東京証券取引所に上場する株式に投資し、中長期的にベンチマーク(TOPIX(配当込み))を上回る投資成果をめざす。各マザーファンドの受益証券の配分比率は、委託会社の独自モデルに基づいた局面判断に応じて変更する。銘柄選定には定性アプローチ(ファンダメンタル)を、各マザーファンドの受益証券の配分比率の決定には定量アプローチ(クオンツ)を活用する、クオンタメンタル投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をS&P500(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。わが国の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)に実質的に投資する。「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指す。各業種毎に、アナリストが定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選する。株式の実質組入比率は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内の小型株｡小型株市場の中から､徹底した企業分析とバリュエーション分析で銘柄の割安度を総合判断して投資を行い､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Cap Growthインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内の上場企業に対し､社会貢献度調査（環境､雇用､顧客対応､市民社会貢献､企業倫理･法令遵守等､企業のステークホルダーの視点から調査･分析･評価）を行い､中長期にわたり持続的な成長が見込まれる企業に投資｡株式への投資にあたっては、選定した企業について業績予測と株価評価を行い、組入銘柄を決定。9月決算｡

定量的スクリーニングによる調査対象銘柄のユニバース設定､そしてアナリストの定性分析によるボトムアップアプローチにより､銘柄選定を行う｡具体的な銘柄選定にあたっては｢今後の成熟社会においても利益成長が可能な企業｣を基本に決定｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､中部経済圏(愛知､岐阜､三重､静岡の一部を中心とするエリア)に本社を置く企業の取引所上場株式｡時価総額順位26位以下の銘柄の中から選別するセレクトポートフォリオと時価総額上位25銘柄に等金額投資を行うベースポートフォリオを組合わせ､中部経済圏の株式に幅広く投資を行う｡セレクトポートフォリオの組入は原則､組入株式全体の50%以上｡10月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2060年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式68%､新興国株式14%､世界債券3%とし､西暦2050年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行う｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣(PBR､PER､M＆Aレシオ等に着目)と｢実力評価｣(財務状況の変化､株主還元､事業の競争力･成長性､経営改革等の視点に着目)を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は国内の上場株式｡個別企業分析に基づき､国内の比較的中･小規模の高成長企業を選定し､利益等の成長性と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、わが国の株式に投資を行う。徹底した銘柄調査と企業との対話に基づき、主に事業構造改革による収益力の向上が期待される企業や資本効率の改善を図る企業を組入候補銘柄として選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、組入候補銘柄の中から、バリュエーション(株価指標)が割安と判断される銘柄を中心に、今後の企業価値の向上が期待できる銘柄を厳選して投資を行う。9月決算。

主要投資対象は､外貨建ての公社債｡米ドルおよびカナダ･ドルを北米通貨圏､北欧･東欧通貨およびユーロ等を欧州通貨圏､ニュージーランド･ドルおよび豪ドルをオセアニア通貨圏とし､3通貨圏に均等に投資する｡各通貨圏内では､投資対象通貨を6対4の比率で配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

実質的に新興国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。 キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用。投資対象やアイデアの分散を図る。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う「ニューワールド(クラスCH-JPY)」に実質的に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、医療関連分野における革新的な新技術や新商品の開発を推進している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2045年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界のさまざまな種類の債券等に分散投資を行い､トータル･リターンの最大化をめざして運用を行う｡組入債券の平均格付けは､原則として投資適格(BBB-相当以上)とする｡景気動向や投資環境の変化を捉え､債券および通貨の配分を機動的に変更することにより､市場環境に関わらず収益の獲得をめざす｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/米ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

中国のエネルギーシフト関連企業(中国に主たる拠点を有している、中国国内の株式市場に上場している、収益の大部分を中国であげているまたは主たるビジネスを中国で行っている企業のうち、エネルギーシフト関連ビジネスに直接的もしくは間接的に取り組む企業または強固なエネルギーシフトの方針を掲げて実践している企業）の株式に投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として日本を含むアジアの株式、主要先進国の債券および金に分散投資を行う。独自の調査活動を通じた企業選択能力をもとに、中長期的な成長が見込める良質な割安成長企業の株式を厳選する。先物取引も活用した分散投資により、投資効率を高める。為替ヘッジ(外国為替の予約取引)を機動的に行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。実質的に先進国債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドが運用する投資信託証券へ投資する。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式に投資を行う。確信度の高い銘柄に厳選投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。運用にあたっては、独自の企業調査をもとに銘柄選定を行い、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の遺伝子工学関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Genetic Engineering Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

限定追加型ファンド。主としてベトナムの株式を実質的な投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指して運用を行う｡企業評価の際には､ESG(環境、社会、ガバナンス)面の評価を、財務面での評価に加えて行うことで､企業価値を評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、リート、コモディティ等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と市場環境に応じた資産配分の機動的な変更により市場の変化に伴う下落リスクを低減する。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式40-50%､新興国株式5-15%､先進国債券10-20%､新興国債券5-15%､REIT5-15%､コモディティ5-15%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資信託証券への投資を通じて､実質的に､中南米､東南アジア､アフリカ､東欧(ロシアを含む)および中東を含む急速な経済成長を遂げている新興国の企業が発行する株式に投資を行う｡短期金融商品に直接投資を行う場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているSDGｓ(エスディージーズ：Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する中小型株式(上場予定を含む)の中から、ボトムアップリサーチを通じて、成長性が高く、株価水準が割安であると判断される銘柄に投資する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

インドの中小型株式に実質的な投資を行う。MSCIインディア・スモール・アンド・ミッドキャップ・インデックス(配当込み、円ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東海3県(愛知･岐阜･三重)に本社があり､証券取引所に上場している株式のうち､時価総額上位約50社の株式に投資｡個別銘柄への投資比率は､時価総額の大きさに応じて投資する戦略と､配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として世界各国の企業の中から、シェアリングエコノミー(インターネット上等のプラットフォームを介して個人等が所有する有形・無形の遊休資産を貸借・売買・提供することで、社会全体における資産配分の最適化を促す経済活動)関連企業の株式に投資する。STOXX グローバル シェアリングエコノミードライバーズ インデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。