主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡成長性が高く株主への利益還元が期待できる企業の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果の獲得をめざす｡直接企業を訪問し収集した情報･データをもとに勝ち組成長企業を厳選する｡株式の実質組入比率は､基本的に高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外の株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。資産の成長性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券7%、先進国債券(為替ヘッジあり)7%、先進国債券(為替ヘッジなし)4%、新興国債券5%、国内株式26%、先進国株式28%、新興国株式10%、国内リート6%、先進国リート7%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の商品取引所に上場されている金先物取引、日本国債、米国国債に投資し、金先物取引価格の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う。保有実質外貨建資産について、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2561)。日本の国債(償還残存期間1年以上)を主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、先物取引等を利用することがある。「FTSE日本国債インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:461A)｡わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。野村日本株高配当SMART50に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:566A)｡「ブルームバーグ日本株(除く金融)高配当50指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約11%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として､内外の株式､債券､およびリート(不動産投資信託)など8つの資産クラスに投資する｡資産クラスは国内株式､先進国株式､新興国株式､国内債券､先進国債券､新興国債券､国内リート､海外リート｡各資産クラスの投資にあたっては､投資成果を特定の指数の動きに連動させることを目指して運用を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く世界各国の株式に投資することにより、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資対象は､日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金 の5つの資産｡各資産の基準価額への影響度合いが概ね均等になるスマート･ファイブ戦略を用いて､基準価額が､特定の資産から受ける影響を抑える｡5つの資産配分を定期的に見直すことで､基準価額の変動抑制効果を高めるとともに､魅力的な収益の獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2621)｡米国債(償還残存期間が20年を超えるものに限る)への投資を通じて、「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券｡アクティブ運用を行うことを基本とする。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資することで､中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡株式の実質組入比率は高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は国内のテクノロジー関連企業の上場株式。一部海外のテクノロジー関連企業の上場株式や、国内外の取引所に上場されていない株式等に投資することもある。ベンチマークは、FTSEジャパン･インフォメーション･テクノロジー･アンド・FTSEジャパン･エレクトリカル･イクイップメント･ウィズ･モディファイド･キャップ･ウェイティング･インデックス｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国の株式に投資を行い、FTSE エマージング・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。安定性と成長性のバランスを目指した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券15.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)15.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)8%、新興国債券4%、国内株式19%、先進国株式21%、新興国株式7%、国内リート5%、先進国リート5%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内株式35%､外国株式15%､国内債券35%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡マルチファクターモデルを活用した最適化法により､実績トラッキングエラーを抑えることを目指してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2870)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指数の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「NASDAQ100ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

インドの金融商品取引所等に上場している株式、内外の短期有価証券、インドの株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)等を主要投資対象とする。インドの株式市場の動きをとらえることを目指して、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し､収益性･成長性を勘案したアクティブ運用により､信託財産の長期的な成長を目指す｡組織運用による銘柄選定､業種別･規模別配分等を行う｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式45%程度､海外株式25%程度､日本債券20%程度､海外債券10%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1619)｡TOPIX-17 建設･資材(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

実質的に日本を含む先進国および新興国の株式に投資する｡MSCI オール･カントリー･ワールド･インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:452A)｡Cboe S&P 500 エンハンスト 1% OTM バイライト NTR 指数(円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。毎月18日決算。基準価額は1000口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、新興国の米ドル建ての公社債に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ新興国債券インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式25%、先進国株式15%、国内債券42%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等や外国為替予約取引等を利用することがある｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース) に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券と株式･リートへバランスよく資産を配分する。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式およびJリートの中から、予想配当利回り(株式)および予想分配金利回り(Jリート)が市場平均と比較して高く、割安と判断される銘柄を中心に投資を行い、高水準のインカムゲインの獲得を目指す。国内株式の投資割合は70%を基準に、上下20%の範囲で柔軟に見直しを行う。Jリートの運用に当たっては、野村不動産投資顧問株式会社から投資助言を受ける。ファミリーファンド方式で運用｡3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70%､日本株式15%､日本REIT15%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡