主として､内外の株式､債券､およびリート(不動産投資信託)など8つの資産クラスに投資する｡資産クラスは国内株式､先進国株式､新興国株式､国内債券､先進国債券､新興国債券､国内リート､海外リート｡各資産クラスの投資にあたっては､投資成果を特定の指数の動きに連動させることを目指して運用を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡銘柄の選定については､技術力､商品開発力､ビジネスの効率性等における競争優位性および業績モメンタム等から見た成長性､株価のバリュエーションに着目する｡さらに独自の視点で市場コンセンサスとのギャップのある銘柄､投資テーマ銘柄､イベント発生銘柄等の発掘をめざす｡12月決算｡

米国の株式等に投資することにより、Solactive GBS United States 500インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ国内リートインデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、日本を含む世界の割安株や中小型株等に投資する。株価のバリュエーション分析に基づいた割安度等をもとに各国・地域への投資配分比率を決定し、原則四半期毎に見直す。投資対象とする国・地域(米国、欧州、日本および新興国)の配分にあたっては、いちよし証券の助言を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1629)｡TOPIX-17 商社･卸売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､銘柄選択を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、分配方針に基づき分配を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+6%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。米国の株式市場を代表するS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。マザーファンドの受益証券への投資にあたっては、効率的な運用を目的として、株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)への投資を行う場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の株式に投資し、投資成果をTOPIX(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。上記投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ポートフォリオは、TOPIX(配当込み)における業種別、銘柄別時価構成比率等を参考に、TOPIX(配当込み)との連動性を維持するよう構築する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2247)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を円換算した「S&P500指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡ベンチマークへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡予想配当利回りの高い銘柄を中心に投資を行い､｢高水準の配当収入｣と｢中長期的な株価の値上り益｣の獲得をめざす｡組入銘柄の選定にあたっては､｢流動性｣､｢配当の実現性｣､｢財務の健全性｣等を重視｡1､4､7､10月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座資産運用ファンド｡実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約11%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として世界の株式・債券等へ実質的に投資を行い、インカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。 機動的な資産配分戦略で、魅力的かつ持続的なインカムとキャピタル収益の獲得を追求する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)含む)｡ベンチマークであるMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式等の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)しているアジア次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。「アジア次世代通信関連企業」とは、日本を含むアジア諸国・地域の通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:449A)｡基準価額の変動率をS&P500(配当込み、円ベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、対象指数との連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界の企業が発行する比較的デュレーションの短い債券(ハイ・イールド債券を含む)を主要投資対象とする投資信託証券に投資します。主要投資対象とする投資信託証券では、原則として外貨建資産の70%程度に対して対円の為替ヘッジを行うことをめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:412A)｡日本円換算したTIP FactSet 台湾イノベイティブ・テクノロジー50指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2515)｡海外REITインデックス マザーファンド受益証券およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み)の採用銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、日本円換算した対象指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡保有外貨建資産については、同指数の動きに連動させることをめざして､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の円建ての公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本を除く世界の主要国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。取引コスト等を勘案しつつ、個別銘柄ウェイトのベンチマークからの乖離を極小化すべく、リバランス案を作成。このリバランス案に基づき、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

8つの投資対象資産(国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内リート、先進国リート)の指数を均等比率(12.5%)で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目的として運用を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2840)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を円換算した「NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は100口当り。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として金価格の値動きをとらえることを目指す上場投資信託証券(ETF)等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。