確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1595)｡配当込み東証REIT指数に採用されている銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし､投資信託財産の一口当たりの純資産額の変動率を同指数の変動率に一致させることを目的として運用｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当たり｡

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5、11月決算。

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡為替ヘッジを行なわないことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

わが国の上場株式のうち、高成長が期待できる「新興企業」（取得時において創業25年以下または上場後10年以下の企業を目安）の株式を中心に投資｡新規公開時上場予定企業の株式の買付けを積極的に行う。銘柄選定基準は、個別企業調査や産業調査に基づき個別企業の投資価値判断を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡2月決算｡

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業の成長を積極的に捉える。深セン証券取引所に上場されている、人民元建ての中国本土株式(中国A株)を主要投資対象とし、米国の金融商品取引所などに上場されている中国企業の株式(預託証書を含む)にも投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。日興アセットマネジメント アジア リミテッドが運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのような「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行わない。毎月26日決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主として投資信託証券への投資を通じて、インドの取引所上場株式等およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。外国籍投資信託証券「パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンド」への投資は、原則として高位に保つことを基本とする。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指す。ファンドの資金動向および指数構成銘柄の入れ替え等に対応するために必要な売買株数を算出。売買を行い、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡中長期的観点から､ベンチマークである｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資を行行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

日本を含む世界各国のリート(不動産投資信託)に実質的に投資し､S&P先進国REITインデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡REITの組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､わが国の中小型株｡中小型株は､わが国の株式市場全体の時価総額のうち､下位3分の1を構成する銘柄とする｡ただし､より大きな時価総額を持つ企業や､新規公開銘柄等へ投資を行うこともある｡独自のバリュー投資の運用哲学に基づき､株価が企業価値に対して割安に評価されている銘柄へ集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

わが国を含む世界の上場株式の中から、新興国の株式、または事業活動の主要な部分を新興国で行うと判断される企業が発行する株式に主として投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業（ハイクオリティ成長企業）の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する。原則，為替ヘッジは行わない。12月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

米国の株式等に投資することにより、NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、わが国の金融商品取引所に上場されている「オーナー企業」(株主により実質的な経営が行われている企業)の株式に投資を行う。銘柄選定にあたっては、オーナー企業としての強みや特徴に関する定性分析を重視しつつ、利益成長性、バリュエーション、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

インドの取引所に上場(上場予定を含む)している株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、トップダウンとボトムアップの融合によるアプローチで、経営の質、ビジネスモデルの強さ、成長の長期継続性やバリュエーションを考慮して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分などを決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。