主として、連動債券への投資を通じて「中国ニューエコノミー」(中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式)に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

主要投資対象は投資適格格付が付与されているもしくは同等の信用度を有すると判断される世界の公社債などを実質的な投資対象とする投資信託証券。投資信託証券への投資にあたっては、株式会社ウエルス・スクエアからの助言に基づき、定性評価・定量評価等を勘案して指定投資信託証券の選定および投資信託証券への配分比率の決定を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して45%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して65%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(Jリート)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、残存期間1年以上5年未満の米ドル建て投資適格社債の動きを示すICE・BofA・1-5年米国社債インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主としてETF（上場投資信託証券）に投資し、米ドル建てハイイールド社債市場の動きを示すICE・BofA・USハイイールド・コンストレインド・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

わが国の株式を主要投資対象とし、主として中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ボトムアップ・アプローチを基本としたアクティブ運用を行い、主に企業の成長性に着目して運用を行う。徹底した個別企業調査・分析を基に高い成長が見込まれる銘柄を選別して投資する。株式の組入比率は高位を維持することを基本とする。4月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2060年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2060年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して保守的な運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率4%以下)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

わが国の株式の中から、投資指標が割安な水準にあり、今後の株価の上昇が期待される銘柄に投資する。業績・経営・外部環境の変化など、株価上昇の期待につながる変化に注目し、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。中長期的にベンチマーク(Russell/Nomura Total Market Value インデックス(配当込み))を上回る投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 4.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性と成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 8.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2045年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率7-9%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2055年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。「読売株価指数(読売333)(配当込み)」(読売新聞社が提供する株価指数。国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として米国の株式へ投資する。S&P500(税引後配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目標とする。「競争環境」「財務健全性」などの観点から個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、株価上昇余地の高い企業を選別する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産への基本配分比率は日本債券40%、日本株式5%、日本REIT5%、米国債券40%、米国株式5%、米国REIT5%とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2060年(ターゲットイヤー)の10年前となる2050年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として世界のCAT債券(保険会社等の企業や政府などから大災害時のリスクを移転する債券)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。購入・換金については月に1回の約定とする。実質組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む先進国の企業等が発行する米ドル建て債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、業種等の分散を図りながら、価格水準、発行体の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最低利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。11月決算。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建ておよび外貨建ての利回りが魅力的な債券等を主要投資対象とする。投資債券の格付は取得時において投資適格(BBB-以上)とし、原則として、ファンド全体の平均格付を投資適格とすることを目指す。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、当該債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。原則として為替ヘッジを行う。6月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2070年(ターゲットイヤー)の10年前となる2060年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円で為替ヘッジを行う。4月決算。

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式30%、債券70%の基本資産配分で実質的に投資を行う。各決算時点の基準価額に対して年3%相当の分配を行うことをめざす。為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主として、中国本土で流通している中国政府、中国の政府関連機関および地方自治体、もしくは中国本土の企業等が発行する人民元建て債券に実質的に投資を行う。中国人民元債券への投資により、金利収入と人民元高による為替差益の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､対ユーロで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象はオーストラリアの証券取引所上場の株式および不動産投資信託等｡主に不動産やインフラ関連施設(電気･ガス･その他エネルギー設備､有料道路､港湾､空港等)のようにキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式および不動産投資信託に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡