21世紀の新潮流になると考えられる成長分野や経営内容についての有望な投資テーマに沿った銘柄へ投資｡成長分野として､情報通信､ソフトウェア･コンテンツビジネス､高齢化に向けたライフサイエンス､環境対応技術等を､経営内容として､資産効率の重視､キャッシュフローの追求､高水準のROE等をこれからの有望な投資テーマと位置付ける｡12月決算｡

主としてインドの金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している中小型株式等に投資する。株式の銘柄選択にあたっては、健全な財務基盤と持続的なビジネスモデルを備え、高い利益成長が期待されるインド株式の中小型銘柄をボトムアップで選別する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､ロシア･欧州新興国(トルコ･ポーランド･ハンガリー･チェコ)の株式｡綿密な企業調査に基づいたアクティブ運用を行う｡収益性･成長性等を勘案して選択した銘柄に投資｡キャッシュフローに基づく利益率に注目し､継続的にバリュエーションをモニターする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の株式と国債｡株式部分は､競争優位性の高いグローバル優良企業の株式に投資｡国債部分は､相対的に財政が健全で利回りの高い国の国債に投資｡各資産､各国別の投資配分の調整等を適宜行い､長期的な収益獲得を目指してバランス運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

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確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対アジア通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2847)｡次世代インフラ産業に関する国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan New Growth Infrastructure Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は､円建て短期公社債およびコマーシャル･ペーパー｡安定した収益の確保を目指して安定運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的にユーロ建てとなるようにユーロでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対南アフリカランドで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として国内外の上場投資信託受益証券(ETF)への投資を通じて、実質的に日本を含む先進国の政府債・政府機関債・社債等に投資し、原則として、長期的に日本を含む先進国の投資適格債券市場全体(対円での為替ヘッジベース）の値動きに概ね連動する投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国の不動産投資信託証券等｡S&P先進国REIT指数(除く日本､税引後配当込み､円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡不動産投資信託証券を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡｢人的資本の活用力｣に優れた企業への投資を通じて､好循環経済の実現に貢献するとともに､信託財産の安定的な成長を目指す｡女性活躍や多様性の促進などを含む｢働き方の改革｣に積極的な企業､事業の安定性や収益性が高く｢付加価値創出力｣に優れる企業に着目し､約30-50銘柄を厳選する｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2087)｡米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、「魅力的」と判断した銘柄に投資。「魅力的」な銘柄とは、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業)をいう。株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行う。4、10月決算。

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式15-35%､新興国株式0-10%､先進国債券55-75%､新興国債券0-10%､REIT0%､コモディティ0%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的にユーロ建資産を保有し､対円での為替ヘッジは行わない｡ユーロが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、世界の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2035年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2040年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、自社株買いに積極的な企業(すでに発行されている自社の株式を買い戻し、発行済み株式数を減らすことで株主価値を高めることが期待される企業)の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、医療関連分野における革新的な新技術や新商品の開発を推進している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券57%､国内株式20%､外国債券10%､外国株式10%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を除くアジア(中国､香港､インド､インドネシア､マレーシア､フィリピン､シンガポール､韓国､台湾､タイ)の増配継続企業の中から､特に配当成長性の高い企業の株式等(DR含む)に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1469)｡指標の変動率が、JPX日経インデックス400の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された、JPX日経400ダブルインバース・インデックスに連動するETF（上場投資信託）。8月決算。基準価額は1口当たり。

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対メキシコペソで為替取引を行う｡ユーロおよびメキシコペソが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対トルコリラで為替取引を行う｡ユーロおよびトルコリラが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対円での為替ヘッジを行い､ユーロ建資産の為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2557)｡国内の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(東証株価指数)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2017)｡「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、財務実績に基づく「資本収益性」と将来情報や非財務情報も織り込まれた「市場評価」という、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:363A)｡FTSE100指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。