムアップ・アプローチにより個別企業の投資価値判断を行い､中・長期的に投資魅力が高い銘柄を厳選し投資｡規模・業種別の投資比率には制限を設けず様々な側面から有望銘柄の発掘に努める｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡4月決算｡

日本を除く世界各国の公社債に分散投資し､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､取得時にA格相当以上の格付け(または､同等の信用度)を有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

中国および香港の株式が主要投資対象｡中国(香港を含まない)の成長の恩恵を享受することを目的として､所在地が中国および香港の企業のうち､中国での事業拡大が期待される企業の株式へ投資｡純資産総額の10%程度を上限として､ハンセン指数先物取引を利用することがある｡株式の組入比率は､通常の状態で80%程度以上を基本｡原則として為替ヘッジは行わない｡12月決算｡

主として日本を除くアジア地域に関係する株式へ実質的に投資を行い、長期的な値上り益の獲得を目指して運用を行う。アジア経済の成長の恩恵を受けつつ、景気循環に大きく影響されることなく持続的な収益を生み出すと期待される銘柄を中心に、企業のファンダメンタルズや成長性等を総合的に勘案して投資銘柄を選別しポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡常時適正な流動性を保持するように配慮し､安定した収益の確保を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)に投資し、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の先進国通貨建ての投資適格未満の債券に投資する。債券への投資にあたっては、ファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券を中心に投資を行う。保有債券が信託期間中に満期を迎えた場合や保有債券を売却した場合には、基本的にファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券への再投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

主要投資対象は､ドイツの金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡ドイツの株式市場を代表する指数である｢DAX指数(税引後配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジによる為替変動リスク回避を基本とする｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2040年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2045年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､ブラジル･レアルで実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡米ドル建て資産について､原則として､円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡