限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2565)｡東証REIT指数の算出対象を母集団とし、物流施設への投資に特化したREITおよび物流施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT物流フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。偶数月決算。基準価額は100口当り。

主に米国の株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券(投資適格未満の社債)に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。為替ヘッジを行わない。12月決算。

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。半導体関連企業(半導体及び半導体製造装置等の設計・製造を手掛ける企業や、これらの企業に製品・サービスを提供する企業等半導体産業から業績面で恩恵を受けることが期待される企業)を選定し、個別銘柄の財務の健全性や業績動向、株価の割安度、流動性等に係る評価・分析に基づきポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

米国の株式等に投資することにより、Solactive US Growth Mega10 Selectインデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

4つの資産(国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券)への投資割合は均等を基本とした分散投資を行い､各投資対象資産の指数を均等に25%ずつ組合せた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざす｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の株式に投資し、投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界のコモディティ(商品)市場への投資を通じ、信託財産の成長を目指して運用を行う。デリバティブ取引等を活用し、農産物類、エネルギー類、産業金属類、畜産物類、貴金属類をはじめとする幅広いコモディティのセクターに投資を行う。DWSインベストメント・マネジメント・アメリカズ・インクが運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､東証株価指数(TOPIX､配当込み)に採用されている国内の株式に投資し､東証株価指数(TOPIX､配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し､収益性･成長性を勘案したアクティブ運用により､信託財産の長期的な成長を目指す｡組織運用による銘柄選定､業種別･規模別配分等を行う｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2249)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物2倍インバース日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､欧州通貨建ての公社債｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてA格相当以上に維持することを目指す｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式(DR含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国公社債に投資すると同時に､株価指数先物取引を積極的に利用して株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果を目指す3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つ｡このファンドは株式市場の値動きと同方向に2倍の投資成果を目指す｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、新興国の米ドル建ての公社債に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ新興国債券インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を中･長期的に上回る投資成果を目標に運用を行う｡今後成長が期待できる産業分野の中から､継続して成長が期待できる質の高い銘柄を厳選し､中長期的な観点から投資｡12月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。予想配当利回りが市場平均(加重平均､今期予想ベース)と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資し､安定的な配当収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡銘柄選定にあたっては､財務内容の健全性､業績動向､配当方針等を考慮して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く世界各国において上場(準ずるものを含む)している不動産投資信託(リート)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡不動産投資信託への投資にあたっては､S&P先進国REIT指数(除く日本)採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

外国の株式(新興国の株式を含む)を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(除く日本、配当込み)における先進国および新興国の割合をもとに決定。投資配分比率は、適宜見直しを行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を除く世界の主要国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。取引コスト等を勘案しつつ、個別銘柄ウェイトのベンチマークからの乖離を極小化すべく、リバランス案を作成。このリバランス案に基づき、ポートフォリオを構築する。購入時手数料が無料のノーロードファンド。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡アクティブ運用を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡米ドル建ての債券を中心に投資を行うが､その他の新成長国通貨を含むいずれの証券にも投資が可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。国内の公社債を実質的な主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ国内債券インデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国株式｡その時々で最も割安で魅力的と判断する中大型株(時価総額の大きな銘柄)20-50銘柄程度を厳選し､国や業種にこだわらず､銘柄本位でポートフォリオを構築することで､値上がり益の獲得および配当等収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2555)。国内の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2244)｡米国を代表するテクノロジー関連企業の上場株式を構成銘柄とする「FactSet US Tech Top 20 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す日経平均トータルリターン・インデックスの値動きに連動する投資成果をめざす。7月決算。

日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行う｡運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡TOPIX(配当込み)をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く先進国および新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本と海外の株式と債券へ分散投資することで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。海外債券は、信用力の高い先進国の債券に、海外株式は、より安定的な先進国の株式に投資する。各資産への配分比率は、日本と海外の債券と株式に25%ずつとする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡