主に､米ドル､カナダ･ドル､豪ドル､ユーロ等､英ポンド､北欧･東欧通貨の各通貨建ての公社債等に均等投資し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡北欧･東欧通貨の国家機関等が発行･保証する公社債等はA格相当以上､それ以外の公社債においてはAA格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性や配当利回り等を勘案して投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主として香港､上海､深セン等の証券取引所に上場されている株式､取引所に準ずる市場で取引されている株式､中国経済の発展と成長に係わる企業や収益の多くを中国国内の活動で得ている中国以外の国の企業の株式に投資することにより､中長期的に信託財産の成長を目指した運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

エマージング諸国の現地通貨建て債券に分散投資を行う｡外貨建資産については､原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行い､米ドルに対するエマージング通貨の上昇機会を追求｡実質的に米ドルから現地通貨建てエマージング債券へ投資した場合と同様の投資効果をねらう｡また､相対的に高い金利収入と長期的な通貨価値の上昇を捉えることを追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

米国の国債、ジニーメイ債、投資適格社債およびハイイールド社債へ分散投資を行い、レバレッジを活用することにより、インカムゲインの獲得を目指すパワード・インカム戦略を行う。担保付スワップ取引を活用する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月8日決算。

日本の株式を主要投資対象とし､本来あるべき価格(理論株価)に対する割安度に着目した銘柄選定を行う｡株式の実質組入比率は高位(通常の状態で90%以上)を基本｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度を最大化しつつ､割安度以外の要素についてはベンチマークと同程度となるように最適化｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

創業者が経営の中心を担っている日本の企業の株式へ投資を行う。「リーダーシップ」「洞察力」「社会性」の観点から、企業成長の源泉となる創業経営者の能力に着目した銘柄選定を行う。投資銘柄数は原則30銘柄以内とし、中長期的な視点から厳選投資を行う。株式の組入比率は高位を保つことを基本とする。株式以外の資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とする。10月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主要投資対象は､世界各国(新興国を含む)の情報テクノロジー､医療テクノロジー､環境テクノロジー､宇宙テクノロジーなどの次世代テクノロジー関連企業の株式｡技術力や商品開発力を背景に高い成長が見込まれる銘柄を選定し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4､10月決算｡

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は日本の取引所上場(上場予定含む)株式｡株式投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を厳選｡また､｢配当の成長｣にも着目し､潤沢なキャッシュを有する企業や利益成長が期待できる企業の株式も投資対象とする｡業種･銘柄の分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､世界(新興国を含む)の政府および政府機関が発行する債券､事業債(ハイイールド債券も含む)等｡債券への投資にあたっては､景気サイクルや投資機会の変化を捉え､投資する債券の配分比率を機動的に変更する｡原則として､ポートフォリオの平均格付けはBBB-格相当以上とする｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国を除く世界主要国･地域を主要投資対象とし､外国株式に分散投資｡ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ指数(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する米ドル建て、ユーロ建てまたはポンド建て等のハイブリッド証券(劣後債等)等に投資を行う。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡健康への貢献につながる企業理念･哲学をもつ企業を"健康応援企業"として選定､中長期にわたり成長が期待される40-60銘柄程度に厳選投資し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円ヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式に投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､内外の債券および株式等(不動産投資信託証券等を含む)｡資産配分比率は､国内株式30%､外国株式30%､国内債券30%､外国債券10%を基本とし､資産配分比率､組入れの決定にあたっては､株式会社大和ファンド･コンサルティングの投資助言を受ける｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は、ベトナム株式。銘柄選定にあたっては、企業の業績などのファンダメンタルズ、株価のバリュエーション等に関する評価・分析を行い、ベトナム経済の発展に伴い利益成長が期待される銘柄に投資を行う。株式市場の流動性に配慮しつつ、銘柄分散を図る。ベトナム株式への投資比率は、原則として高位を保つ。原則として対円での為替ヘッジは行わない。6月決算。

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している、食料関連企業(主に農業を中心とする、世界の莫大な食料需要を支える企業)に分散投資を行う。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産への基本配分比率は日本債券40%、日本株式5%、日本REIT5%、米国債券40%、米国株式5%、米国REIT5%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､インドネシアの金融商品取引所に上場されている株式｡企業の本質的な価値を重視し､ボトムアップ･アプローチに基づく銘柄選択により､中長期的な超過収益の獲得を目指した運用を行う｡日本国債にも投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡外国為替に関するデリバティブ取引を活用し､米ドルへの投資効果を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(預託証書(DR)や上場予定を含む)に投資を行う。運用にあたっては、長期的に大きな成長が見込めると判断される企業に厳選して投資を行う。複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主としてわが国の取引所上場株式のうち､中小型株に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡徹底した個別銘柄の企業調査･分析による業績予想と､個別銘柄ごとのリスク評価からもとめた企業価値をもとに目標株価水準を算出し､組入銘柄を選定｡株式の組入比率は高位を基本とする｡9月決算｡

国内株式45%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券5%､短期金融資産5%を標準組入比率として分散投資｡各資産の市場見通しに基づき､相対的な魅力度を勘案し､標準組入比率より一定の範囲内で資産配分を変更することでリスク分散にも留意｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債｡リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し､J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡