主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の2倍程度のNASDAQ100指数先物(米ドルベース)を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。為替変動リスクを低減するための、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行う。基本投資割合は、国内株式33.3%、先進国株式33.3%、新興国株式33.3%。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式に実質的に分散投資する。配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。各投資対象地域の投資にあたっては、それぞれの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、仮想現実関連技術を含むメタバース(メタ(meta：超越)とユニバース(universe：世界)を組み合わせた造語で、通信ネットワーク上に構築された仮想空間やそのサービス)関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

日本を除くアジア各国の株式の中から成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に分散投資し､信託財産の長期的な成長を目指した積極運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACファーイースト･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2870)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指数の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「NASDAQ100ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､日本の株式｡産業用･サービス用等のロボットの製造､あるいは部品やソフトウェア等の関連技術に携わり今後の活躍が期待できる企業､また､ロボットおよび関連技術を活用することでビジネスの拡大･効率化が期待できる企業に着目する｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式35%､国内債券10%､国内REIT5%､外国株式35%､外国債券10%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:318A)｡S&P500 VIX短期先物指数超過リターンを対象指標とし、外国の金融商品取引所に上場する先物取引を利用することにより、円換算した対象指標に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､欧州通貨建ての公社債｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてA格相当以上に維持することを目指す｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、新興国の米ドル建ての公社債に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ新興国債券インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1633)｡TOPIX-17 不動産(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

国内、先進国および新興国の株式・債券ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な主要投資対象とし、「基本的資産配分」で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果を目指す。「基本的資産配分」は、株式が国内30%、先進国20%、新興国5%。債券が国内20%、先進国5%、新興国5%。リートが国内10%、先進国5%。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。オルタナティブ戦略・資産で運用を行う投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡アクティブ運用を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡米ドル建ての債券を中心に投資を行うが､その他の新成長国通貨を含むいずれの証券にも投資が可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､外国の株式｡MSCIコクサイ指数(配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､株価指数先物取引や外国為替予約取引等を利用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2255)｡主として、残存期間が20年を超える米国の国債を投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡内外の債券を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約9%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の米ドル建て公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(除くB格以下)(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国の公社債等に投資を行う。NOMURA-BPI短期インデックスをベンチマークとし、ポートフォリオのデュレーション調整と銘柄選択による収益獲得をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主に日本を含む世界の株式、金、債券、リート等への投資を行う。投資信託証券への投資にあたっては、世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2087)｡米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を含む世界各国の取引所等に上場しているアジア半導体関連企業(半導体産業の成長の恩恵を業績面で受けるアジアの企業)の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、アジア半導体関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析等を通じて成長性や株価バリュエーションを精査した上で銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国の株式等を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:569A)｡プラチナ現物市場を代表する指標に連動する有価証券を主要投資対象として、プラチナ現物価格の動向を示す指標であるLBMAプラチナ価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:568A)｡銀現物市場を代表する指標に連動する有価証券を主要投資対象として、銀現物価格の動向を示す指標であるLBMA銀価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均株価(日経225)（配当込み)に連動する投資成果をめざす｡原則として日経平均株価採用銘柄のうち180銘柄以上に投資を行う｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用｡株式の実質組入比率は､高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡