主要投資対象は世界のエマージング諸国の株式｡トップダウンの観点から投資対象国および業種の調査･分析を行うとともに､ボトムアップの観点から個別企業の調査･分析を行うことで投資銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に投資を行い､日経平均株価(日経225)と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化並びに流動性の確保を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の国債を主要投資対象とする。NOMURA-BPI国債超長期(11-)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界の3資産に債券70%､株式15%､REIT15%の割合で分散投資｡定期的に組入れファンドのモニターを行い､主にファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

インド株式及び本邦通貨表示の短期公社債等に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡実質的な主要投資対象であるインド株式の投資にあたっては､銘柄選択に重点をおいたボトム･アップ･アプローチによるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約11%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、各取引所第二部上場株式および東証プライム市場、各取引所第一部上場の小型株｡成熟産業の勝ち組企業､リベンジ企業､地味な業種の変化企業､新規公開企業の4つのキーワードを中心に､成長期待の高い銘柄をボトムアップ･アプローチで発掘｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

運用実績のある3つのファンドへの投資を通じて､主として米国ジニーメイ･パス･スルー証券(米国政府抵当金庫が期日通りの元利金支払を保証する債券)等の米国高格付け証券へ投資｡インカムゲインを中心として長期的に安定した収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､わが国の取引所上場株式｡｢財務諸表分析だけでは判断できない､長期的視点で将来像の描ける企業｣を投資対象企業とする｡｢株主として企業を所有することに満足感､幸福感をもてる｣､｢経営者の示すビジョンに賛同できる｣､｢経営者が｢会社は株主のもの｣と理解している｣企業を発掘する｡多面的に｢ボトム･アップ･アプローチ｣｢マクロ分析｣を実践｡3月決算｡

主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

世界の株式､債券､通貨等を投資対象とし､中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求を目指す｡長期的な投資の視点に基づき､グローバルな見地から魅力的と判断される銘柄で構成された推奨銘柄リストから､更に銘柄を厳選しポートフォリオを構築｡原則として米ドルに対して為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨について為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式10%+国内債券57%+先進国株式10%+先進国債券3%+新興国株式5%+新興国債券5%+Jリート3%+先進国リート3%+短期金融資産4%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

世界各国の株式･債券から7つの資産を選び､国際分散投資を行う｡基本ポートフォリオは､日本大型株式21%､日本小型株式8%､日本債券21%、北米株式22%､欧州先進国株式13%､アジア太平洋先進国株式5%､海外債券10%｡市況･投資環境の変化に応じて資産配分比率を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場している株式に投資する。マクロ分析に基づくトップダウンの国・通貨の投資判断とボトムアップの個別銘柄分析を組み合わせ、本源的価値に比べて割安と判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の電気自動車関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Electric Vehicles Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円ヘッジ換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを活用し､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡企業規模や業種にとらわれず､主に事業や業績の成長性に着目し､株価上昇が期待される銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の国債､政府機関債等を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指す｡公社債への投資は原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リターンを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して0%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を中心に分散投資を行い、高水準の利息等の収入を確保するとともに、値上がり益の追求を目指す。格付けに関しては、主に、Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資を行い。銘柄選択に関しては、個別企業分析により判断する。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米国の高利回り社債(S&Pで｢B-格｣､ムーディーズで｢B3格｣以上の長期信用格付を有するもの)に投資を行い､高い金利収入の確保と､証券の値上がり益を追求｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の評価等に加え､業種配分に配慮した銘柄選定を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式24%､外国株式12%､外国債券5%､国内債券59%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式に分散投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。