主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式10%+国内債券57%+先進国株式10%+先進国債券3%+新興国株式5%+新興国債券5%+Jリート3%+先進国リート3%+短期金融資産4%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

インド株式を主要投資対象とし､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIインディア･インデックス(税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

我が国の公社債を主要投資対象とし､投資に際しては､国内外いずれかの格付会社からBBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄を対象とする｡ベンチマークはFTSE日本国債インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の証券取引所に上場している不動産投資信託証券｡東証REIT指数採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行うものとし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標に運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､世界の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定を含む｡また､DR(預託証券)を含む)｡ 企業訪問による調査や綿密な財務分析等を行い､株式の本源的価値と比較し割安と判断される銘柄を組入候補銘柄とする｡原則として､為替ヘッジを行わない。4月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中型･小型株を主要投資対象とし､創業期から離陸した企業､次なる飛躍を目指した企業の｢創業期｣､｢成長期｣および｢再成長期｣をとらえる｡トップダウン･アプローチ及びボトムアップ･アプローチの組合せによるアクティブ運用を行い､有望な銘柄を選別することでポートフォリオを構築。3月決算｡

主として日本の公社債等に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国株式市場の値動きの２倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行う。原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円換算ベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

気候変動適応やその国際的な枠組みに沿った低炭素経済への移行に伴うリスクを抑制し、市場機会を獲得することを目指す世界各国の企業の株式から構成される指数に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。ベンチマークは、MSCI World気候パリ協定準拠指数(円換算ベース)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式市場全体の動向による価格変動リスクを抑制しつつ、絶対値基準での信託財産の中・長期的な安定的成長を図ることを目標に運用を行う。ロング・ポジションとショート・ポジションの絶対値の合計は、実質的に信託財産の純資産総額の150%以内を目途として運用を行うことにより、積極的に組入銘柄選択による収益の獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の上場株式｡投資環境に応じて株式の組入比率､銘柄毎の投資額､銘柄入替のタイミングを決定｡景気循環などの相場環境に応じてポートフォリオの性格を大胆に変更｡株式以外の資産への投資は､原則として信託財産総額の50%以下｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象は日本の株式｡配当利回りに着目し､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業業績､株価の割安性等を勘案し､銘柄を選定｡銘柄分散､業種分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが選定した指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(REIT)、マスター・リミテッド・パートナーシップ(MLP)、貸付債権(バンクローン)及びその他様々な資産クラスを投資対象とする日本を含む世界各国の金融商品取引所等の上場投資信託証券に分散投資する。各資産クラスのETFは流動性及び時価総額等を勘案し選定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国国債先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国の長期国債市場の日々の値動きの概ね4倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。米国国債4倍ベア9との直接スイッチングが可能。他グループとのスイッチングはマネーポートフォリオ9経由で可能。1月決算。

インドの主要なテクノロジー企業(ソフトウェア、デジタル・テクノロジー、通信等)の株式を実質的な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行う。S&P India Tech Index(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。12月決算。

将来の世界を形成する4つの長期的なトレンド(人口動態、環境、テクノロジー、ガバナンス)に伴う課題に解決策を提供できる企業へ投資し、中長期的な運用成果の向上とサステナブル(持続可能)な社会の実現に資することを目指す。個別企業の戦略的ポジショニング、財務構造、経営者の資質、ESG分析等による質的評価、企業価値評価に基づき、個別銘柄選択を通じてポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

オーストラリア株式等に実質的に投資することにより、配当等収益の確保と信託財産の中期的な成長をめざす。相対的に配当利回りの高い「株式」および「リート(不動産投資信託)を含む「投資信託証券」を主要投資対象とする。実質的な運用は、フランクリン・テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債｡幅広く分散投資を行い､インカム･ゲインを中心とした収益確保に努める｡組入債券の平均格付はA格以上｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはブルームバーグ米国総合インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、世界中で幅広く使われているS&P500を均等加重にした株価指数である「S&P 500イコール・ウェイト指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ヘッジ）と東証REIT指数（配当込み）の月次リターンを、S&P先進国REIT指数（除く日本）と東証REIT指数の時価総額加重で合成して算出した指数を対象指数とし、対象指数の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､アセアン諸国の株式および短期金融資産｡アセアン諸国の株式の組入比率は､原則として90%以上とすることを基本とする｡アセアン諸国の株式においては､独自のリサーチを重視したボトムアップ･アプローチ(個別銘柄選択)に基づき､超過収益の獲得を目指して集中的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）。米国リートからの配当収益や売買益（評価益を含む）等の中から、原則として毎月分配を行うことをめざす。MSCI米国REITインデックス(円ヘッジ・ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

国内及び外国(新興国を含む)各株式、各債券（国内株式、外国株式、新興国株式、国内債券、外国債券、新興国債券)を主要投資対象する。ファンドにおける各マザーファンドへの基本投資割合は各1/6ずつとし、原則として、毎月リバランスを行う。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。市場環境によっては、先進国ソブリン債券や現金等の保有比率を高める場合がある。外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

積極的にCSR(企業の社会責任)へ取り組む日本の上場企業の株式および高格付資源国(AA格以上)の公社債に50%ずつ投資を行い､安定収益の確保ならびに信託財産の着実な成長を目指す｡運用管理費用の一部を公益財団法人尾瀬保護財団に寄付し､尾瀬国立公園の自然環境保護に貢献する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､中長期的にベンチマーク(東証株価指数(TOPIX)：配当込み)を上回る投資成果をめざす｡銘柄の選定においては､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目｡個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡