主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)40%､債券(国内+海外+短期金融資産)60%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は中国企業群の株式および､中国関連株式｡企業調査をもとに銘柄を発掘し､長期投資を行う｡ボトムアップ･アプローチを基本としつつ､トップダウン･アプローチを組み合わせ効率的な運用を行う｡実質株式組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡個別企業分析により､株式時価総額の大小にかかわらず高成長と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡個別企業分析にあたっては､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は、金現物市場を代表する指標に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円ヘッジ円ベース)に連動する運用成果を目指す。効率的な運用を目的として、金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。11月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。株式の投資にあたっては、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、兵庫県、和歌山県に本社を持つ企業の株式の中から、企業の業績(売上高、純利益等)、株式の時価総額や平均売買代金等による評価から銘柄を選定し、財務リスク分析等による選別を経て組入銘柄を決定。個別銘柄の売買代金等を勘案して投資比率を算出し、ポートフォリオを構築する。9月決算。

外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の動きに効率的に連動する投資成果を目指すため､株価指数先物取引等のデリバティブ取引ならびに為替予約取引をヘッジ目的外の理由も含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主としてインドの金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している中小型株式等に投資する。株式の銘柄選択にあたっては、健全な財務基盤と持続的なビジネスモデルを備え、高い利益成長が期待されるインド株式の中小型銘柄をボトムアップで選別する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所のスタンダード市場上場株式、東京証券取引所のグロース市場上場株式および中小型株式､その他成長株式｡企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式により､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄を中心に個別銘柄を選択｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

創業者が経営の中心を担っている日本の企業の株式へ投資を行う。「リーダーシップ」「洞察力」「社会性」の観点から、企業成長の源泉となる創業経営者の能力に着目した銘柄選定を行う。投資銘柄数は原則30銘柄以内とし、中長期的な視点から厳選投資を行う。株式の組入比率は高位を保つことを基本とする。株式以外の資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とする。10月決算。

キャピタル･グローバル中期債マザーファンド(米ドル売り円買い)への投資を通じて、主としてルクセンブルク籍円建外国投資信託証券に投資する。同証券は、 世界各国の投資適格格付けの中期債を主要投資対象とする。運用にあたっては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

世界の様々な債券および債券関連証券等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、主として世界の金利、通貨、信用リスクなどの見通しに基づくトップダウンアプローチを活用する。また、資産クラスや業種における個別銘柄分析を通じたボトムアップアプローチも活用し、分散されたポートフォリオを構築することを目指す。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託においては､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

米国短期国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。残存期間が3カ月以下の米国短期国債に投資することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、消費関連企業(若い世代を中心とした消費者層の消費行動から恩恵を受ける企業)の株式等に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

実質的な主要投資対象は、日本を含む世界各国の株式等。情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち、革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う。株式等の運用にあたっては、ティー・.ロウ・プライス・アソシエイツ・インクに運用指図に関する権限を委託する。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の上場株式のうち中小型株式を中心に投資する｡中小型株式の調査を1989年の創業時から行っているスパークスの徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別する｡ベンチマークであるラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する｡ただし､ベンチマークの業種構成比等にはとらわれない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主としてベトナムの取引所に上場している株式、および世界各国・地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等に投資する。また、事業展開や収益構造等から実質的にベトナム企業と考えられる他の国籍企業の株式にも投資することがある。銘柄選定にあたっては、成長性、財務健全性および流動性等に配慮し、厳選投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。6月決算。

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、100%為替ヘッジ)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として、マザーファンドへの投資を通じて、海外の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資する。各資産への配分比率は、海外債券70%、海外株式15%、海外REIT15%を基本とし、基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑制することを目標として運用する。原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､新興資源国の現地通貨建ての国債等｡投資対象国は4ヵ国を原則とし､投資対象国およびその配分比率は､金利水準､経済ファンダメンタルズ､信用力､流動性等を総合的に勘案して決定する｡また､投資対象となる債券は､当初組入れ時においてBB-格以上の格付を取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月19日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界主要国の短期債券に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡A格相当以上の信用格付けを有する国の中から､債券市場の規模､投資に係る規制等を勘案して投資候補国を選定し､相対的に利回りが高い国の短期債券に絞り込む｡投資配分は､利回り水準､市場流動性等から適宣調整する｡毎月12日決算｡

6つの異なる資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券､国内REIT､外国REIT)に概ね1/6ずつ(16%±10%の割合)で分散投資を行い､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡組入債券の利息などの収益を原資として､インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡原則として円売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し、投資成果を日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動させることをめざして運用を行う。信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､成長通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として、金(現物)価格の値動きを反映することを目的とする上場投資信託証券(ETF)に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。10月決算。