主として､世界の金融機関が発行するCoCo債等のハイブリッド証券へ投資を行うとともに､円に対する米ドルのカバードコール戦略を活用し､安定的な配当等収益の確保を目指す｡信用リスク等に注視しながら組入銘柄の選定を行う｡ハイブリッド証券運用において高い専門性を有するピムコ社が実質的な運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

運用実績のある3つのファンドへの投資を通じて､主として米国ジニーメイ･パス･スルー証券(米国政府抵当金庫が期日通りの元利金支払を保証する債券)等の米国高格付け証券へ投資｡インカムゲインを中心として長期的に安定した収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､インドネシアの金融商品取引所に上場されている株式｡企業の本質的な価値を重視し､ボトムアップ･アプローチに基づく銘柄選択により､中長期的な超過収益の獲得を目指した運用を行う｡日本国債にも投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、世界の株式に実質的に投資を行う。グローバル・サステナブル・グロース・ファンドは、銘柄選定にあたり、世界の株式から独自の評価基準にもとづいてサステナビリティ評価の高い銘柄を選定する。実質的な組入外貨建資産については、原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの一部低減をめざす。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、サブスクリプション型ビジネス(定額制の商品やサービスを提供するビジネス)を行う企業の株式等に投資する。サブスクリプション型ビジネスの寄与度、成長性、重要性などをもとに、投資候補銘柄選定のスクリーニングを行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、気候変動への対応に積極的に取り組む企業(気候変動の影響を「緩和」する(温室効果ガスの排出を抑制する)事業を行う企業、または気候変動の影響に「適応」する(気候変動の影響による被害を回避・軽減する)事業を行う企業)の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

米国､カナダおよびメキシコのシェール関連企業の株式(DR(預託証券)を含む)に投資｡投資にあたっては､シェールガス/オイルの生産拡大により成長が期待される企業､エネルギーコストの低下により恩恵を受ける企業に着目｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資環境および企業の業績動向､成長性等を勘案｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)を上回る投資成果を目指す｡候補銘柄の選定にあたっては､数字に現れない定性面の評価を重視｡業種分散等にも配慮してポートフォリオを構築｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国上場株式のうち、発行済株式総数が2億株未満の株式を主要投資対象とする。株式の組入比率は70%程度以上の範囲で適宜変更。発行済株式総数が2億株以上の株式への投資は信託財産の純資産総額の20%程度以下にとどめ、かつ1銘柄当たりの組入額を信託財産の純資産総額の1%程度以下に抑える。12月決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として､わが国の金融商品取引所に上場する中小型株式に投資する｡銘柄選定にあたっては､主として経営戦略やビジネスモデルによって新たな顧客や市場を創造できると考えられる企業に着目｡企業の成長力､競争力､収益力､経営力､株価等を分析し､ファンダメンタルズとバリュエーションの観点から､組入候補銘柄群を選定する｡組入候補銘柄群の中から､今後高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して投資を行う｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

外国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡効率的な運用を行うため､債券先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場している株式に投資する。マクロ分析に基づくトップダウンの国・通貨の投資判断とボトムアップの個別銘柄分析を組み合わせ、本源的価値に比べて割安と判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。 キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用。投資対象やアイデアの分散を図る。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない「ニューワールド(クラスC)」に実質的に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

主要投資対象は､新興国の現地通貨建債券｡欧州･中東･アフリカ地域､アジア地域､中南米地域の3地域からそれぞれ3通貨を選定して均等に分散投資する｡投資する債券は､各国の政府､政府関係機関および国際機関等が発行するものとし､取得時においてBB格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日経平均株価（225種）採用の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。流動性に著しく欠ける銘柄や信用リスクが高いと判断される銘柄は組入れないことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内のナンバーワン企業の株式｡優れたブランド力､技術力､商品･サービス開発力およびマーケティング力を有し､業界トップシェアを誇る企業､または今後それが期待される企業に厳選投資し､信託財産の成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主に､日本を除く世界各国の資源関連の株式等へ投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡銘柄の組入れにあたっては､個別銘柄選択を重視し､埋蔵資源量､生産コスト､財務内容､マネジメント､成長性など企業のクオリティに着目して決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本と米国の債券を中心に､日本と米国の株式に分散投資｡日本と米国の債券に90%､日本株式に5%､米国株式に5%投資することを基本とする｡債券部分の日米の投資割合は､それぞれの10年国債の利回り水準により決定｡日米債券は国債に加え､利回り向上を目指して社債にも投資する｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場している次世代金融テクノロジー関連企業(金融とテクノロジーの融合によって生まれる新しい金融サービスを提供する企業や、こうしたサービスに不可欠となる技術や製品を提供する企業)の株式(DR(預託証券)等を含む)に分散投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

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限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の株式のなかから、本来の企業価値に比べて株価が低く、今後の株価上昇余地が大きいと判断される銘柄に厳選して投資する。分配金込み基準価額が15,000円以上となった場合には、国内の短期有価証券および短期金融商品等による安定運用に順次切替え、安定運用後、繰上償還する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。