主としてブラジルの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているブラジルの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は、国内の金融商品取引所に上場しているわが国の株式。優れた企業統治(ガバナンス)力を有し、あるいは企業統治力が改善傾向にあり、長期ファンダメンタルズ分析の面からも魅力度が高いと判断した企業へ厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2241)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」を円換算したダウ・ジョーンズ工業株価平均(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

名古屋証券取引所に上場(コード:1553)｡S&P日本地域別指数-東海-に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む｡)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的とし､同指数に連動する投資成果をめざす｡1､7月決算｡基準価額は100口当り。

中国籍、香港籍もしくは主に中国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主な投資対象とする。中長期的な観点から構造的な成長が期待されるセクターの中で、相対的に高い競争優位性を有する企業を選別し、投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託（リート）に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率11-13%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式(40%)および米国の国債(60%)に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資し、そのうち50%は対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円換算ベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の株式の中から、グローバルな大競争時代を勝ち抜き､経済大国日本(技術立国日本等)の復活への推進力となることが期待される企業の株式を中心に投資する｡銘柄毎の投資額、銘柄入替えのタイミング等は、投資環境等に応じて決定する。株式の組入比率は､通常の状態で信託財産の純資産総額の80%程度以上を基本とする｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡日本の株式市場全体の動きをとらえることを目標に､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に世界各国の企業が発行するハイブリッド証券(債券的性質と株式的性質を併せ持つ､劣後債及び優先証券等)に投資する｡投資対象には銘柄格付がBB格相当以下(投機的格付)の銘柄も含み､組入銘柄の平均格付は､原則としてBBB格相当以上(投資適格格付)となることを目指す｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場および店頭市場登録に上場されている不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定にあたっては､業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値等についてバランス良く調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本の公社債に投資する。NOMURA-BPI総合に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

円建ての短期公社債等の短期有価証券を主要投資対象とし､国債証券先物取引を積極的に活用することで日本の長期債市場全体の値動きの概ね4倍程度反対の運用成果を目指す｡運用にあたっては､日本の短期公社債等を中心に投資するとともに､国債証券先物取引を原則として信託財産の純資産総額のほぼ4倍程度の売建て額で売建てを行う｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:273A)｡「MSCIサウジアラビア・インデックス(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2636)｡ガバナンス評価及び財務評価の高い国内上場株式を構成銘柄とする「MSCI Japan Governance-Quality Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2867)。日本を含む世界に上場する自動運転および電気自動車(EV)関連企業の株式を構成銘柄とする「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:178A)｡世界を代表する優良企業15社の上場株式により構成されるMirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2253)｡米国に上場する普通株式、MLP、不動産投資信託のうち、高い利回りおよび低いベータ値を示す50銘柄で構成する「Indxx SuperDividend U.S. Low Volatility Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2254)｡中国のEVおよびEVに関連するバッテリービジネスを行う企業の株式を構成銘柄とする「Solactive China Electric Vehicle and Battery Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は、米国国債。残存期間が最長15年程度までの国債を、残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす。国債の償還金または償還が見込まれる国債の売却代金を再投資するにあたっては、残存期間が15年程度までの国債のうち、期間が最長のものに投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算。

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡独自開発の｢フレックスヘッジ指数｣を基に金融市場の緊迫度が高まると判断される場合､原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジ(一部通貨で米ドル売り円買いの為替取引)を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2847)｡次世代インフラ産業に関する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan New Growth Infrastructure Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2018)｡主として米国上場のREIT(モーゲージREITを除く)に投資を行い、「Solactive GPR US REITs Top 20 Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は、日本を除く世界各国の好配当株式。組入銘柄の選定に当たっては、配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し、安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から12%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則、25%固定)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクを低減する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券｡個別銘柄の投資価値を分析して､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案し投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

外国債券35%､日本債券35%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式3.3%､欧州株式3.3%､アジア･オセアニア株式3.3%､日本株式10%を標準組入比率として分散投資を行い､安定的な配当等収益の確保と､信託財産の着実な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡