投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターン(短期金利＋4%)を目指す。市場環境に応じて資産配分をダイナミックに変更する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主としてEMU(欧州経済通貨同盟)参加国の国債､政府機関債および国際機関債に投資｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE EMU国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国およびEMU(欧州経済通貨同盟)参加国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、主として「先進国債券」および「新興国債券」を投資対象資産とする。インカムゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

カレラ 米国小型株式アクティブマザーファンド受益証券を主要投資対象とする。米国の上場株式のうち、小型株式等に直接投資する場合がある。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して、成長が期待される銘柄を厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算｡

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して保守的な運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率4%以下)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率7-9%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託（リート）に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率11-13%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

名古屋証券取引所に上場(コード:1553)｡S&P日本地域別指数-東海-に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む｡)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的とし､同指数に連動する投資成果をめざす｡1､7月決算｡基準価額は100口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の連続増配銘柄(一定期間にわたり1株あたりの普通配当金が毎期増加している企業の株式をいう)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､連続増配期間の長さ､時価総額､信用リスク､流動性等を考慮する｡ポートフォリオの構築にあたっては､成長性､バリュエーション等のほか､今後の連続増配の持続可能性を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に積極的に投資を行う。銘柄の選定は、日本株式グロース戦略運用担当が行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行う。ベンチマークは、TOPIX(配当込み)とし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果の実現を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されているSDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標。経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展をめざし、包括的な17の目標が設けられている。)達成に関連した事業を展開する企業のなかから、株価上昇が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡主要取引対象は為替予約取引等｡運用にあたっては､リスク水準を一定範囲内程度に抑えつつ効率的に収益を獲得することを目指して､投資比率および為替予約取引等のポジションを決定する｡適時ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資対象は､日本を含む世界中のさまざまな資産(株式､債券､通貨､リート､コモディティ､MLPおよびヘッジファンド等)｡リスク抑制のため､値動きの特徴が異なる投資対象を効果的に組み合わせる｡公的年金のポートフォリオを参照しつつ､安定した資産成長をめざす｡投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､アセアン加盟国の取引所上場株式｡シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムの株式を中心に､成長が期待できる企業の株式に分散投資｡銘柄選定にあたっては､競争力があり､かつ財務健全性を備えた優良銘柄を中心に厳選｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資対象は､原則としてBBB格相当以上の格付けを有する公社債｡マクロ経済分析､市場分析による金利予測から､ポートフォリオのデュレーションと満期構成を決定､ベンチマークとの乖離が主要な超過収益となるアクティブ運用を行う｡ベンチマークはノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式､債券､貸付債権､ヘッジファンド､コモディティ､リート等｡また､スマートベータ指数に連動するETFや国内外の中小型株式へ投資も行う｡基本投資比率は､債券型資産70%､株式型資産30%とし､±10%の範囲で変動させることがある｡外貨建資産については､為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として､オーストラリアのREIT(不動産投資信託証券)に投資を行う｡リスク水準に関するスクリーニング､キャッシュフローの予測分析に加え､配当利回りや流動性､リスク等を考慮して最終的なポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

実質的な投資対象は､日本の公社債等｡中長期的にNOMURA-BPI総合に連動した投資成果をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な企業調査および分析結果に基づき､割安かつ割安修正が期待される銘柄に加え､業績の改善や上方修正が期待される銘柄を選択することによって､安定的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に米国企業に直接融資をするプライベート・クレジット投資(私募により発行されたか、または非公開会社が発行したローン、債券およびその他の信用証券への投資を通じて、ファンドから企業に直接融資を行う投資手法)を行う。購入申込受付日の翌月27日(休業日の場合翌営業日)の基準価額に基づき購入可能。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月27日決算。

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､中長期的に収益が期待できる5つの資産(日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金)｡各資産の基準価額への影響度合いが､5資産の間で概ね均等になるような資産配分戦略(ファイン･ブレンド戦略)を用いて､基準価額が特定の資産から受ける影響を抑えることをめざす｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡信用度の高い(AA-格/Aa3格)ソブリン債(国債､政府機関債､州政府債､国際機関債､政府保証債等)に分散投資を行い､利子収益の確保と値上がり益の獲得をめざす｡ポートフォリオの平均デュレーションは､1年以上5年以内｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第83計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は、日本を除く世界各国株式。その時々で最も割安で魅力的と判断する中大型株(時価総額の大きな銘柄)20-50銘柄程度を厳選し、国や業種にこだわらず、銘柄本位でポートフォリオを構築することで、値上がり益の獲得および配当等収益の確保を目指す。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

東京証券取引所に上場(コード:2842)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数の「NASDAQ100インバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2050年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本の取引所に上場している株式の中から、医療・介護分野において、日本の産業育成政策等の成長戦略の恩恵を受けると判断される銘柄に投資を行い、中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する。銘柄選択にあたっては、日本の成長戦略に関する事業に着目し、時価総額、流動性を勘案の上、収益成長性および財務健全性等を分析し組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2030年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式25%､外国株式13%､国内債券48%､外国債券12%､短期金融資産2%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引・為替取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

米国の国債､アセットバック証券等の高格付債や転換社債等の株式関連債およびハイ･イールド債を主要投資対象｡景気や金利の局面に応じて投資配分を変更し､高格付債､株式関連債､ハイ･イールド債の効果的な組合せを図る｡組入債券がデフォルトした場合は速やかに売却する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡