国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式30%､外国株式20%､国内債券30%､外国債券15%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債｡リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し､J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は、わが国の株式。株式への投資にあたっては、最高益を更新してきた銘柄および最高益を更新していくことが期待される銘柄を対象として、業績動向等の分析に加え、競争力の持続性および経営方針等の定性評価を行い、投資候補銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資候補銘柄について、ESGへの取り組み、市場環境、業績動向、株価の割安性、時価総額や流動性等を勘案して組入銘柄と投資比率を決定する。1、7月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のクリーンテクノロジー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Cleantech Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として日本の金融商品取引所に上場している株式に実質的に投資することにより、日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す「日経平均トータルリターン・インデックス」。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2035年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､環太平洋先進諸国(アメリカ､カナダ､オーストラリア､ニュージーランド)の国債､州債､政府保証債､政府機関債および国際機関債｡取得時の格付がA格相当以上の信用度が高い債券に投資｡金利リスク､信用リスク等に配慮しイールドカーブ戦略､セクター・個別銘柄選定を重視したアクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益､および為替差益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨について為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券20%､外国株式30%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券ならびに取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券｡S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､米ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当金込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券25%､外国株式30%､外国債券5%を基本配分比率として分散投資を行い､長期的な信託財産の成長を目指す｡実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては原則為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡実質的な組入外貨資産については､原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月6日決算｡

実質的な主要投資対象は､現地通貨建てのエマージング債券｡ファンダメンタルズ分析やクレジットリスク分析等に基づき､アクティブ運用を行う｡投資先ファンドの運用は､ブルーベイ･アセット･マネジメント･エルエルピーが行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主として､日系企業が海外で発行する外貨建ての債券等に投資する｡BBB格相当以上の格付けを取得している債券に投資し､信用リスクの抑制を図る｡ポートフォリオ構築にあたっては各国金利見通しおよび個別企業調査に基づく銘柄選定を行い､業種配分､デュレーション､流動性などを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､エマージング諸国の現地通貨建債券｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス･エマージング･マーケッツ･グローバル･ダイバーシファイド(円ベース)を運用上の参考指標とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界の株式、債券および株価連動債等に分散投資を行う。投資対象とする債券には、信用格付が投資適格未満(BB格相当以下)の銘柄も含む。配当・利子などによるインカム収益を積上げることを主眼に運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。 キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用。投資対象やアイデアの分散を図る。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う「ニューワールド(クラスCH-JPY)」に実質的に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

英国を含む欧州各国(MSCIヨーロッパ採用国)の成長性のある企業の株式へ分散投資｡専門チームが各国株式市場の分析を行い､地域別資産配分を決定し､投資国を分散することでリスクの低減を図る｡また､各地域担当のファンド･マネジャーが直接企業訪問を行い､徹底した調査･分析を基にポートフォリオを構築｡為替ヘッジは機動的に行う｡5月決算｡

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は内外の株式｡アメリカ･イギリス･日本等の中･大型株を中心に優良銘柄を厳選して分散投資｡企業の投資価値に比べて､株価が割安と判断される銘柄に投資する｢バリュー投資｣を基本｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ベンチマークはMSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、主に日本を含む世界の株式、債券および金やREIT等のオルタナティブ資産等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。相対的に価格変動リスクを抑えながら長期的に株式と同程度のリターン(短期金利＋4%)を目指す。市場環境に応じて資産配分をダイナミックに変更する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は米国の新興成長企業株式｡原則として､投資する時点で小型企業(時価総額が､ラッセル2000グロースインデックスの構成銘柄の最大時価総額を超えない企業)に限る｡企業独自の優位性､マーケットシェア､利益率､売上成長力､有能な経営陣の観点を考慮して投資ユニバースを選定し､2-3年後の企業の成長性及び事業環境を予測し､20-60社に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として、世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡不動産投資信託証券の選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性､配当利回り､配当の安定性・成長性等を勘案して投資対象候補銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

日本の連続増配銘柄(一定期間にわたり1株あたりの普通配当金が毎期増加している企業の株式)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､連続増配期間の長さ､時価総額､信用リスク､流動性等を考慮する｡ポートフォリオの構築にあたっては､成長性､バリュエーション等のほか､今後の連続増配の持続可能性を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場されている企業の中から､インターネットの各種インフラを構築する企業やインターネットをビジネスのインフラとして活用する企業等､インターネット関連企業の株式を中心に投資を行う｡純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがある｡機動的に､為替ヘッジを行う｡7月決算｡