世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資する｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定するという､2つのアプローチ(運用手法)の融合によって行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡対円での為替ヘッジを行わず､米ドル売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債券｡基本投資割合は､ドル通貨圏､欧州通貨圏にそれぞれ50%程度ずつとする｡取得時において国債はA格相当以上､国債以外は､AA格相当以上とすることを基本とし､ポートフォリオの修正デュレーションは､5年程度-10年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

日本を含む世界の株式等の中から、消費関連企業(若い世代を中心とした消費者層の消費行動から恩恵を受ける企業)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月9日決算。

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

国内株式(福井県関連銘柄)に25%程度､国内債券･外国債券に50%未満､J-REITに25%程度の割合で投資する｡日本赤十字社福井県支部の活動資金として､信託報酬から寄附を行う｡寄附は､委託会社が受け取る信託報酬から行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米ドル建ての高利回り社債および米ドル建ての新興国公社債を主要投資対象とし､高水準の利息収入確保に加え､値上り益の獲得も目指す｡業種分析による分散投資と信用リスク分析に基づく銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行う｡インベスコ･アドバイザーズ･インクに運用指図にかかわる権限を委託｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月10日決算｡

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引・為替取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

日本を除く主要先進国の､原則としてシングルA格相当以上の公社債および各国の通貨を主要投資対象とし､高いインカム収益の確保を目指す｡JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス（グローバル 除く日本、50％円ヘッジ）をベンチマークとし、同指数を上回る投資成果を目指す。外貨建公社債の50%について為替ヘッジを行う｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:376A)｡ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(75%為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、その75%を目処として、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:468A)｡米ドル建ての投資適格社債に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債及び株式に分散投資し､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡NOMURA-BPI国債指数に連動する投資成果を目指す国内債券マザーとTOPIXに連動する投資成果を目指す国内株式マザーに各50%ずつを基本に投資し､原則として3ヵ月毎にリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2045年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の株式を実質的な投資対象とし､ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資する｡「高金利通貨戦略」では､相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行う｡「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで､オプションプレミアムの確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の国債等に投資を行う。投資する国債等(日本国債を除く)は、原則として取得時においてAAマイナス格相当以上の格付けを取得しているものに限る。銘柄選定にあたっては、最終利回り、イールドカーブおよび為替ヘッジコスト等を勘案して決定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差5%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､米国の株式(DR(預託証書)を含む)｡米国の株式とは､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国において主要な事業活動に従事している先進国(米国および日本を除く)の企業の株式を指す｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

原則として世界の取引所に上場する不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とする｡原則として、日本を除く先進国のリートの中から､増収･増配銘柄を中心に銘柄を選定し､価格変動リスクを相対的に抑えることを目指したポートフォリオを構築する｡購入･換金時の手数料がかからず､信託財産留保額もなし｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:210A)｡日経高利回りREIT指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､独立行政法人住宅金融支援機構が発行している機構債(機構MBS)｡原則として､日本国債と同等またはそれ以上の格付けを付与されている銘柄に投資を行い､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

取得時において投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上の格付)が付与されている世界主要国の国債等(国債､政府機関債､国際機関債)を中心に公社債に投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(円ヘッジ円ベース)を上回る投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､インドネシアの株式｡｢企業訪問｣｢独自のリサーチ｣｢投資テーマ｣｢バリュエーションの評価･分析｣｢市場データ｣に基づく銘柄選択および｢マクロ経済･市場シナリオ分析｣｢投資戦略｣｢投資テーマ｣に基づく業種別配分の両面からポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡3､9月決算｡

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円で為替ヘッジを行う。4月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡為替取引を活用し､世界の10通貨への投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から12%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則、25%固定)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡