東京証券取引所に上場(コード:2250)｡企業が直面する移行リスクのみならず、企業の炭素排出削減目標や気候リスク管理能力もバランスよく考慮して企業を評価し、それに基いてGICSセクター内の上位半分の銘柄を組み入れる指数である「MSCIジャパン気候変動アクション指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:201A)｡インド国立証券取引所の代表的な指数であるNifty50指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1,000口当たり。

主に､日本株25%､ベトナム株15%､インド株30%､中国株30%の割合で分散投資｡アジア地域からの収益が見込める日本企業は､収益､売上等の定量面､事業戦略等の定性面双方から総合的に判断する｡銘柄選定にあたっては､成長性･財務健全性､流動性等に配慮して厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円ヘッジベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2096)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、オフィスへの投資に特化したREITおよびオフィスを投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITオフィスフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の上場株式等｡徹底した調査･分析に基づくボトムアップ･アプローチにより､投資銘柄を選定｡モノ･サービス需要を中心に成長機会を有すると期待される企業群に対し､企業の経営力を評価して投資｡信託財産の中長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

内外の株式､債券に投資｡基本資産配分は､国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%および短期金融資産3%｡株式への投資割合の上限は70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限は70%未満の範囲内｡個別資産毎におけるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

欧州諸国の現地通貨建て公社債を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの平均格付けは､原則としてA格相当以上に維持｡為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ汎欧州総合インデックス(円ベース ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､日本を含む先進国の高配当利回り株式｡独自の定量モデルを活用し､地域､業種､銘柄分散等によって､リスク対比インカム収益が高いポートフォリオを構築する｡株式市場全体の価格変動による影響を極力排除し､インカム(配当金)を中心に安定的な収益の獲得をめざす｡対円での為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

日本株式15%､外国株式10%､日本債券5%､外国債券70%の基本配分比率で投資を行い､安定性重視の運用を行う｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートをそれぞれ5分の1ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートをそれぞれ10%、国内債券、先進国債券をそれぞれ25%ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、配当の持続性に加え配当の成長性に着目する。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2014)｡継続して増配をしている米国株式で構成されるMorningstar米国配当成長株式指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1659)｡米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託に投資し、米国の不動産投資信託で構成される「FTSE NAREIT Equity REITs40 Act キャップ・インデックス(配当込み、TTM、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド｡中長期的に高成長が期待される､米国の中小型バイオ関連企業の株式へ主に投資する｡組入銘柄数は､40から60銘柄程度を目処とする｡ビクトリー･キャピタル･マネジメント･インク傘下で､米国中小型成長株式運用について専門的なノウハウを有するRSインベストメンツのグロース･チームが実質的な運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2846)｡「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､わが国の国債および格付の高い公社債｡利息等収益の確保をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:181A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債1-3年指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2839)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:461A)｡わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。野村日本株高配当SMART50に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード：2517)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数」に連動する投資成果をめざす。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:382A)｡残存期間が3年程度から5年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産額と同額程度の米ドル売り/円買いの為替予約取引を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､米国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE米国国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国およびEMU(欧州経済通貨同盟)参加国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2557)｡国内の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(東証株価指数)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡運用担当者の方針に基づき､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目して銘柄を選定し､個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮してポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

四国企業および地方創生企業の株式ならびに海外の債券に投資する。各資産の組入比率は、わが国の株式50%(四国企業25%、地方創生企業25%)、海外の債券50%(為替ヘッジなしのソブリン債等25%、為替ヘッジありの先進国通貨建て債券25%)を目処に投資する。四国企業とは、四国内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業、および四国に進出し雇用を創出している企業とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2017)｡「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、財務実績に基づく「資本収益性」と将来情報や非財務情報も織り込まれた「市場評価」という、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

国内の金融商品取引所に上場されている小型株を主要投資対象とし､独自のサービス･技術等を持つ中堅企業の中から､今後一段の成長が期待される銘柄を選定して投資し､積極的な値上がり益の獲得をめざす｡銘柄選定にあたっては､個別企業の事業内容､将来性､業績等の調査･分析を企業訪問を中心に綿密に行い､有望銘柄の選定を行う｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1324)｡モスクワ取引所に上場する銘柄で構成されるロシアを代表する株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR含む)等を主要投資対象とし､日本円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡外貨のエクスポージャーは､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は100口当り。