主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､世界的な経済成長や人口増加などを背景に､維持･向上が求められている｢環境｣､｢水･食料｣､｢医療･健康｣の3つのテーマに関連する企業に分散投資｡各テーマへの分散を考慮し､個別企業の収益性･株価水準等を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

長期運用に適した6つの異なる資産(国内株式･外国株式･国内債券･外国債券･国内リート･外国リート)を投資対象とする｡配当金､利子および分配金収入が期待できる資産に投資して､収益性と安定性のバランスを重視した運用を行う｡市場環境によっては､リスクを抑えた資産別配分(アロケーション)に切り替える｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

海外の複数の資産(債券・株式・金)に分散投資を行う。米国債券：60%程度、米国株式：2.5%から20%程度、金：2.5%から20%程度を資産配分比率とする。ファンドの基準価額の変動リスクを一定の水準に抑制することを目標として、米国株式と金への投資比率を資産配分比率の範囲内で調整し、短期金融資産を組み入れる。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は、国内の株式。グローバルトレンドの分析にもとづく仮説（テーマ）を立て、企業訪問等による徹底調査やファンダメンタルズ分析により「進化」の早期段階にある｢真の成長企業｣を厳選して投資を行う｡投資テーマによっては､純資産総額の30%を上限として海外企業に投資を行う場合もある｡4月決算｡

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として、米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国を除く全世界の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、欧州の株式および上場投資信託証券(ETF)へ投資を行い、ストックス欧州600指数(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2月決算。

主として、金(現物)価格の値動きを反映することを目的とする上場投資信託証券(ETF)に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。10月決算。

主要投資対象は､インドの現地通貨建て債券および短期金融商品､インドを本拠地とする､もしくは同国を主な事業拠点とする発行体が発行する米ドル建て債券､米国債､米ドル建て国際機関債および短期金融商品等｡安定した収益の確保および信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

実質的に日本株式プレミアム戦略のパフォーマンスを獲得することで、安定的なキャッシュフローの確保を目指す。担保付スワップ取引を活用して、日本株式プレミアム戦略に連動する投資成果の享受を目指す。日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1カ月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取る。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

豪ドル建ての多様な利回り資産(｢債券｣ならびに相対的に配当利回りの高い｢株式｣および｢リートを含む投資信託証券」)に投資を行い､配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡｢債券｣と「株式･リート等」への投資比率は概ね均等｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年6%相当(各決算時1%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

EU(欧州連合)加盟国の国債を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定的な利息収入の確保を目指す｡投資対象の債券格付けは､長期信用格付けでA-/A3格以上を有するものとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE欧州世界国債インデックス(円換算ベース)｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式16%、先進国株式9%、国内債券57%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している株式の中から、ベンチマークや業種にとらわれず、魅力的と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業)に集中的に投資を行う。原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡グロースとバリューの両観点からポートフォリオを構築｡投資配分は50%ずつを基本とし､日本経済のファンダメンタルズ分析､各種テクニカル分析等を基に決定｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として日本を含む世界各国において上場されている不動産投資信託(REIT=リート)に投資｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指し､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。分配対象額の範囲内で、計算期間終了日の5営業日前の基準価額(受益権1万口当たり)に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

世界のさまざまな債券を主要投資対象とし､為替ヘッジを考慮してポートフォリオの組入資産の平均利回りを約3%に維持することをめざす｡平均利回りの維持をめざしながら､ポートフォリオ全体の価格変動リスクが最小となるよう､債券の組み合わせを原則として四半期ごとに調整する｡原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､国内公社債(A格以上)および海外の国債等(AA格以上)｡国内公社債と海外の国債等の組入比率は､各国の金利水準や経済ファンダメンタルズ等を勘案し決定し､ポートフォリオ全体の加重平均デュレーションは､原則として3-7年の範囲内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､ブラジルの政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建債券｡HSBCグローバル･アセット･マネジメントに加え､HSBCグループ内の情報ソースを活用し､安定したインカムゲインの確保とともに､信託財産の中長期的な成長を図る｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界主要先進国市場の中から､製薬､バイオテクノロジー､医療製品､医療･健康サービス関連企業等の株式に分散投資する｡ファンダメンタルズの健全な企業へ長期的なバリュー投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ウエリントン･マネージメント･カンパニー･エルエルピーに運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

複数の投資信託証券への投資を通じて､内外の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品先物取引等)に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡資産配分､投資信託証券の選定､組入比率の決定にあたっては成長性を重視して行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主としてアジア地域の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投資信託証券)｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長を目指す｡日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主に､債券60%､株式30%､J-REIT10%の割合で分散投資｡インカムゲインを確保しつつ分散投資を行うことでリスクの低減に努め､信託財産の中長期的な成長をはかる｡基本資産配分は原則として年1回､±5%の範囲で見直しを行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､選定した通貨建てのソブリン債(国債､政府機関債､国際機関債等)｡新興国を含む世界の中で相対的に金利水準の高い通貨を複数選定し､原則として選定した通貨建ての債券へ実質的に投資することにより､安定したインカム収入の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

投資する公社債は、投資時点においてBBB格相当以上の格付を有する公社債とし、日本を含む先進国の国債等(国債、政府保証債、政府機関債、国際機関債、地方債)を中心に投資する。市場環境、利回り水準、為替ヘッジコスト等を勘案して国別配分、通貨配分、デュレーションの水準を決定し、ポートフォリオを構築する。なお、ポートフォリオのデュレーションは、原則として8年以内の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等をアジア･オセアニアの通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。