米国の国債および上場投資信託証券を主要投資対象とする。米国の国債の投資にあたっては、原則として、残存期間が3カ月以下の国債に投資を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月8日決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。資産配分比率が概ね株式50%、債券50%の比率となるように、各投資対象ファンドの基本配分比率を調整する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡新しい時代を捉え､将来性､成長性が期待される企業の株式に厳選投資｡銘柄の選定は企業業績の変化､技術力･商品開発力の有無､ニュービジネス･事業再構築への取組み､各種投資指標等の観点を重視｡株式の組入比率は､機動的に変更｡3月決算｡

中国の取引所上場株式(香港レッドチップ､香港H株､その他香港株式､上海及び深センB株､A株)を主要投資対象とし､中華経済圏の発展で恩恵を受けると思われる中国･香港籍の企業の株式から中長期的に株価の上昇が期待できる企業を中心に選定して投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

わが国の上場株式のうち､知名度･収益性･市場占有率･事業規模等において相対的に優位に立つと判断される企業の株式(優良株)及び優良株となる可能性が大きいと判断される株式を中心に投資｡銘柄選択にあたっては､企業の財務状況､産業内における位置付け､経済･市場環境等に着目｡ベンチマークはTOPIX100(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

定性評価･定量評価等を勘案し､世界の中から新興国の株式の運用において優れていると判断した投資信託に分散投資を行うことにより､新興国の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指す｡原則ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目標に積極運用｡資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､かつ今後の株価上昇が期待できる銘柄(｢真の割安銘柄｣)に厳選して投資｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡10月決算｡

主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが選定した指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合インデックスを上回る投資成果をめざす｡ポートフォリオのデュレーションはベンチマークの平均を中心に調整｡信用リスクと金利スプレッドを定量･定性的に分析し､銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)および商品(コモディティ)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主として､世界の株式に89.3%､世界の債券に0.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2040年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

欧州諸国の現地通貨建て公社債を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの平均格付けは､原則としてA格相当以上に維持｡為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ汎欧州総合インデックス(円ベース ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券およびデリバティブ取引等の幅広い資産を実質的な主要投資対象とする｡グローバルなマクロ環境に関する複数のテーマを選定し､当該テーマに沿った投資戦略を組み合わせて運用を行い､絶対収益の追求をめざす｡原則として､為替取引を行うことで円に対するユーロの為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

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日本の株式を主要投資対象とし､｢仕事と生活を両立でき､多様で柔軟な働き方を選択できる企業(ファミリー･フレンドリー企業)｣として高く評価され､かつ株価が本来あるべき価格(理論株価)に対して割安と判断される銘柄に投資｡株式の組入比率は高位(通常の状態で90％以上)を基本｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主に海外の投資適格社債を対象としたETFに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡流動性を補完する目的で､海外の代表的な債券指数に連動する運用を目的としたETFに投資する場合がある｡為替変動リスクを低減するため､保有外貨および各ＥＴＦの取引通貨売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主に､日本を含む世界の水関連企業の株式に投資する｡原則として､水関連事業から計上される売上高が､全体の過半数を占める企業､水関連分野で高い技術力を有する企業のうち､同事業から計上される売上高が全体の10%以上の企業を水関連企業と定義する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2050年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約13%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う｡徹底した企業分析､銘柄調査によって新興企業を厳選｡トップダウンアプローチにより現在の相場局面を判断し､これに応じた最適と考えられる業種や銘柄とその投資比率を決定｡5月決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国･地域の公社債を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､債券市場の動きをとらえることを目指す｡債券への実質投資比率は､原則として高位を維持｡運用にあたっては､三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

主要投資対象は､新興国の現地通貨建債券｡欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域からそれぞれ3通貨を選定して均等に分散投資する｡投資する債券は､各国の政府､政府関係機関および国際機関等が発行するものとし､取得時においてBB格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。4月決算。

主要投資対象は､インドの現地通貨建て債券および短期金融商品､インドを本拠地とする､もしくは同国を主な事業拠点とする発行体が発行する米ドル建て債券､米国債､米ドル建て国際機関債および短期金融商品等｡安定した収益の確保および信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主としてインドの証券取引所に上場されている株式、インドにある証券取引所に準ずる市場で取引されている株式、またはインド経済の発展と成長にかかわる企業および収益のかなりの部分をインド国内の活動から得ている企業の発行する株式のうち、小型株に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡成長性､競争力､事業戦略等の定性面､時価総額､流動性等の定量面を考慮した投資候補銘柄から､投資環境に応じて銘柄を選定する｡投資環境の判断を随時行い､ポートフォリオを見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券(BB格相当以下の格付が付与されている社債)､転換社債(CB)等｡ポートフォリオの構築にあたっては､金利収入の獲得を重視し､債券価格の上昇による投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の金融商品取引所に上場または店頭登録されている不動産投資信託証券｡基準資産配分比率は日本を除く世界のREIT90%､J-REIT10%とし､信託財産の中長期的成長を目指し積極的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､世界の短期債券｡日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の中から高金利の10通貨を選定し､その通貨建ての短期債券などに投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

日本および海外におけるインフラ事業の拡大により利益成長が見込まれる日本の企業の株式へ投資を行う。投資にあたっては、インフラ関連企業(産業や生活の基盤となる設備やサービスの提供を行う企業、およびインフラの発展に伴って恩恵を受けると考えられる企業)に着目し、業績動向、財務状況、成長力、バリュエーション等を勘案して銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性等を勘案して行う。4月決算。

主要投資対象は､電力､ガス､水道等を供給する世界各国の公益企業･公社が発行する債券｡投資対象は､取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とし､組入債券の平均格付けは､原則としてA格相当以上となることを目指す｡インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡