主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは､3年以上8年以内で調整し､実質的に投資する債券の平均格付けは､B-格相当以上を維持する｡原則として､米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)から､今後成長が期待される3つのテーマ(水･農業･代替エネルギー)に関連する企業の株式を中心に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う｡投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ､伝統的資産に加えてオルタナティブ資産･戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し､信託財産の長期的な成長を目指す｡外貨建資産については､投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。投資対象の米ドル建ての投資信託証券が保有する日本円建資産相当部分を除いた実質的な外貨建資産について、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

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日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要取引対象は､世界各国の債券先物取引､株価指数先物取引､金利先物取引､商品先物取引､および為替予約取引等｡市場動向の方向性にそって､ロング･ポジション､あるいはショート･ポジションを構築することにより､中期的に米ドルベースでの絶対収益の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り資源国通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし､西暦2060年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界の「フードテック」(食(Food)とテクノロジー(Technology)を組み合わせた造語。食と日々進歩するテクノロジーを融合させ、イノベーションを起こす新たなビジネス領域を意味する)関連株式に投資する。テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2055年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

主要投資対象は､中国企業の株式｡ボトムアップ･リサーチを主体とする分析を通じて中国経済の中長期的な成長の恩恵を受けると判断される銘柄を中心に投資を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として世界の上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、生きるために必要不可欠と思われる水関連テーマ、食料関連テーマ、エネルギー関連テーマに分散投資し、長期的にリターンの獲得を目指す。上場投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡日本の多種多様な債券を投資対象とし､幅広い銘柄に分散投資｡債券の残存期間毎に均等に投資を行い､常にラダー(はしご)の形の満期構成になるようにするラダー型運用という手法を用い､金利変動リスクの分散効果と収益性の確保をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､Jリートの配当源泉である組入れ物件のキャッシュフロー獲得能力に主眼を置き､あわせてJリート運用会社のファンド運営(物件取得･管理･資金調達等)能力に留意する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として米国の中小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、エンテック関連企業(エンターテインメント業界における技術的発展を牽引する、あるいはその恩恵を受けると判断する企業)の株式等に投資する。投資テーマを設け、定量分析や成長性、経営状況等に着目したファンダメンタルズ分析に基づき、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を厳選する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は、わが国の株式(上場予定を含む)。企業規模(大型株と中小型株の区分など)に関わらず、成長性が高く、中長期的に投資魅力が高いと判断される銘柄に投資する。大型株については、「金融データソリューションズ」の定量評価分析ツールを活用し、中小型株については、「いちよし経済研究所」のボトムアップ・リサーチ力を活用しながら銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、国内の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資を行う。社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本株式45%、日本債券20%、外国株式25%、外国債券10%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に､VIP(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の3カ国に重点を置きながら､その他のASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国や中国(含む香港)､インド等のアジア諸国(除く日本)の株式等に投資を行う｡VIPへの投資比率は過半を保つよう努め､VIP3カ国への投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)のうち、大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県のいずれかに本社を置く関西企業を中心に投資を行う。組入銘柄の選定にあたっては、株式の流動性、信用リスク等によるスクリーニングを行った後、ビジネスモデル、経営陣の質、収益の成長性、株価のバリュエーション等に着目して総合的に判断する。3月決算。

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の安定性と収益性のバランスを重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は5.5-10.5%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として日本の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含む)に投資し、iSTOXX MUTB JAPAN ESGクオリティ200インデックス(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

S&P500指数採用銘柄を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を目指して運用を行う｡S&P500指数採用銘柄を対象としたクオンツ手法を用いて最適なポートフォリオの構築を行う｡原則として､外貨建資産の為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P500指数(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1356)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXダブルインバース（-2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主としてマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を行う。純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンの獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場している次世代金融テクノロジー関連企業(金融とテクノロジーの融合によって生まれる新しい金融サービスを提供する企業や、こうしたサービスに不可欠となる技術や製品を提供する企業)の株式(DR(預託証券)等を含む)に分散投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として世界のCAT債券(保険会社等の企業や政府などから大災害時のリスクを移転する債券)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。購入・換金については月に1回の約定とする。実質組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡