投資一任口座専用ファンド。日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式(上場予定を含む)を投資対象とし､投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､同指数への連動性を随時チェックし､必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

日本の企業が発行する上場株式等に投資を行う。景気環境に影響されにくく、安定して相対的に高いEPS(一株当たり純利益)成長率の持続が見込める、クオリティグロース企業を厳選する。投資判断において、ESG分析を重視する。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を含む先進国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(6%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(6%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、S&P500指数を対象指数としたETFおよび米国国債マザーファンドの受益証券に投資し、信託財産の成長をめざす。原則として、S&P500指数を対象指数としたETFおよび米国国債マザーファンドの組入比率は、それぞれ信託財産の純資産総額の80%程度および20%程度を基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての投資適格社債に実質的に投資を行い、ブルームバーグ米国社債インデックス TTM(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く世界各国の不動産投資信託証券に実質的に投資し、S&P先進国REITインデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合(ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本や新興国を含む世界の株式を主な投資対象とし、投資スタイル(グロースやバリュー)、国・セクターなどにとらわれることなく、ESG評価も考慮して、相対的に魅力があると判断される40から60程度の銘柄に厳選投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2045年(ターゲットイヤー)の10年前となる2035年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界の株式、債券およびデリバティブ等の幅広い資産に実質的な投資を行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの助言に基づき運用を行う。投資対象とする投資信託証券およびその投資比率は、投資環境の変化等に応じて適宜変更する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、投資対象ファンドへの投資を通じ、先進国債券および新興国債券等世界の債券市場に幅広く分散投資を行い、先進国と新興国の投資割合を原則7：3に保つことで、安定した収益獲得を目指す。ファンダメンタルズ分析などに基づき、投資国の選定や投資比率をアクティブに決定する。債券運用で定評のあるピムコの運用力を活用する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債21%､国内株28%､先進国債3%､先進国株28%､新興国債6%､新興国株14%とし､安定運用開始時期(2045年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、安定的な収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、中国を含む新興国の株式市場のパフォーマンスを示す株価指数であるFTSE エマージングマーケッツ・オールキャップ(含む中国A株)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、国内外の様々な資産クラスに投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラスおよび配分比率の決定にあたっては、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオ(国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%)に近づけることを目標とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は英国および欧州大陸の取引所上場株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､優良企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に日本を含む先進国および新興国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。各マザーファンド受益証券の基本配分比率は、原則としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの国別構成比率に基づいて決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､新興国の株式へ実質的に投資する｡FTSE･エマージング･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､新興国株式市場全体の動きに連動する投資対象ファンド95%､新興国株式市場全体(中国A株を含む)の動きに連動する投資対象ファンド5%｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=12%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。海外の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国株式の特性に焦点を当てたファクターに関する指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、中長期的にS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。景気局面判断等に基づき、ファクターを選定し、各ETFへの投資配分比率を決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

投資対象は東証プライム市場上場銘柄｡日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から､原則として200銘柄以上に上記指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡株式の組入比率は原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用にあたっては､複数のリスクファクターによって株式のリターンを分解･説明する｢日本株式マルチファクターモデル｣を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド｡エマージング株式パッシブ･マザーファンド受益証券への投資を通じて､主として海外の金融商品取引所に上場している株式に実質的に投資し､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2236)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

マザーファンドへの投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に類似した特性を維持しつつ、同指数を上回る投資成果を目指す。銘柄選択にあたっては、ティー・ロウ・プライスのグローバルなリサーチ・プラットフォームを活用し、アナリスト・チームが推奨する銘柄および投資比率をもとに、ポートフォリオ・マネジャーが投資判断を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする。企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、投資銘柄を厳選する。複利効果による信託財産の成長を目指すため、原則として分配を極力抑制する方針とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約7%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2040年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2035年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡