高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより､信託財産の積極的な成長を目指す｡運用にあたっては､株式の運用指図に関する権限を｢ピクテ･アセット･マネジメント･リミテッド｣および｢ピクテ･アセット･マネジメント･エス･エイ｣へ委託する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡基本資産配分は､国内株式20%､国内債券50%､外国株式10%､外国債券15%､短期金融資産5%｡基本資産配分に基づいて､各マザーファンドの指数を合成したベンチマークを上回る投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約13%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の金融商品取引所上場の株式を投資対象に､配当込みTOPIXに連動する投資成果を目指して運用｡現物株式の投資ではTOPIX採用銘柄の中から300銘柄以上を選択して分散投資｡株式組入比率は高水準を維持｡株式先物を利用して運用の効率化を図る｡5月決算｡

実質的に日本を含むアジアパシフィック諸国の株式に投資し､積極的な運用を行う｡株式の銘柄選択にあたっては､シュローダー･グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境･社会･ガバナンス)の観点を加味し､持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する｡実質的外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合60%)、外国債券(同10%)、国内株式(同5%)、外国株式(同15%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

日本および海外におけるインフラ事業の拡大により利益成長が見込まれる日本の企業の株式へ投資を行う。投資にあたっては、インフラ関連企業(産業や生活の基盤となる設備やサービスの提供を行う企業、およびインフラの発展に伴って恩恵を受けると考えられる企業)に着目し、業績動向、財務状況、成長力、バリュエーション等を勘案して銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性等を勘案して行う。4月決算。

日本を含むアジアの株式の中からフィンテック関連分野において高い成長が見込まれる企業の株式等に投資する。本ファンドにおいて、フィンテック関連企業とは、最新の情報通信技術を用いて革新的な金融商品・サービスを提供している企業、それらの企業を技術的、金銭的に支援する企業及びフィンテックを活用してビジネスを展開する企業などをいう。原則として対円での為替ヘッジを行わない。4月決算。

主に､中国国内で事業展開し､上海･深セン･香港その他の取引所に上場されている株式に投資する｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や競争力等を勘案して厳選する｡中国を代表する企業の新規公開にも着目し､選別投資することにより､より高い収益確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡値動きの異なる7つの資産クラス(1.先進国国債､2.新興国国債､3.超長期米国国債､4.米ドル建ハイイールド債券､5.先進国株式､6.新興国株式､7.商品)に分散投資｡ファンドの基準価額下落を抑制することを目的としたDガード戦略を用いる｡先進国国債以外については､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

値動きの異なる9つの資産クラスに分散投資を行うとともに､基準価額の下落を抑制することを目的としたDガード戦略により､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡各資産クラスへの投資にあたっては､各市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動した投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､ならびに追加設定･一部解約等に対応するため､株価指数先物取引等を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率6%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して30%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主に事業や業績の成長性に着目し､中小型株式を中心に積極的に投資する｡運用担当者を含む運用チーム自ら企業取材･分析を行い､相対的に高い株価上昇率が期待される銘柄の発掘に注力する｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築｡固定利付債および割引債の組入比率の合計を､信託財産の純資産総額の50%程度以上とする｡投資する債券は､政府､政府関係機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主としてベトナムの取引所に上場している株式、および世界各国・地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等に投資する。また、事業展開や収益構造等から実質的にベトナム企業と考えられる他の国籍企業の株式にも投資することがある。銘柄選定にあたっては、成長性、財務健全性および流動性等に配慮し、厳選投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主に日本を含む世界の株式、債券、金などのコモディティ、リート等を投資対象とする。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアム(リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分)が期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として､日本の公社債を中心に利回りの高いポートフォリオを構築し､インカムの確保を図るとともに金利や格付けの変動に伴う超過リターンを追求｡投資に際しては､BBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄とする｡対円で原則100%為替ヘッジを行う｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2050年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に投資｡投資対象を相対的に価格変動リスクが小さいと考えられる資産(安定重視資産)と相対的に価格変動リスクが大きいと考えられる資産(成長重視資産)に区分し､市場の局面判断に基づいて定期的に組入比率を見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

国内債券､外国債券､国内株式および外国株式を主要投資対象とし､各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､主要先進国(OECD加盟国)のうち､信用力が高く､金利水準が相対的に高い国のソブリン債(国債､地方政府債､政府機関債､政府保証債､国際機関債)や社債等｡利子収入などを中心とする安定的な収益の獲得をめざす｡各国への投資比率は､流動性､信用力､金利や為替の方向性の分析などをもとに決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､世界(日本を含む)のREIT(不動産投資信託)へ実質的に投資する｡S&Pグローバルリート指数(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､米国のREIT指数75%､米国以外の不動産指数25%とする｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として、米国ハイ・イールド債券や国内株式に投資する。主に、米国ハイ・イールド債券への投資を主とした運用期間と、国内株式への投資を主とした運用期間と、スイッチングモデル(株式と債券のスプレッド(価格差)をベースに、相対的に株式の割高・割安度を計量的に判定するモデル)のシグナルを参考に、大胆に運用戦略のスイッチ(切り替え)を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが行う投資信託証券の評価等による助言に基づき､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

10種類のマザーファンドへの投資を通じて、世界の株式、REIT、債券に分散投資する。当ファンド設定時に定めた基本配分比率で各マザーファンドへ投資する。株式・REIT・債券の3つの資産がファンドにもたらすリスクの大きさを概ね等しくすることをめざして決定した基本配分比率を維持する。基本配分比率の変更は、原則として行わない。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とする。REITへの投資にあたっては、各銘柄ごとの利回り水準、市況動向、流動性等を勘案しながら、収益性・成長性などの調査や割安分析等を中心としたボトムアップアプローチにより投資銘柄を選定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1620)｡TOPIX-17 素材･化学(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡