東京証券取引所に上場(コード:1495)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算した「FTSE EPRA/NAREIT アジア(除く日本)リート10%キャップ指数」の変動率に一致させることをめざす。原則、為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、主として中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ボトムアップ・アプローチを基本としたアクティブ運用を行い、主に企業の成長性に着目して運用を行う。徹底した個別企業調査・分析を基に高い成長が見込まれる銘柄を選別して投資する。株式の組入比率は高位を維持することを基本とする。4月決算。

主として､日本を含む世界の様々な債券､株式等に実質的に投資する｡債券､株式の銘柄選択にあたっては､高いインカムに着目｡債券､株式等の資産配分は､自由度の高い運用手法を用いて積極的に変更を行う｡実質外貨建資産については､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資を行う。データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築には、ESG分析、バリュエーション分析を実施する。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

オーストラリアのリアルアセット関連有価証券に投資する｡リアルアセットとは､使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産のこと｡運用にあたっては､配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡不動産投資信託証券の銘柄選定にあたっては､各資産毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルや割安性の分析も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:294A)｡「MSCIジャパン気候変動指数(セレクト)(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1586)｡主要投資対象は､TOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄の株式｡TOPIX Ex-Financialsの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

外国投資信託の受益証券への投資を通じて、主にインドの小型株式に実質的に投資する。インド経済の構造的な変化を生み出す企業やその恩恵を受ける企業の株式に投資を行い、中長期的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資する｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定するという､2つのアプローチ(運用手法)の融合によって行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の分配金額を目指す。原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は日本の株式。21世紀の日本経済をリードする､成長市場における勝ち組企業を中心に投資を行い､中長期にわたる高い投資成果の獲得を目指す｡情報技術関連産業､高齢化･少子化関連産業､環境保全･対策関連産業に着目して徹底した企業調査を行い､原則としてこれら3分野から利益成長力の高い企業を発掘する｡11月決算｡

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式40-50%､新興国株式5-15%､先進国債券10-20%､新興国債券5-15%､REIT5-15%､コモディティ5-15%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2859)｡ユーロ・ストックス50指数マザーファンドおよび対象株価指数の採用銘柄の株式を主要投資対象とし、ユーロ・ストックス50指数(TTM、円建て、円ヘッジ、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界各国の国債等。原則として、FTSE世界国債インデックスに採用されている国の中から、組入時において、AA-格以上を取得している国(日本を除く)の国債等に投資。各国債等への投資比率は、各国の金利水準や債券の収益率等を勘案して決定。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1554)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国および新興国の株式等や株価指数先物取引に係る権利｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をMSCI ACWI ex Japanインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

外国の株式に投資を行い､ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

海外の不動産投資信託に投資を行い､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の伝統的資産(株式･債券)｡基本資産配分比率は､明治安田アセットマネジメント株式会社の年金運用にて長年培われてきたアセットアロケーション手法を活用し､決定する｡なお､基本資産配分比率は原則として年1回見直し､信託財産の成長と安定した収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本のコンテンツ関連企業(アニメ、ゲーム、キャラクター、音楽、映像などのコンテンツや、関連するブランド、ライセンス、ノウハウなどの知的財産を保有する企業や、コンテンツビジネスに関わる企業)の株式に投資する。運用にあたっては、コンテンツ関連企業の中から、事業環境、業績動向、バリュエーション等を総合的に勘案して、組入銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

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主としてベトナムの証券取引所に上場している株式等を実質的な投資対象とする。個別企業訪問によるボトムアップリサーチと独自に開発したクオンタメンタルモデルを融合した運用プロセスで、中長期的に高い成長が見込まれるベトナム企業を発掘し、安定的で良好なパフォーマンスの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡ポートフォリオの構築にあたっては､アナリストやポートフォリオ･マネジャーの定性的な判断のみに頼ることなく､配当割引モデル等を通じてその修正を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2081)｡政策保有株式の純資産における比率が一定以上の銘柄のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。9月決算。基準価額は1口当たり。